週刊医学界新聞〔対談〕社会疫学が解明する「健康格差」とその対策（近藤克則，イチロー・カワチ）
近藤 克則氏（千葉大学予防医学センター社会予防医学研究部門教授/同大大学院医学研究院公衆衛生学教授/国立長寿医療研究センター老年学・社会科学 研究センター老年学評価研究部長） イチロー・カワチ氏（米国ハーバード公衆衛生大学院 社会・行動科学部長/社会疫学教授） “健康の社会的決定要因”を研究する学問「社会疫学」の進歩により，日本でも健康格差の問題が脚光を浴びている。健康格差の縮小に向けて医療者は何ができるのか，興味を持つ人も増えてきているのではないだろうか。 本紙では，社会疫学研究の第一人者であるイチロー・カワチ氏と，このたび『健康格差社会への処方箋』（医学書院）を刊行した近藤克則氏に，健康格差社会の解消に向けた社会疫学の最新知見をお話しいただいた。 近藤 カワチ先生との対談は2004年以来です（本紙第2566号『「社会疫学（Social Epidemiology）」とは何か？』）。当時の
じゃあ「低線量放射線と鼻血に因果関係がない事を示すデータ」を示してくださいよ - 誰かの妄想・はてなブログ版
「低線量放射線と鼻血に因果関係がない」と断言している人の根拠って何ですかね？ Aという曝露に対して、Bという症状が起こるかを統計的に調べる場合、A曝露群とA非曝露群の2群で症状B発現率の違いを調べるわけです。この際に用いるのが仮説検定で、「曝露Aは症状Bと関係ない」という仮説（帰無仮説）を立てて、実験結果がその仮説を棄却できるかで判断します。 例えば、こんな感じの実験結果が得られたとします。 結果１ 症状B発現あり 発現なし A曝露あり 8 2 A曝露なし 3 7 帰無仮説が正しい場合、つまり曝露Aは症状Bに関係ない場合、上記のような実験結果になる確率は2.45%です*1。2.45%という低い確率の結果が生じたというのは考えにくいため、帰無仮説を棄却して、曝露Aと症状Bは統計学的に有意な関係がある、と判断します*2。 では、次のような実験結果が得られた場合はどうでしょうか。 結果２ 症状B
リヴァイアさん、日々のわざ: 「放射線の健康影響をどう考えるか」ささやかな考察（「科学的」にもはっきりしない低線量被ばくの健康影響について有り得る「幅」を知っておくこと、そ
（仮アップ・まだ勘違いとか純粋に計算ちがいとか、変なとこがあると思うから、また後で見に来て） ５月１５日に、国際大学グローコムにて、「見えない不安に立ち向かうセミナー・保護者と教師のための放射線学」という勉強会を開いた。 その際、岡山大学の津田敏秀教授に登壇してもらい、疫学的な観点から、放射線の健康影響をどう考えればいいのか「統計科学における確率の考え! (Vs ゼロリスク)について」と題して、ご教示いただいた。 その時の様子は、ウェブで動画でも見ていただけるし、また、使用したスライドもPDFにしてご覧いただける。さらに、最近、講演を書き起こした。というわけで、スライドを見つつ、テキストを読んでいただくのも、動画を見ていただくのも可能。 https://sites.google.com/site/radiology3871/seminar20110515/jiang-yan-hua-x
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