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装丁を味わう
news.yahoo.co.jp/byline/oshimakazuto
横浜は“世界一が決まる”街 横浜市は世界に冠たるスポーツの街だ。2002年のサッカーワールドカップ(W杯)、2019年のラグビーW杯、2021年の東京オリンピック男女サッカーはどれも決勝戦を横浜国際総合競技場(日産スタジアム)で開催している。 プロスポーツも盛んでプロ野球・横浜DeNAベイスターズ、J1の横浜F・マリノスと横浜FC、Bリーグ1部(B1)の横浜ビー・コルセアーズなどが当地をホームにしている。他競技もラグビーの強豪・横浜キヤノンイーグルス、アイスホッケーの横浜グリッツ……と選り取り見取り。またB3の横浜エクセレンスは板橋区立小豆沢体育館から横浜武道館にホームを移したばかりだ。行政がプロスポーツ、スポーツイベントの支援に力を入れてきた証明だ。 そんな横浜市のトップが交代する。横浜市立大の山中竹春教授が立憲民主党、共産党の支援を得て当選を果たした。4期目を目指していた現職の林文子市
“過去最強”も3連敗で五輪を終える バスケットボールの男子代表ほど、東京オリンピックで多くの収穫を得たチームはない――。そう書いたら違和感を持つ人が多いだろう。 確かに3試合を一言で総括するなら不完全燃焼だ。渡邊雄太主将の悔しがり方を見ても、ファンの反応を読んでも、「実力を出し切った」という受け止めをしている人は見当たらない。 チームは間違いなく“過去最強”だった。日本は2019年のワールドカップ(W杯)予選ではオーストラリアを倒し、今年7月18日の強化試合では優勝候補のフランスを下している。 スペイン戦の先発は平均身長が2メートルを超え、八村塁や馬場雄大は国際舞台でもアスリート性を強みにできる選手だ。アジアの人口は45億人強だが、2020-21シーズンのNBAでプレーしたアジア育ちの選手は八村、渡邊だけ。そんな希少な人材も擁していた。個別の局面を見れば比江島慎、富樫勇樹、金丸晃輔といった
16日に新リーグ記者会見7月16日、東京都内で「ラグビー新リーグ 発足記者会見」が行われた。ラグビー界では2003年に東西の社会人リーグが一本化され「ジャパンラグビートップリーグ」として再組された。トップリーグは世界のトップ選手が集結する“スーパー実業団リーグ”で、その充実が2015年と2019年のワールドカップにおけるジャパンの躍進に貢献した経緯も間違いない。 一方で企業がチケットを買い取って成り立つ仕組みがファン不在の状況を呼び、親会社の巨額の負担に関する問題意識も広まっていた。リーグの永続性を考えればチームの事業化、自立が必須なことは明らかだった。 2019年のW杯前後には清宮克幸・日本ラグビー協会副会長による改革構想があった。しかし清宮副会長は2020年秋頃にこの問題から手を引き、動きを引き継いで新リーグ法人準備室の室長を務めた谷口真由美氏もフェイドアウト。森重隆・日本ラグビー協会
開幕まで2ヶ月を切る東京オリンピックの開幕日、7月23日まで2ヶ月を切った。日本の世論は明らかに開催反対に傾き、メディアの“盛り上げ報道”もほとんど見ない。そしてネガティブな発信が、ポジティブな発信を大きく上回っている。 3月20日に「海外からの一般観客受け入れ断念」が決定されている。観客数をどれくらい絞るか、そもそも有観客で開催するかどうか、まだ結論が出ていない。加えて仮に大会を中止・延期するなら判断を急ぐ必要がある。 大会の強行を危惧する声もある。しかしあれほど規模の大きな国際的イベントとなれば強行で済まない要素が多い。 選手とメディアをどう遇するのか?単純に選手がいなければ五輪は開けない。膨大な運営スタッフの確保や、機材を調達・輸送・設営するロジスティクス(物流)も、平時でさえ大変なオペレーションだ。大会には選手の誘導、記録、ドーピング検査と膨大な実務があり、間違いは許されない。そし
Jリーグは企業や組織が母体になったチームが主流を占めている。しかしJ2昇格を決めたSC相模原は元日本代表の望月重良氏が個人で立ち上げ、県リーグからステップアップしてきたクラブだ。そのような例は、おそらく今後も増えるのだろう。今回はやはり「一から」の立ち上げでJリーグ入りを目指すユニークなクラブを紹介したい。 川淵元チェアマンも注目ポルトガル語で「創造」を意味するクリアソンという単語を、スポーツの記事で目にすることが増えている。日本経済新聞のような大手の媒体でも、クリアソン新宿(Criacao Shinjuku)の話題が記事になった。12月2日にはJリーグの初代チェアマンである川淵三郎氏が「今朝の日経、新宿発Jへキックオフ、を見て感慨無量」とツイートしている。 もっともクリアソン新宿はJ1のビッグクラブでない。2020年の関東1部を10チーム中5位で終えたサッカーチームで、J1から数えて5部
増加する入国拒否の対象国東京2020オリンピックの開幕まで、1年を切った。本来は20年7月24日に開幕する予定で、特例により「スポーツの日」も同日に移された。しかし新型コロナウイルス感染症の災厄により、世界はしばらく大規模な国際大会を開催できる情勢にない。 20年3月に入ると南北アメリカ大陸、ヨーロッパで爆発的な感染拡大が起こり、これを受けて国際オリンピック委員会(IOC)は3月24日に翌年への東京五輪延期を決定した。加えて感染者数などの推移を見れば、日本と世界の状況が大幅に改善しているとは言い難い。 国内のイベントやリーグ戦と国際大会では開催の難易度が全く違う。日本政府は7月27日の時点で、146カ国(地域)からの入国を原則的に拒否している。 航空機の乗員や、親族の見舞い、母国における治療などを理由とした移動は「特段の事情」として入国を認められている。野球やサッカーなどで、7月以降に外国
選抜大会は無観客開催へ日本高校野球連盟(高野連)と毎日新聞社は4日、19日に開幕する第92回選抜高校野球大会の開催について記者会見を行った。 焦点はやはり新型コロナウイルスの感染拡大問題だ。春休み期間は野球に限らず様々な競技団体で高校の「選抜大会」が開催される。団体競技ならばラグビー、ハンドボールなどの全国大会がある。個人種目も柔道、体操、テニス、ボートと様々だ。ゴルフ、日本拳法のような全国高等学校体育連盟(高体連)に加盟しない組織も含めると筆者が把握する範囲で20種目以上の選抜大会があり、野球以外の全競技が既に大会の休止を決めている。 高校野球の選抜大会は11日に高野連の臨時理事会で再協議を行うものの、無観客試合での実施に向けて準備を進めることになった。一方で感染拡大の抑止と予防のために監督会議、甲子園練習、リハーサルも含む開会式が中止となった。 また参加各校は3月15日まで対外試合、遠
2019年のJ1を制したのは横浜F・マリノスだ。このクラブの筆頭株主は日産自動車だが、シティ・フットボール・ジャパン株式会社も資本参加し、そのノウハウを提供している。J1王者は監督、選手の選定などでグローバル化の利を得ていた。Jリーグは望む望まざるにかかわらず、ヨーロッパを中心とする「世界」に引っ張られ、渦に巻き込まれる。 ジェブエンターテインメントの代表を務める田邊伸明氏は代理人として主張をクラブにぶつけ、ときに煙たがられながらこの国のクラブ経営に影響を与えてきた。選手の利益を実現するため行動だとしても、それが結果的に日本サッカーの針を進めた。 若手の海外移籍を「流出」と悲しむ人もいるだろう。サッカーが国内で完結していれば代表強化はもっと楽だったし、我々は久保建英や大迫勇也のプレーをJリーグで楽しめていた。しかしグローバル化が抗えない力を持つ以上、選手やクラブは変化を前向きに受け止めて、
現場のプロ化はクリア日本には3つの競技に「プロスポーツの全国リーグ」がある。発足した順番に並べると野球、サッカー、バスケットボールだ。 ジャパンラグビートップリーグは「プロとアマチュアの境界線上」にあるセミプロリーグだ。南アフリカ、ニュージーランドの現役代表が当たり前のようにプレーしていて、日本代表の有力選手には年俸1億円近辺の高給取りがいる。社員選手でも特別ボーナスが支給される例があるとも聞く。ワールドカップのベスト8という実績を見ても、選手とスタッフの待遇、レベルは「プロフェッショナル」と言い得る水準にある。 目下の情勢として日本ラグビーフットボール協会は「プロリーグ化」の方針を撤回。2021年秋からチーム数を減らしたプロアマ混合リーグとして、トップリーグを刷新しようとしている。 プロ化には段階がある。どの競技もまず監督やコーチ、トレーナーなどの専門職にまず外部人材が登用される。それに
強者が守り、弱者は挑戦するーー。それはビジネスに限らない争いの常道とも思えるが、サッカー界には逆の構図がある。Jリーグを見ると鹿島アントラーズ、川崎フロンターレ、横浜F・マリノス、ヴィッセル神戸のように、ビッグクラブほど積極的な経営をしている例が多い。 DAZNマネーの追い風もあるのか、各クラブの売上は堅調に推移している。そもそもスポーツ産業、ライブエンターテイメントは低迷する日本経済における例外的な成長産業だ。一方でJリーグは野球やバスケに比べて成長、変革に対して貪欲とは言い難い会社が多い。25年前の革新的なスタートアップから日も経過し、今は保守的なマインドが広まっている。 恵まれてはいない山形の条件知人から「モンテディオ山形の経営が面白い」という情報を聞いた。2018年の平均観客数は6766人。今季のJ2を6位で終え、観客数を8289名に伸ばしている。12月1日のJ1参入プレーオフ1回
事業収入は4年間で2.7倍の伸び25日、Bリーグのクラブ決算概要(2018-19シーズン)が発表された。対象は公益財団日本プロバスケットボールリーグに所属するB1・B2の合計36クラブ。収入、費用といった流れを見る損益計算書と、資産、負債、純資産などストックを示す貸借対照表(バランスシート)の2種類の概要が公開されている。 B3はクラブチームと企業チームが混ざるリーグの性質もあり、Bリーグとは別の一般社団法人として運営がされている。したがって今回の発表には含まれない。 会見には大河正明チェアマン、浜武恭生専務理事が出席。質疑応答も行われている。 昨季に比べて大きなサプライズはなかった。日本バスケットボール協会のいわゆる「新体制」は2015年からで、Bリーグは2016年9月に開幕している。各クラブの合計事業収益は2015−16シーズンと比較して4年間で2.7倍に伸びており、B1の日本人選手平
「2020以後」に向けた新構想6月26日に行われたBリーグの臨時会員総会で、大河正明チェアマンの再任が決まった。都合3期目で、任期は2年間となる。7月1日には「B.LEAGUE BEYOND 2020」と題された未来構想の記者発表も行われた。 2020年の夏には東京でオリンピックが開催される。スポーツ界にはそこに向けた追い風が吹いているものの、「2020以後」に苦しむ競技もあるはずだ。 Bリーグは2015年に法人が設立され、2016年9月に開幕を迎えた。昨季の実績はリーグの収益が8億→50億、クラブの合計収益は83億→215億と3年間で大きな伸びを見せている。 一方で2020年はスポンサーなど大きな契約が更新されるタイミング。「東京オリンピックまでは日本バスケを支える」考えだった会社に、次のビジョンを提示する必要がある。 大河チェアマンは構想発表の背景をこう説明する。 「僕らは2020年以
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