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▼ ニュースのポイント ① AIが画像生成する新機能「AI画像生成」を追加 ② キーワードとアスペクト比、スタイル設定のみの3ステップ ③ 1,000以上の独自のストックメディアを内蔵 キーワードを入れるだけでAIが画像生成する新機能 ワンダーシェアーソフトウェアが、動画編集ソフトウェア「Filmora」に、キーワードを入れるだけでAIが画像生成する新機能「AI画像生成」を追加したと、6月9日に発表している。 ワンダーシェアーソフトウェアが、同動画編集ソフトのアップデート(Windows版 12.3.7~/Mac版 12.3.3~)を行い、同機能の無料提供を開始。 今回のアップデートにより「Filmora」の操作画面内に「AI画像」タブが設けられた。800字以内で作成したい画像の説明や単語(キーワード)を入れ、アスペクト比とスタイルを選択し、「作成を開始」ボタンをクリックすることで、それら
▼ ニュースのポイント ①Topazが最新AI「GPT-4」を搭載したAIプラットフォーム「AIOne」をリリースした。 ②「AIOne」は複数のAIを利用できるAIプラットフォーム。 ③無料登録でGPT-4をすぐに利用できる。 世界最高峰のAIモデルをビジネスで利用できる Topaz(トパーズ)は3月17日、OpenAI 開発の最新AI「GPT-4」を搭載した日本初のAIプラットフォーム「AIOne」(エーアイワン) をリリースした。 同プラットフォーム「AIOne」では、無料登録でGPT-4をすぐに利用することができる。また AIチャットChatGPTだけでなく、画像生成AI 「Stable Diffusion」など、複数のAIモデルを簡単に利用することができる。 さらにビジネス利用もできるよう、チーム機能を搭載。複数人でAIを活用しながら会議やプレゼンテーションで利用でき、履歴を保存
経済成長に欠かせないデジタルスキルとデジタル人材 Amazon Web Services(AWS)は2月26日、日本のデジタルワーカーは今後5年間で現状よりさらに2950万人が追加で必要になるとの予測を発表した。 デジタルワーカーとは、デジタル技術を業務に活用する個人で、日本では現在、全労働者の58%がデジタルワーカーとなっている。 今回の予測は、AWSが、戦略・経済コンサルティングを行うAlphaBetaに調査を委託して明らかになった。 調査は、日本のビジネスリーダー、テクノロジーの専門家、政策立案者などのデジタルワーカー500人以上を対象にインタビューを実施して行われた。 調査結果 調査の結果、今後5年間に必要とされるスキルの上位5位は、クラウドアーキテクチャ設計、大規模なデータモデリング、Web・ソフトウェア・ゲーム開発、ソフトウェアの運用サポート、大規模なデジタルプロジェクト管理と
PCの操作時間を記録し生産性を測れるアプリがある。約半年間の記録を振り返ると、興味深いパターンが見えてきた。 「働き方改革」が官民で進められる中、生産性を高めるためのデジタルツールが次々と登場している。企業向けの製品やサービスは、コミュニケーションの効率化を図る社内SNS、事務作業を効率化するRPA(ロボティクス・プロセス・オートメーション)、テレワークを支援しつつ残業を規制するためのPC監視ソフトなど、枚挙にいとまがない。 企業向けの製品やサービスだけでなく、働き手個人が取り組めるアプローチもある。しばしば挙げられるのは、「自分の時間の使い方を記録して振り返り、改善の糸口をつかむ」というもの。筆者も過去何度か挑戦したが、途中で記録がおっくうになり挫折したこともたびたび。読者のみなさんにも、同じような経験を持つ人は多いのではないだろうか。 そんな筆者が、今でも使い続けられているのが「Res
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中国でスマートフォンによるキャッシュレス決済が普及していることはよく知られている。ただ筆者が感じているところでは、キャッシュレスというよりも、ウォレットレスが浸透しているといったほうがしっくりくる。現金、クレジットカード、キャッシュカード、交通系ICカード、会員カードなど各種カードとレシートといったものが入った財布を持ち歩かなくても、生活には困らない。 銀行ではATMがスマホ認証や顔認証に 例えば銀行。中国のどの都市にもある大手銀行の「招商銀行(ジャオシャンインハン)」では、顔認証によるカードレス取引を可能にしたと発表している(2018年12月27日発表)。 同行のATMを利用するとこんな感じだ。まずメニュー画面でカードか、スマホ現金取り出し(手机Pay取款)か、顔認証かを選択する。顔認証を選択するとATMについたカメラで利用者の顔認識処理を実行する。昆明という内陸の街で筆者が試したところ
世界第3位のスマートフォンメーカーで、日本でも知名度を上げているファーウェイ。以前、同社日本法人が初任給40万円以上で学生を募集し、大きな話題を集めていた。世界的に見ても、デジタルテクノロジー分野では人材の取り合いが続いている。ファーウェイにはハーバード大学など欧米トップクラスの学校を卒業した学生も続々と入社してくるという。同社の人材戦略はどのようなものか? B2Bで力をつけ、B2Cで認知度を高めたファーウェイ 人事戦略の話を始める前に、まずは同社についての理解を深めよう。 スマートフォン「Huawei P10」などで知られるファーウェイは、元々は4Gや5Gといった通信キャリアのネットワーク構築に使われる通信機器で成長してきた会社だ。1987年の創業以来、高額で製品ライフサイクルが長いこの分野でどんどん勢力図を塗り替え、今では王者エリクソンと並ぶ大手にまで成長した。その後、コンシューマービ
すべてはあなたの“心”次第 この社会はいま、自己責任地獄に向かって突っ走っているんだろうか? そう思うのは、過労死した会社員や、性犯罪被害にあった女性に対しての心ないバッシングを目にしたときだけではない。私の場合、大きな書店の自己啓発書コーナーを見ているときにも同じように考えてしまう。 自由な人生、自分らしい生き方、ワクワクする働き方、お金の不安から解き放たれる思考。そんなキラキラした単語を掲げて、棚という棚から「あなたもこれがほしいでしょ!?」と訴えかけてくるきれいな本たち。彼らは私が本をひらくと、かなり高い確率でこう語りかけてくる。 「すべてはあなたの“心”次第です!」 悩ましい人間関係も、不愉快な職場環境も、家族との軋轢も、将来への不安も、返しきれない借金も。何もかも自分の“心”で変えられるし、むしろ不幸の原因自体が自分の“心”にあるのだ……とのことだが、こうやって「何もかも自分のせ
M&Aの対象企業は総じて若い。被買収企業の創業からの平均期間は67カ月、従業員数が50人未満の企業に限定すれば、平均55カ月以下。つまり、ほとんどがスタートアップ企業である。Googleは、こうした買収した企業の技術や人材を取り込んで、研究・開発を継続し、筋の良いものを事業に反映させていく。その典型例が2005〜2008年に買収したAndroid、YouTube、DoubleClickである。これらは、いずれもGoogleの本業である検索・広告事業の強化につながるもので、現在のGoogleを形作っているといえる。 分かれ目は2014年 Googleも、当初からこれほどの勢いでM&Aしてきたわけではない。2001年から2009年くらいまでは、2007年に15件を買収した以外は、せいぜい年に5社前後の年が多かった。それが2010年から一段ステージが上がり、コンスタントに15件、多い年は30件も
働き方の未来 「人生100年時代」では、楽しく、自分らしく働き続けることが、なによりも大切だ。「デジタルテクノロジー×ワークスタイル」の最前線を通じて、“明日の会社の姿”を考えてみよう。
※ 上記写真はAppleティム・クックCEOのWWDC 2018での基調講演の様子。個人情報保護や適度なテクノロジー利用を訴える一方で、自身は「スマホを使い過ぎている」とも。 Appleは開発者会議「WWDC 2018」で新ソフトウエアを披露するプレゼンテーションを通じ、明言こそしなかったがこんなメッセージを私たちに送っていた。 「ユーザーの時間とデータから収益を上げるな」 新機能によってユーザーの行動がどう変わるのか、そしてティム・クックCEOら同社経営陣のこれまでの発言を踏まえると、Appleからの強い警告が浮かび上がってくる。 GDPR対応でも余裕のApple 2018年5月末までに、様々なウェブサービスやアプリから大量のメールが送られてきた人も多いだろう。 その内容は「プライバシーポリシー変更の通知」と「メールマガジンの継続購読の意思確認」に分類できるが、これらは欧州における「一般
Appleは6月4日からカリフォルニア州サンノゼで世界開発者会議「WWDC 2018」を開催した。基調講演での最新ソフトウエアの発表を皮切りに、1週間にわたって新しい機能やAPIなどがアプリ開発者に紹介された。 今回の基調講演では、ハードウエアに関する発表が一切なかった。それは織り込み済みだったが、開発者から聞かれたのは新しいAPIが非常に少なかったということだ。 しかし、そのことをもって「Appleはソフトウエアによるイノベーションを諦めた」と考えるのは早計だ。Appleはテクノロジーと人、スマートフォンとアプリの関係を変化させようとしており、それを新機能の追加以上に重視している──そう筆者は見ている。 古くて新しい「ショートカット」 現在のシリコンバレーでは人工知能(AI)の開発競争が激化しており、特にGoogleがAI開発で凄みを見せたことは別稿「GoogleのAI開発アプローチを探
DIGITALIST Features Features デジタルテクノロジーを活用したビジネスの在り方をさまざまなテーマで掘り下げます。 The Dawn of DX ── デジタル変革が導く未来 新型コロナウイルス感染症の影響により、社会は変化を余儀なくされている。そんな中、経済産業省が加速に向けたレポートを発表するなど、その推進に追い風が吹く「デジタルトランスフォーメーション(DX)」。2021年3月8日から5日間開催された「Sansan Evolution Week 2021 Spring」のセッションから、DX推進後の社会の在り方を考える。 デジタル時代の協業促す“緩やかな出会い” オープンイノベーションの時代と言われるが、協業の第一歩となる「最適なパートナーの発見」は非常に難しい。これまで20回以上開催された交流会「カンブリアナイト(ヒューマンセンシングビジネス研究会)」は、「
DXが農業の課題を解決。「営農情報のデータ化」から始まる新しい日本の農業 #データ活用・ビッグデータ #デジタルトランスフォーメーション
ネルプがAI人物画像生成ソフト「Zoe」を活用した法人向けサービスを提供開始 生成したAI人物画像を広告コンテンツに活用できる
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