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会話術
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佐久間宣行氏(左)、電通 奥律哉 2023年 日本の広告費特別対談。今年は、さまざまなメディアでヒットコンテンツを生み続けているプロデューサーの佐久間宣行氏をゲストに招き、電通メディアイノベーションラボの奥律哉氏が話を聞きます。 新型コロナウイルス感染症の5類移行で人流が活発化した2023年日本の広告費は、過去最高の7兆3167億円を記録しました(概要は、こちら)。そのうち、45.5%をインターネット広告費(3兆3330億円)が占めます。 「2023年 日本の広告費」詳細はこちら(電通ニュースリリース) 「2023年 日本の広告費」冊子報告書はこちら(PDF) テレビ、ラジオ、YouTube、そして番組関連のイベントまで、縦横無尽に魅力的なコンテンツを制作している佐久間氏。2023年 日本の広告費を振り返りつつ、各メディアとユーザーの特徴や、メディアの今後について、独自の視点で語っていただ
そんなつもりじゃなかったのに、ついつい手を止めて最後まで見てしまった。 スマホで動画を見ていて、そんな経験をしたことはありませんか? TikTokを中心とした縦型の動画プラットフォームにおいて、「ショートドラマ」と呼ばれる物語形式のコンテンツジャンルが人気を博しています。TikTokだけでなく、Instagram Reelsや、YouTube Shortsでも同様の傾向が見られ、作品として投稿するクリエイターが急増。縦型のマンガ形式を指す造語「WEBTOON(ウェブトゥーン)」に対して、「WEBREEN(ウェブリーン/WEB+SCREEN)」と呼ばれ、一つのジャンルが確立されています。 ショートドラマは、ノウハウ次第で“バズらせる”ことができることから、従来とは異なる形で生活者にブランドメッセージを届けたいと考える企業からの注目も高まっています。 結婚式場チェーンを展開するアルカディアグル
CARTA COMMUNICATIONS(CCI)、電通、電通デジタル、セプテーニの4社は共同で「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」(以下、本調査)を発表しました。本調査のポイントをCCIの今野貴博が解説します。 ※ニュースリリース「2023年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」 <目次> ▼日本の広告費をけん引するインターネット広告費がさらに拡大! ▼「広告種別」では、検索連動型広告がついに1兆円を突破! ▼「取引手法別」は運用型広告の占める割合がさらに増加。全体の9割に迫る ▼「広告種別×取引手法別」インターネット広告費の内訳 ▼トピック①ビデオ(動画)広告のアウトストリーム広告が伸びた要因とは? ▼トピック②引き続きソーシャル広告も大きく伸長! ▼拡大する物販系ECプラットフォーム。「リテールメディア」広告市場にも注目! ▼2024年のイン
この記事は、frogが運営するデザインジャーナル「Design Mind」に掲載されたコンテンツを、電通BXクリエーティブセンター、岡田憲明氏の監修でお届けします。 「ストラテジックフォーサイト(戦略的先見性)」とは、組織としての先見性のある見解を十分な情報に基づいて創出することをいいます。従来のストラテジックフォーサイトでは、変化のシグナルを見つけ、シナリオを立案して戦略を組み立てるうえで、分析や人間の直感、経験、創造力に頼っていました。この作業には、将来の開発に取り組むに当たって取りうるさまざまな立場や、世界に対する独自の視点が取り入れられています。現在は技術の進歩、特に人工知能(AI)の領域の進歩によって、各種の視点に新たな次元が加わっています。 AIの出現がもたらす新たなメリットは、人間の能力を拡張し、組織による未来思考へのアプローチを根本的に変革する可能性があることです。本記事で
「情報メディア白書2024」(電通メディアイノベーションラボ/電通総研編、ダイヤモンド社刊)が3月1日に発行されました。情報メディア産業の全貌を明らかにするデータブックである本白書の発行は、今年で31年目となります。 巻頭特集の「激変するメディア環境と生活者」では、以下の4つの記事において情報メディア市場や人々の行動のトレンドを解説しています。 コロナ禍前後 揺り戻しと定着 二極化が進むメディア利用行動 乳幼児・小学生のメディア利用行動 生成AIがクリエイティブ産業に与える影響 デジタルサービスで活性化する音声メディアの現在と今後の可能性について 本連載では、この巻頭特集の内容を一部紹介します。今回は「乳幼児・小学生のメディア利用行動」をもとに、子どものメディア利用における最新トレンドを取り上げます。 <目次> ▼0~12歳児のメディア利用調査を5年ぶりに実施。「真のスマホネイティブ世代」
コロナ禍によって就職活動がオンライン化し、就活生と企業のつながり方も大きく変化しました。本記事では、就活生の声をもとに2023年の就職活動の動向を振り返りながら、これからの時代に求められる企業の採用ブランディングの形について解説します。 <目次> ▼就職先を決めるのは、オンラインよりもオフライン!? ▼就職人気ランキングよりも、従業員からの口コミが大事!? ▼企業の人的資本開示と採用ブランディング ▼エントリーが1.5倍以上拡大した事例も!「就活ジャーニーマップ」で立体的なアプローチ 就職先を決めるのは、オンラインよりもオフライン!? コロナが5類感染症に移行して、世の中はオフラインでのイベントが増えていますが、就職活動はオンラインがメインとなっています。2024年1月に行った就活生への調査でも、「就職活動はオンラインの方が多い」と答えた学生が8割を超えました。 オンラインのメリットはたく
今年で113年目の歴史を誇る全米小売業協会(NRF)主催の世界最大の流通小売分野における大型コンベンション「NRF 2024: Retail's Big Show」。2024年のキーワードは、「Begin with Brands」「Start with Stores」「Play with People」の3つ。これまでの流通小売業やリテールメディアを活用したマーケティングが、どう変わるのか。現地に赴いたからこそわかる最新トピックスや潮流を、電通で流通小売業のBX・DX支援を行う木村 仁昭氏がレポート形式でお送りします。 初回となる本稿ですが、大きな流れをつかむために、あえて“番外編のまとめ”から。電通グループとして定点観測をしてきた NRFにおけるここ数年の“リテールアジェンダ”を振り返りながら、構造化していきたいと思います。 <目次> ▼NRFにおける、リテールアジェンダとキーワードの変
2023年、上半期は新型コロナの5類移行に伴い、外出の増加、国内外の観光やリアルイベントなども活発化。人流が回復するに従い、関連する広告需要の回復が見られました。 下半期は、記録的な猛暑や中東問題などの影響を受けたものの、社会・経済活動は活発化し、交通やレジャー、外食サービスなど、人流に関わる業種を中心に広告需要が高まりました。 日本の広告費は大きく 「マスコミ四媒体広告費」 「インターネット広告費」 「プロモーションメディア広告費」 に分類しています。 総広告費におけるそれぞれの構成比は、マスコミ四媒体が31.7%、インターネットが45.5%、プロモーションメディアが22.8%です。 インターネット広告費は前年比107.8%の3兆3330億円と、前年より2418億円も増加しました。コネクテッドTV(インターネット回線へ接続されたテレビ端末)などの利用拡大に伴う動画広告の需要増加や、デジタ
多くの企業がDX領域に取り組む中で、顧客接点をスマホに求める動きが加速しています。特にアプリの重要度は年々増しており、1ユーザーあたりの月間平均利用アプリは41個、日間平均アプリ利用時間は4.8時間との調査結果があります(※1)。 本連載では、アプリ開発で電通と協業しているフラー株式会社にインタビュー。初回は、iPhoneの黎明(れいめい)期からアプリを追いかけてきたフラーの山﨑社長に、「良いアプリの7カ条」について語ってもらいます。 (企画:電通 8MK局 笹川真、大坪要介、杉山裕貴) フラー株式会社 デジタル領域で企業の事業支援を行い、主力事業の一つはアプリのデザインと開発。アプリとその市場をきめ細かく分析し、戦略構築からプロダクト開発、グロースまでを一手に手掛ける。同社では、エンジニア、デザイナー、データサイエンティスト、ディレクターからなるクリエイティブチームがさまざまな企業の優れ
本連載の第1回では、TikTokおよびショート動画がこれからどう展開していくのか、現状を踏まえながら論じました。 第3回となる今回は、特にソーシャルメディアマーケティングの領域で注目される「TikTok売れ」(TikTokでの話題化が発端となって商品・サービスが売れるようになること)に注目して、この現象が何であるのか、なぜいま注目しておくべきなのか、多角的に考察します。 前半は、TikTokのコンテンツをめぐるトレンドや、他のショート動画サービスとの比較に触れ、後半では、「TikTok売れ」について概説します。そのうえで、筆者がいま注目している現代的な流行のかたち=「HYPE(ハイプ)」とソーシャルメディアの関係についても紹介します。 〈目次〉 ▼コンテンツの変遷は、エンターテインメントからインフォメーションへ ▼ショート動画の代表的なサービス比較 ▼「TikTok売れ」のメカニズム ▼H
「未来事業創研」(※)のファウンダーで、「電通モバイルプロジェクト」リーダーの吉田健太郎です。 ※未来事業創研=未来を可視化して企業の事業創造・変革の実現を支援する、電通グループ横断組織。https://dentsumirai.com/ この連載では電通が20年間、合計120回にわたって実施してきたモバイル市場のトラッキング調査と、そこから見えてきた生活者の意識・行動変化についてご紹介します。 ケータイ(ここではスマートフォンではない旧来の携帯電話のこと)市場、スマホ市場の実態を把握する電通のトラッキング調査は、2003年11月に始まり、毎年6回、一度も欠かすことなく実施。2023年秋には20周年を迎えました。120回の調査から、モバイル市場の動向のみならず、ケータイ、スマホの普及による生活者の変化も見てきました。 今回は調査が始まった2003年11月の状況を起点とし、ケータイからスマホへ
日本型リテールメディアの成功は、アメリカの模倣にはない。電通グループが考える未来2024/02/08 IGP(Integrated Growth Partner)を標榜し顧客企業と社会の持続的成長にコミットするパートナーを目指す電通グループ。大手小売業がリテールメディア開発への取り組みを始める中、リテールメディアの立ち上げを支援する社内横断プロジェクト「dentsu retail unit」を発足した。 「生活者の買い物体験を豊かにしてクライアント企業の商品購入を促進し、小売業の売り上げ拡大に貢献する、という三方良しの実現はわれわれのミッションそのもの」というdentsu Japanの松永久グロースオフィサーが、リテールメディアを取り巻く現状と同社の取り組みを語る。 大手小売業がリテールメディア開発に取り組み始めた理由 小売業者が自社で独自に収集した顧客の購買データや行動データ(ファースト
「障がい者の社会参画」と「農業の担い手の確保」。視点の異なる2つの課題に対応した「農福連携」の取り組みが、今、全国で広がっています。 東京都世田谷区では、2022年から一般社団法人や電通グループら企業と共同で農業振興と障がい福祉の推進、そしてコミュニティづくりを重視した農福連携事業が始まっています。電通グループは地域の障がい者を雇用して農園を運営。また農作業体験会の開催や、収穫した農産物の加工を地域の福祉施設に発注するなど、地域全体の障がい者の生きがい向上に向けた取り組みも行っています。 農業と福祉を掛け合わせることで、それぞれが抱える課題の解決にどう寄与していくのか。同事業を進める世田谷区経済産業部都市農業課長の黒岩さや香氏、障害福祉部障害者地域生活課長の須田健志氏、電通グループで障がい者雇用を推進する濱崎伸洋氏、さらには長年農福連携の研究に取り組む千葉大学園芸学部教授の吉田行郷氏による
刷新の背景として、同協会は以下を挙げている。 ・近年、社会全体がデジタル化へ急速に進展し、AI、IoT、ビッグデータなどのデジタル技術を用いたDX(デジタルトランスフォーメーション)によるマーケティング施策が広がっている。そこではデジタル技術の実装を通して、顧客に関する膨大なデータが蓄積され、顧客の分析を目的としたテクノロジーの活用も高度化している。 ・シェアリングやクラウドファンディングなどデジタル技術を生かした新しいビジネススキームの台頭により、企業と顧客は共に価値を創造する関係性へと変化し、マーケティングにもその視座を考慮することが必要とされている。 ・企業は2030年に設定されたSDGsの期限が迫るなか、地球環境の配慮を伴う取り組みが必須となっており、長期的な視点で社会の持続可能性に貢献する組織かどうかをステークホルダーに評価される時代となった。 2023年、同協会では恩藏直人教授
事業成長を加速させる人事戦略「HR for Growth」No.1 「人事改善思考」から「事業貢献思考」の人事変革で事業成長を推進、 事業部と人事部の“接続力”を強め真の人的資本経営に向け伴走支援2024/01/29 ※2023年12月20日 『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー・オンライン』に掲載された記事広告です。 ※ITID、電通国際情報サービス、ISIDビジネスコンサルティングは統合し、2024年1月1日付で「電通総研」に社名を変更しました。 サマリー 人的資本経営の実現のため人事制度改革や人事施策開発に取り組む企業は多い。しかしそれら施策が大きな成果につながらないケースが増えている。この課題を解決する電通グループのCHRO、戦略人事向けプログラムとは。 人的資本経営の実現を通して、持続的な事業成長を目指すべく各種人事施策を実行する企業は多い。しかしいま、それら施策が大き
本連載では、電通メディアイノベーションラボ・天野彬氏が、自身の近著や業務で得た知見などから、ショート動画を中心としたSNSマーケティングについての知見を発信していきます。 前回は、ショート動画が流行する理由をTikTokに代表されるサービスの特性や生活者の行動心理から読み解きました。今回はやや角度を変えて、筆者がいま注目する進化心理学(※1)について取り上げつつ、それがソーシャルメディアマーケティングにどう関係するのかを論じます。 実は私たちの根源的なつながりの欲求や「見せびらかし(誇示的消費)」のモチベーションこそが、SNSを駆動していると言えるのかもしれない──そんな仮説に迫ります。 ※1 人間の心的活動の基盤が、その生物学的進化の過程で形成されてきたとする心理学の一分野。人類学・社会生物学・認知科学など多くの領域にまたがる学問分野。 ソーシャルメディアと進化心理学 そもそも、人々はな
企画、キャスティング、撮影、編集……たくさんの人の力をつないで完成を目指していく広告。 スタートからゴールに向かうまで、どんな気持ちで取り組んでいるのか?そこにはどんなドラマがあるのか?広告に託した思いをもっと知りたいという一心で、出演者の方や、つくり手の方に、コピーライターの阿部広太郎氏がお話を伺っていく、電通キャスティングアンドエンタテインメント発の連載企画「広告のtasuki」。 今回は俳優として活躍する井浦新さんにご登場いただき、広告に対する思いを前後編に分けてお送りします。 商品をいかに魅力的に見せることができるか 阿部:最初に伺いたいのは、映画やドラマに出演される時と広告に出演される時で、気持ちの違いはありますか? 井浦:それは広告の内容によって変わると思います。例えば、物語仕立ての広告であれば、与えられた役の人間を掘っていくので、映画やドラマの時と気持ちはあまり変わらないです
Z世代のトレンドの生まれ方とは? AIの普及は、情報接触をどう変えたのか? コロナ禍やSNSの進化を経た生活者の消費行動や価値観、メディア行動はどうなっているのか。Z世代にフォーカスしながら、生活者とメディアの関係性の「今」を読み解きます。ビデオリサーチ ひと研究所の渡辺庸人氏をモデレーターに、生活者研究の第一線で活躍する、SHIBUYA109 lab.所長の長田麻衣氏、電通メディアイノベーションラボ主任研究員の天野彬氏が語りました。 ※この記事は2023年11月28日に行われた「VR FORUM 2023」の「セッション:メディア行動はどう変わる?」をもとに編集しました。 ひと研究所は映像視聴について研究をしていますが、コロナ禍の3年でいろいろな変化がありました。最も大きな変化はインターネット動画が広く普及したことだと思います。YouTubeの3か月以内利用率は9割に、他のインターネット
電通では昨年で5回目となる「LGBTQ+調査2023」(※)を実施しました。本連載では調査結果をさまざまな切り口から分析します (前回の記事は、こちら)。 今回の調査の結果、LGBTQ+当事者層の割合は9.7%でした。これは自分の友達や同僚など、プライベートや社会で関わる方はもちろん、例えば子どもを持ったときにその子どもがLGBTQ+当事者となる可能性もある数字だと思います。 自分の子どもからLGBTQ+の当事者だとカミングアウトされたら、あなたはどのように感じますか? 2023年調査では「LGBTQ+調査」として初の試みとなる、自分の子どもがLGBTQ+当事者であったときに関する質問や、当事者の子どもを持つ親に対する質問を設けました。結果には理想と現実の乖離(かいり)が見えてきました。 この結果は親ではなく周囲の環境や社会の在り方にまだまだ課題があることの表れだと思います。LGBTQ+当
食のキザシを探る、本連載。今回のテーマは「食とコミュニケーションの現在地」です。食事は、人と人とのコミュニケーションの場として重要な役割を担っていると言われます。 しかし、電通食生活ラボ(以下、食ラボ)の2022年調査では、新型コロナウイルスが感染拡大する前の2019年と比べて半数以上が「外食をすることが減った」と回答しました。さらに、5類感染症移行後の2023年調査でも減った割合が増えた割合を上回っています。コロナ禍の自粛の反動で外食需要が増えるのではないかと思われましたが、さらに減少傾向にありました。 折しも新年会シーズンを迎え、「コミュニケーションの場としての食の機会」が多く訪れるこの時期に、「食とコミュニケーションの現在地」をひもときたいと思います。 <目次> ▼コロナ禍で生まれた価値観の定着 ▼「食」を通したコミュニケーションの変化 ▼新しい食のコミュニケーションのキザシ ▼「料
日本から中国への「越境EC」は、すでに1兆9000億円規模の市場となっています。この連載では、日本企業が中国という巨大市場でECを展開するためのヒントを探っています。 前回に引き続き、1日6億人を超えるユーザーが利用する、短尺動画の国民的プラットフォーム「抖音(Douyin、どういん)」で越境ECを行うノウハウを紹介します。 Douyinは、外部サイトに遷移せずにその場で直接商品を購入できる「ソーシャルコマース」のチャネルとしても注目を集めており、世界の名だたる企業・ブランドが販売チャネルを展開しています。 Douyin ECにおいては、企業は「短尺動画コンテンツ」「ライブコマース」「広告」といったさまざまな手段で生活者にアプローチ可能です。短尺動画プラットフォームで効果的な動画コンテンツとはどんなものなのでしょうか? 同プラットフォームを運営する中国のIT企業、抖音電商全球購(Douyi
海外で暮らす外国人中高所得者層向けの電通独自調査「ジャパンブランド調査」(概要はこちら)の最新データを見ながら、ジャパンブランド(訪日観光・日本の食・日本製品など)の現状と、今後の日本のポテンシャルを探る本連載。今回のテーマは「食」です。 <目次> ▼想像を超える食と知のつながり ▼ユーラシア大陸の東端の沖合へ ▼日本料理と日本食材の世界商品 ▼うま味の理解は三者三様 ▼食には、周辺領域とのペアリングとストーリーテリングが必須要件 想像を超える食と知のつながり 一日三食。そんな当たり前のように習慣化されている食には、いくつもの知られざる壮大な物語が眠っています。2400余年前、古代中国で諸子百家が誕生した背景は、「食客」の存在を抜きにして語ることはできません。食客とは各地の権力者の邸宅に居候する人たちのことです。食客三千という四字熟語があるように、有力者たちはおのおのが抱えている食客の数を
SNS上でのバズを狙って、OOH(Out Of Home:交通広告や屋外広告、商業施設での広告など、自宅以外の場所で接触する広告媒体の総称)を出稿する企業が増えています。本連載でOOHのバズに関する記事「新たな価値の指標に!「OOHのバズ」を可視化する」を執筆したところ、大きな反響がありました。 記事では ・SNSでのバズがOOHの価値になること ・バズの定義 ・バズに影響する要素 ・キャンペーンの成功率を上げる「バズ予測モデル」 について紹介しました(記事は、こちら)。 本稿では、OOHをSNSでバズらせるために必要なことやそこで生まれる反響など、一歩踏み込んだ知見をお届けします。 OOHオリジナルのクリエイティブがSNSでバズを生む 広告キャンペーンにおいてOOHは目を引く存在です。視覚的なインパクトを見る人に与え、商品やサービスについて友人や家族と話をするきっかけにもなります。さらに
6カ国平均で9割が認知していた!?「生物多様性」 ―今ビジネスで注目される理由に迫る―2023/12/20 今、世界で注目されている課題の一つが「生物多様性」です。日本でも企業の取り組み事例がテレビ番組や広告で取り上げられるようになり、ビジネスにどう組み込むかに関心が集まっています。 本記事の前半では生物多様性に関する6カ国(日本、中国、フランス、ドイツ、インドネシア、タイ)の反応を「サステナブル・ライフスタイル意識調査2023」(調査概要はこちら)の結果を踏まえて紹介。後半は、フランス発の「生物多様性ワークショップ」を日本語に翻訳し、2023年から日本で展開するCodo Advisory社の鈴木香織氏とベノア・モルガン氏にインタビューした内容をお伝えします。 <目次> ▼「生物多様性」の認知度は6カ国平均で約9割 ▼生物多様性の中でも関心が高まる「水の保全」 ▼フランス発の生物多様性ワー
「させていただけないでしょうか禁止令」から4年。日本のビジネス文書はどう変わった?2023/12/18 ウェブ電通報10周年振り返り企画、今回のテーマは、ビジネスシーンにありがちな煩雑過ぎる文章や、伝わらないコミュニケーションに一石を投じた連載、「言葉ダイエット」です! 「ご相談させていただけますでしょうか」 「ご確認させていただければと思います」 「ご報告させていただければ幸いと存じます」 …こんな文章が書かれているメールが、よく送られてくるようになった。 同業者のソーシャルメディアを覗いてみれば 「担当させていただいた仕事で、受賞させていただきました!」 …みたいな投稿がチラホラ。 テレビをつければ芸能人が 「入籍させていただいたことを、ご報告させていただきます」 …なんて記者会見をしている。 どこもかしこも「させていただきます」だらけ。なんでこんな世の中になってしまったのか?背景にあ
「カンヌライオンズ 国際クリエイティビティ・フェスティバル」が、6月19日から23日までフランス・カンヌで開催されました。世界最大規模のクリエイティビティの祭典は、クリエイターの目にどう映ったのか。受賞者、審査員、プレゼンター、さまざまな立場でカンヌに関わったクリエイターたちが、それぞれの視点で、カンヌの「今」をひもときます。 第3回は、インダストリークラフト部門の審査員長を務めた、電通 zero エグゼクティブ・クリエーティブディレクター八木義博氏へのインタビュー。審査する側の立場から、カンヌはどのように見えていたのか。実際の審査の舞台裏はどうなっていたのか。審査員長の役割、審査の過程の様子、日本と世界のクリエイティブの違いなどについて聞きました。 審査結果は、世界に向けてのメッセージ ──今年のカンヌライオンズ、現地の様子はいかがでしたか? 八木:昨年は、コロナ禍を経て再びカンヌライオ
インバウンド復活の原動力は日本のソフトパワー?最新の訪日ニーズとプロモーションの方向性2023/12/07 新型コロナウイルスの水際対策が大幅に緩和された2022年の10月から1年以上がたちました。日本政府観光局(JNTO)が11月15日に発表した10月の訪日外客数は、2019年同月比100.8%の251万6500人。新型コロナウイルスの感染拡大後初めて2019年同月を超え、日本のインバウンドは流行前の水準にまで回復した、と言える状況になっています。 もちろん円安の影響もありますが、特にシンガポールをはじめとした東南アジアや、米国、ドイツなどを含む欧米豪地域からの訪日客数が増加したことが、好調の要因となっているようです。今後もこの勢いは続いていくのか?これから日本に来るのはどのような人なのか?「電通ジャパンブランド調査」(詳細はこちら )の結果をもとに、これからの日本のインバウンドについて
電通と電通総研は、2021年に続き第3回となる「サステナブル・ライフスタイル意識調査2023」を共同で実施しました(調査概要はこちら)。調査エリアは東アジアから日本・中国、西欧からフランス・ドイツ、東南アジアからインドネシア・タイの合計6カ国です。今回は、「Z世代が関心を寄せる社会課題」をメインにトピックスをいくつかご紹介します。 <目次> ▼Z世代の関心は、人道的な社会課題に ▼Z世代は自分のメンタルヘルスを重視 ▼サステナビリティを発信するエシカルインフルエンサー Z世代の関心は、人道的な社会課題に 関心のある社会問題について聞くと、Z世代(18~26歳)は全体に比べて、人道的な課題への関心が高いことが分かりました。ここでは、特にZ世代の特徴が出ている日本・中国・ドイツの3カ国のスコアを紹介します。 日本のZ世代が最も関心のある社会課題は「人種差別」でした。2021年度の調査でもZ世代
観客席の前を爆音とともにレーシングカーが次々に走り抜けていく。その様子をAIがリアルタイムで観客席にいる視覚障がい者に実況する。現在の順位からレース展開の予測まで、プロのアナウンサーと比べても遜色ない実況に、視覚障がい者はモータースポーツのおもしろさを体感する。 NY ADC賞のAI部門で部門最高賞を受賞し、今年度のグッドデザイン・ベスト100にも選ばれたリアルタイムスポーツ実況生成AI「Voice Watch」が、視覚障がい者のスポーツ観戦に新たな道を開こうとしています。そこにはどのようなアイデアとテクノロジーの融合があるのか?プロジェクトリーダーである、クリエーティブディレクターの志村和広氏に聞きました。 スポーツ観戦における情報格差を解消する ──リアルタイムスポーツ実況生成AI「Voice Watch」は、どのような経緯から生まれたのでしょうか? 志村:始まりは、ウェブ上で偶然見か
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