7月9日、デンソーや日立製作所などは、手術の「見える化」を実現する「スマート治療室」の臨床試験を開始すると発表した。写真は7月9日、東京の「スマート治療室」でデモンストレーションを行う医師(2018年 ロイター/Kim Kyung-Hoon) [東京 9日 ロイター] - デンソー6902.Tや日立製作所6501.Tなどは9日、手術の「見える化」を実現する「スマート治療室」の臨床試験を開始すると発表した。あらゆるモノがネットにつながるIoTを活用して多種多様な医療機器の情報が連携できる手術室を、日本医療研究開発機構(AMED)を中心に東京女子医科大学など5大学と11社が共同で開発した。 現行の手術室では、使われる数多くの医療機器のメーカーが異なり、医療機器によって通信規格なども違う。「スマート治療室」ではメーカーや通信規格の異なる多種多様な医療機器を接続・連携させることが可能。デンソーが中
国立研究開発法人の日本医療研究開発機構(AMED)は2018年7月9日、「スマート治療室」の臨床研究を信州大学で始めると発表した。スマート治療室はIoTを活用して医療機器や設備を連携させ、手術の精度や安全性を向上させる構想。7月中に第1例として脳腫瘍摘出手術を実施する予定だ。
【ニューヨーク=中山修志】米ゼネラル・エレクトリック(GE)は26日、ヘルスケア事業を分離すると発表した。運営子会社GEヘルスケアの株式の80%をGEの既存株主に割り当てるほか、残る20%も売却を目指す。医療機器を中心とする同事業は航空機エンジンと並ぶ同社の稼ぎ頭で、財務体質の改善を優先する。 売却や割り当ての条件は今後詰める。一連の手続きが完了するまでには12~18カ月かかる見込み。 ヘルスケア事業のほかにも、約60%を出資するエネルギー関連のサービス会社、ベーカー・ヒューズの保有株を3年以内に売却する方針を決めた。GEはこれらの事業売却などで2020年までに250億ドル(約2兆7000億円)の有利子負債を圧縮する計画だ。 ジョン・フラナリー最高経営責任者(CEO)は同日、「GEはこれから航空、電力、再生可能エネルギーの企業として進んでいく」とコメントした。これまで以上に、事業分野を絞り
「第4次産業革命」「コネクテッドインダストリーズ」などIoT(モノのインターネット)を活用した生産改革が産業界で注目される中、その最先端の動きが東京で顕著だ。国内でもトップクラスの生産性を確立し、また省人化や環境対応など時代の要請にもハイレベルの対応をしていないど東京の工場“は成り立たない。そこで確立した技術を他分野にも応用するなど広がりも見せている。東京のモノづくりの最前線に生産改革のヒントがありそうだ。 工場改善の知見を病院経営に、GEヘルスケアが新サービス GEヘルスケア・ジャパン(東京都日野市、多田荘一郎社長、042・585・5111)が、日野本社工場で取り組む生産改善のノウハウを病院経営に役立てようとしている。キーワードはリーン生産方式とデジタル化。センサーを取り付けた医療機器から稼働データを収集・分析し、機器の最適配置や故障予測で生産性を高める。このサービスで2件の受注を獲得
精密部品設計のスワニー(長野県伊那市)は医療関連事業を拡大する。3Dプリンターを使い、手術のトレーニングなどに使う生体組織模型を作る。造形法の工夫によって価格を従来品の5分の1程度に抑え、医師の研修機関や医療機器開発メーカーに売り込む。精密部品の設計で培ったノウハウを成長分野に生かし、収益源を広げる。15日から心臓や肝臓、血管といった模型の受注を始めた。医療機関から提供を受けた磁気共鳴画像装置
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