絶海: 英国船ウェイジャー号の地獄 作者:デイヴィッド・グラン,David Grann早川書房Amazonこの『絶海』は、1740年代に起こった英国船ウェイジャー号の漂流。そしてそこからの数年がかりの帰還までを描き出した、冒険・歴史ノンフィクションである。もともとウェイジャー号は財宝を積んだスペイン船を追う密命を帯びた、250人の乗組員のいる大規模な船だったが、嵐に荒波にと過酷な航海と壊血病による壊滅的な被害によって、南米大陸南端を航行中嵐に飲み込まれてしまう。当時の造船・航海技術は完璧とはほど遠く、こうした事故自体は航海につきもので、そう珍しいものではない。 しかしこの事例では事故の後に特異性があった。わずかに生き残ったウェイジャー号の乗組員たちは、ろくに食料もとれない無人島に到達し、食料や武器を奪い合い、裏切りは続出し、海軍の規範を維持することもままならず、果てには殺人や人肉食に及ぶも

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2024年3月27日、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団が、同財団が助成を行った研究成果に適用されるオープンアクセス（OA）ポリシーを2025年1月から改訂すると発表しました。 改訂内容としては、原稿をクリエイティブ・コモンズCC BYライセンスの下でプレプリントとして公開するよう義務付け、プレプリント査読を推奨すること、論文掲載料（APC）などのOAに掛かる費用への支援を終了することが挙げられています。 財団はまた、論文及びデータを利用しやすくするため、OAのシステムやインフラへの支援にも努めるとしています。 3月29日には、cOAlition Sがウェブサイト上でポリシーの改訂を歓迎するコメントを出しています。 Who loses when scientific research is locked behind paywalls?（Bill & Melinda Gates Foundatio

３月27日付で、本学国際学術院所属の助教１名を訓戒といたしました。 １．経緯 対象教員が、助教として採用される前の若手研究者の時の行為に関して、2022年6月に文部科学省および日本学術振興会に対して通報がなされ、本学において調査した結果、研究者としてわきまえるべき基本的な注意義務を著しく怠っていたとして、研究活動に係る不正行為であったと認定いたしました。 ２．概要 次の論文A,B,Cおよび学会発表Cにおいて、各研究成果の中に示されたデータや調査結果等に関して、不適切な取扱い（論文の内容と分析したデータの内容との齟齬や、インタビューにおける発言と反訳データの不一致が複数箇所あること等）が指摘されており、これを「改ざん」と認定しました。また、論文Aで示した分析結果の表を、論文B,Cに出典を明記せずに引用していることから、「その他の不正行為」として、「自己盗用」と認定しました。 これらの不正行為

1.公募期間 令和6年3月26日（火曜日）～令和6年5月8日（水曜日）17時00分 2.事業概要 オープンサイエンスは、論文のオープンアクセスと研究データのオープン化・共有化（オープンデータ）を含む、研究成果の共有・公開を推進し、研究活動の加速化や新たな知識の創造等を促す取組です。 本事業は、オープンアクセスに係る全学的なビジョン（オープンアクセス方針・研究データポリシー等）に基づく事業計画等を策定している大学等を対象として、研究成果の管理・利活用システム（機関リポジトリ等）の開発・高度化、学長等のリーダーシップのもと全学的なマネジメントによる当該システムの運用・組織体制強化、オープンアクセスを推進する学内支援策（戦略的なAPC支援等）等の実施を支援し、各大学等の即時オープンアクセスに向けた、体制整備・システム改革を加速させることを目的とします。 3.スケジュール 公募のスケジュールは以下

【読売新聞】ＳＴＡＰ（スタップ）細胞――。この言葉に覚えがあるだろうか。１０年前の今頃、日本を代表する研究機関「理化学研究所」に所属していた女性研究者が涙ながらに、その存在を訴えた細胞だ。発表直後は「ノーベル賞級の発見」と社会が色め

2024年3月14日、著者、出版、書籍販売、図書館を代表する五つの国際団体が、表現の自由等の尊重を求める共同声明を発表しました。 本や著者等を制限する取組が増加していることを受け、International Authors Forum（IAF）、PEN International、国際出版連合（IPA）、European and International Booksellers Federation（EIBF）、国際図書館連盟（IFLA）の5団体が共同で声明を発表したものです。 共同声明では、表現の自由、出版の自由、読書の自由について説明されており、政府及び他の全ての利害関係者に対し、これら三つの自由を法律上また実践上保障し、支持し、推進するよう要請しています。 声明への署名も開始されています。 IAF, IPA, PEN International, EIBF and IFLA cal

2024年3月1日に開催されたデジタルアーカイブ戦略懇談会（第1回）の配布資料が、内閣府のウェブサイトで公開されています。 配布資料「「デジタルアーカイブ戦略懇談会」及び「デジタルアーカイブ推進に関する検討会」の開催について」によると、デジタルアーカイブ戦略懇談会は、デジタルアーカイブが日常に溶け込んだ豊かな創造的社会の実現を目指し、ジャパンサーチを基軸としつつ、各アーカイブ機関等におけるデジタルアーカイブの拡充・利活用のより一層の促進及び、アーカイブ化された多様なコンテンツ資産のフル活用による新たな価値創造の活性化の推進を目的とした情報共有・意見交換を行うために開催されるものです。また、具体的な課題を検討する会議体として、デジタルアーカイブ推進に関する検討会も設置されています。 そのほか、配布資料として「デジタルアーカイブ推進のこれまでの取組と今後の進め方について（案）」、「デジタルアー

2024年2月29日、Springer Nature社が、同社のジャーナルと単行書にオープンコードポリシーを導入すると発表しました。 これは、2023年に同社が発表したデータポリシーを補完するものです。著者によって研究で用いられたソースコードがオープンアクセスにされていないために、その研究成果が再現・複製可能か後から検証するのが困難であるという課題に対応するべく、導入されました。 発表によると、全てのジャーナル記事にコードの入手可能性に関するセクション“Code Availability”が設けられ、著者は永続的識別子を付与したコードを共有するよう推奨されます。単行書についても、著者は自身のコードを公開リポジトリ上で共有するよう推奨されるとあります。 Springer Nature announces unified open code policy to better support o