定期的な健康診断・肺がん検診が肺がん早期発見のカギ：毎年、胸部画像撮影をしていた患者さんの約7割が早期ステージで診断 アストラゼネカの肺がん患者調査で判明
定期的な健康診断・肺がん検診が肺がん早期発見のカギ：毎年、胸部画像撮影をしていた患者さんの約7割が早期ステージで診断 アストラゼネカの肺がん患者調査で判明咳などの症状が出てから医療機関を受診して診断された患者さんの半数がステージⅢ以降 アストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：堀井 貴史、以下、アストラゼネカ）は2023年10月、全国の30歳以上の肺がん患者さん156名を対象に、健康診断および肺がん検診の受診歴、肺がん発見の経緯や肺がんに関する理解度などを調べるインターネット調査（以下、本調査）を実施しました。本調査から、毎年、健康診断または肺がん検診を受け、胸部画像撮影を行っていた患者さんほど、早期ステージ（0-Ⅱ期）でがんを発見できていたことが明らかとなり、肺がんの早期発見における健康診断・肺がん検診の受診の重要性が改めて示されました。 肺がんは初期症状が出にくく、加え
希少疾患早期発見のための専門医相談プログラム、国立がん研究センター医師監修でスタート
希少疾患早期発見のための専門医相談プログラム、国立がん研究センター医師監修でスタート4月から皮膚がんを対象に千葉周辺で先行開始、今後は全国・他疾患に展開へ 医師専用の臨床相談コミュニティであるオンライン医局®『ヒポクラ』を運営する株式会社エクスメディオ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：澤田敬嗣）は、希少疾患をはじめ専門性の高い疾患の早期発見・早期治療・疾患啓発に貢献するプログラムを新たに開始します。 オンライン医局®『ヒポクラ』は、2015年の「コンサルト」機能リリース以来、医師のための専門医相談サービスのパイオニアとして、皮膚疾患、眼疾患、心不全心電図、呼吸器疾患などに領域拡大。2021年からは「遺伝性血管性浮腫（HAE）」を皮切りに、希少疾患の早期発見に着手してきました。 医師会員約70,000人、これまで50,000症例以上を解決してきたオンライン医局®『ヒポクラ』のノウハウを活
日本腎臓病協会とアストラゼネカ、檀れいさんを引き続き啓発アンバサダーに起用し慢性腎臓病（CKD）に関する新たな啓発活動を開始
日本腎臓病協会とアストラゼネカ、檀れいさんを引き続き啓発アンバサダーに起用し慢性腎臓病（CKD）に関する新たな啓発活動を開始―CKDをより身近な健康課題として感じられるよう、地域ごとの取り組みを展開― ～3月14日は世界腎臓デー～ NPO法人日本腎臓病協会（所在地：東京都文京区、理事長：柏原直樹、以下、日本腎臓病協会）とアストラゼネカ株式会社（本社：大阪市北区、代表取締役社長：堀井貴史、以下、アストラゼネカ）は、檀れいさんを腎臓病啓発アンバサダーに2年連続起用し、慢性腎臓病（CKD）に関する新たな啓発活動を開始することをお知らせいたします。本活動は日本腎臓病協会とアストラゼネカが、2022年3月の世界腎臓デーにおいて締結した、腎臓病の克服に向けた取組みのための連携・協力に関する「包括連携協定」（https://www.astrazeneca.co.jp/media/press-releas
エーザイとアソビュー、認知機能低下および認知症のリスク低減に向けた身体活動・社会活動の促進における連携を開始
エーザイとアソビュー、認知機能低下および認知症のリスク低減に向けた身体活動・社会活動の促進における連携を開始 エーザイ株式会社インテグレイティッド ディメンシア ストラテジー部（東京都、以下 エーザイ社）とアソビュー株式会社（本社：東京都、代表執行役員CEO：山野智久、以下 アソビュー社）は、このたび、認知機能低下および認知症のリスク低減に向けた身体活動・社会活動の促進を企図した連携を開始したことをお知らせします。 WHOのガイドライン¹では、65歳以上の人が、レクリエーションや余暇を使って運動やスポーツなどの身体活動を行うことは認知機能低下のリスク低減のために推奨され、地域社会や家族との関わりを含む社会活動の維持・促進についても健康の維持やウェルビーイングに繋がるとされています。 認知症領域のパイオニアとして、治療薬の開発だけでなく、多様なパートナーと連携し、認知症に関するあらゆる課題の
医師向け臨床支援アプリを提供する株式会社HOKUTOが、9億円の資金調達を実施
「より良いアウトカムを求める世界の医療従事者のために」をミッションに掲げ、医師向け臨床支援アプリ「HOKUTO」を開発する株式会社HOKUTO（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：五十嵐 北斗、代表取締役社長：山下 颯太）は、総額9億円の資金調達を実施いたしました。 背景と目的 当社は、「より良いアウトカムを求める世界の医療従事者のために」をミッションに掲げ、臨床支援アプリ「HOKUTO」を医師向けに提供しております。「HOKUTO」はエビデンスに基づく医学情報への素早いアクセスを実現し、臨床現場での意思決定をサポートするためのサービスです。 医師会員数は、リリース後約4年で10万人(※日本の医師の約3人に1人)を突破。App Storeでのレビューは5点満点中4.8点以上の高評価をキープしており、実際に医療現場で働く医師の方からご好評の声を多数いただいております。 また、当社は医師会員
Ridgelinez、拡大するヘルスケア市場への参入を支援する「X-Health®」を提供開始
Ridgelinez、拡大するヘルスケア市場への参入を支援する「X-Health®」を提供開始ー新規参入に向けたサービス設計と実行計画を短期で策定ー Ridgelinez株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役CEO：今井 俊哉、以下Ridgelinez）は、人々の健康課題を起点に、異業種のヘルスケア業界における事業創出を支援するコンサルティングサービス「X-Health®」（クロスヘルス）を2024年2月から提供開始します。本サービスは、ヘルスケア業界以外の企業が、市場規模が拡大するヘルスケア業界へ参入するための戦略を短期で策定する「X-Health®クイックサービス」をはじめとした3つのコンサルティングメニューで、クライアントの事業創出に伴走します。 高齢化社会による医療需要の増大や慢性疾患の増加、予防医療など健康に対する意識の高まりを背景に、ヘルスケア市場は拡大の一途を辿っており、
医師の説明を動画で効率化するコントレア株式会社、プレシリーズAで総額約1.4億円の資金調達を発表
医師の説明を動画で効率化するコントレア株式会社、プレシリーズAで総額約1.4億円の資金調達を発表〜 医療現場の効率化と患者エンゲージメント向上の両立を目指すMediOSの展開を強化 〜 動画を活用したインフォームド・コンセント支援システム『MediOS (メディオス) 』を提供するコントレア株式会社（本社：東京都板橋区、代表取締役社長：川端一広）は、Coral Capital、千葉道場ファンド、個人投資家を引受先とするJ-KISS型新株予約権の発行を実施し、総額1.4億円の資金調達を完了したことをお知らせします。 調達した資金は、システムおよび動画コンテンツの開発強化、営業・マーケティング体制の強化に充て、2024年の医師の働き方改革に向けた医療現場のDXを推進して参ります。 ■ 背景 インフォームド・コンセントの内容には、病気の概要や治療方法、合併症など前提となる知識を伝える「講義」の部
株式会社Zpeer 代表取締役社長交代のお知らせ
株式会社Zpeer 代表取締役社長交代のお知らせEight Roads Ventures Japanより資金調達を実施、経営体制を強化 伴侶動物（ペット）、畜産動物に携わる獣医師、飼い主、企業向けの動物医療関連サービスを運営する株式会社Zpeer（ズピア）は2023年９月１日付で、森野俊哉が新たに代表取締役社長として就任したことをお知らせいたします。今後は森野を筆頭にチーム全体で獣医師と動物とその飼い主の未だ解決されていない無数の課題を解決し、ヒトと動物に新しい未来を提供していく会社として邁進してまいります。 会社のミッション・目指す世界 動物の命を預かっている獣医師及び動物病院は、それぞれが必死に命と向き合い、日々厳しい現場に立ち向かっています。 一方で、動物医療をより良く提供するための有益な情報や機能を獲得できる機会が限定されていたり、IT/DX化が進んでいないことによる運営上の非効率
Contrea株式会社、大腸内視鏡検査の患者説明動画をリリース
医療者と患者さんを繋ぐプラットフォーム『MediOS(メディオス) 』を提供するContrea（コントレア）株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：川端一広、以下「Contrea」）は、大腸内視鏡検査を効率的かつスムーズに行うための患者説明動画をリリースしたことをお知らせいたします。 大腸内視鏡検査の説明動画 サービスリリースの概要 提供内容：大腸内視鏡検査 動画コンテンツおよびMediOSシステム 提供開始日：2024年2月15日（木）〜 サービス概要・申込URL：https://medios.guide/contact 大腸内視鏡検査の現状と課題 大腸内視鏡検査は、消化器内科医の重要な仕事の一部で、その検査総数は2021年の1年間だけで55万6千件以上(*1)に上っています。しかし、消化器内科医の日常業務として内視鏡検査・治療のみならず、外来診療、病棟業務も日夜行っており、多忙を極め
PMS対策アプリ「ケアミー」が生成AIを活用した相談チャット機能をリリース。1万件の相談データをもとに女性の健康課題をサポート。
PMS対策アプリ「ケアミー」が生成AIを活用した相談チャット機能をリリース。1万件の相談データをもとに女性の健康課題をサポート。「受診すべきか分からない」「医師に聞きたいことを質問できない」婦人科受診の不安をフェムテックで解消 利用者数60万人（※1）のPMS（月経前症候群）対策アプリ「ケアミー」を運営する株式会社ヘルスアンドライツ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：吉川雄司）は、生成AIを活用した「相談チャット」機能を開発し、提供を開始しました。相談チャットは、24時間いつでも利用可能であり、利用者からの相談に対して約30秒で返答します。過去にケアミーの利用者から寄せられた1万件以上の相談データおよび生成AIを活用することで自然な対話形式での返答を実現しました。これにより、利用者の「受診すべきかどうか分からない」「受診したが、医師に聞きたいことを質問できなかった」といった不安を迅速に解消し
Allganize、「薬機法チェック LLMアプリ」を提供開始
Allganize、「薬機法チェック LLMアプリ」を提供開始〜 生成AI・LLMの活用により法令遵守支援、広告や製品パッケージの審査業務を効率化 〜 AIで企業の生産性を革新するオールインワンLLMソリューションを提供するAllganize Japan株式会社（代表取締役：佐藤 康雄 、以下：「Allganize」）は、生成AI・LLMアプリプラットフォーム「Alli LLM App Market」において「薬機法チェック LLMアプリ」の展開を開始いたしました。 「薬機法チェック LLMアプリ」は、商品サービスの販促メッセージが「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律（以下：「薬機法」）」およびその関連通達等への抵触リスクの確認業務を生成AI・LLMによりサポートするLLMアプリです。薬機法関連の確認業務は専門性を要するため、審査時間や対応工数が求められ、テクノ
Medii、日本ベーリンガーインゲルハイムと膿疱性乾癬における協業を開始
Medii、日本ベーリンガーインゲルハイムと膿疱性乾癬における協業を開始医師向け疾患啓発を強化し、診断率向上と最適治療を目指す 株式会社Medii（東京都新宿区、代表取締役医師 山田裕揮、読み：メディ、以下Medii）は、日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役 医薬事業ユニット統括社長 荻村 正孝、以下日本ベーリンガーインゲルハイム）と協業し、膿疱性乾癬の早期診断と適切な治療の促進を目的に、医師専用オンライン専門医相談サービス「E-コンサル」を活用した医師向け疾患啓発プロジェクトを開始します。 膿疱性乾癬（GPP）は、発熱や倦怠感とともに、紅斑や無菌性の膿疱の出現を繰り返す皮膚疾患で、厚生労働省が定める指定難病の一つです。重症化すると生命に危険を及ぼすこともあり、早期診断と適切な治療を行うことが重要です。近年の薬剤開発の進歩により、症状の改善が期待できる生物
日本デジタルヘルス・アライアンスがヘルスケア領域に特化した生成AI活用のガイドラインを策定
日本デジタルヘルス・アライアンスがヘルスケア領域に特化した生成AI活用のガイドラインを策定〜生成AIによるサービスを生活者が安心して利用できる基盤づくり〜 Ubie株式会社（本社：東京都中央区、共同代表取締役：阿部吉倫・久保恒太、以下「Ubie」）がリーダー企業として参加する「日本デジタルヘルス・アライアンス」（以下「JaDHA」）は、ヘルスケア事業者が生成AIを活用するためのガイドラインとして「ヘルスケア事業者のための生成AI活用ガイド」（以下「本ガイドライン」）を策定・公表しました。 （JaDHAプレスリリース：https://www.jri.co.jp/company/release/2024/0118-02/） ■本ガイドライン策定の背景 ヘルスケア領域において、生成AI（Generative AI）は、医学論文や高度な医学専門文書の要約のほか、患者への説明文案の生成など、医師の業
Medii、小野薬品と「がんサポーティブケア」の促進を目的に協業を開始
Medii、小野薬品と「がんサポーティブケア」の促進を目的に協業を開始E-コンサルを活用した主治医とエキスパート専門医の医療連携により、早期からの苦痛軽減・緩和導入の啓発とがん患者のQOL向上を目指す 株式会社Medii（本社：東京都新宿区、代表取締役医師：山田裕揮、読み：メディ、以下「Medii」）は、小野薬品工業株式会社（本社：大阪市中央区、代表取締役社長：相良 暁、以下「小野薬品」）とがん患者の早期からのQOL（生活の質）改善を目指し、がん患者を包括的にサポートする「がんサポーティブケア」の促進を目的とする協業を開始しました。E-コンサルを通じて、主治医に向けた「がんサポーティブケア」の啓発と、エキスパート専門医との医療連携を強化に取り組みます。 背景 日本人の2人に1人が生涯でがんになると言われています(※1)。がん患者は、がんに伴う症状やがん治療の副作用・後遺症に加えて、社会生活
最短1ヶ月でマーケティング活用！動画制作・活用支援サービス提供開始のお知らせ
SCデジタル株式会社（東京都渋谷区、代表取締役 社長執行役員CEO：柿木 弾、以下「SCデジタル」）は、マーケティングにおける”動画活用”にお悩みのご担当者様に向けた「動画制作・活用支援サービス」提供開始をお知らせします。 動画制作・活用支援サービス 動画を掲載できる媒体やツールが増加したことで、顧客接点でのあらゆるシーンで動画が活用されるようになりました。しかし、用途が広がったからこそ、どのように活用するべきか悩まれている企業様も少なくありません。 弊社では、クリエイティブ制作だけでなく、データ活用やサイト設計支援を行ってきた知見をもとに、マーケティング施策に役立つ動画制作を支援いたします。 ▼詳細・無料相談はこちら https://hubs.la/Q02dHMCd0 【下記お悩みをお持ちの方におすすめです】 ・マーケティングにおける動画活用ができていない ・動画を活用したいが、どこに活
アイリスのAI医療機器「nodoca」が47全都道府県の医療機関に導入
アイリスのAI医療機器「nodoca」が47全都道府県の医療機関に導入インフルエンザ流行期の医療機関の診療負担軽減に貢献 AI医療機器を開発するアイリス株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役：沖山翔、以下アイリス）は、AI搭載の咽頭内視鏡システムnodoca®が、本格的なインフルエンザ流行期となる冬に先立ち、2023年12月18日現在、47都道府県の1医療機関以上への導入がなされたことをお知らせいたします。 日本全国の医療機関でnodocaを用いた診療がなされることで、インフルエンザ流行期の発熱診療の課題解決に寄与することが期待されます。 ■nodocaを用いたインフルエンザ検査について nodocaは、咽頭（のど）の画像と問診情報等をAIが解析することによりインフルエンザウイルス感染症に特徴的な咽頭所見・症状等の検出を行います。 現在、47全ての都道府県における医療機関でnodocaを
アレクシオンファーマ合同会社、希少疾患の理解促進を目的とした市民公開講座 「みんなで考える希少疾患」のご案内
アレクシオンファーマ合同会社、希少疾患の理解促進を目的とした市民公開講座 「みんなで考える希少疾患」のご案内11月12日（日）11:00～12:00、Zoomによるオンライン開催 アレクシオンファーマ合同会社（本社：東京都港区、社長：笠茂公弘 以下「アレクシオンファーマ」）は、患者さんとご家族、一般の方を対象に、希少疾患の理解促進を目的とした市民公開講座「みんなで考える希少疾患」を、2023年11月12日（日）11:00～12:00、オンライン（参加費無料）にて開催します。 希少疾患の発症は、遺伝要因だけでなく環境要因の関与もあり、それらの関与の度合いは疾患によって異なります。本講座では、発作性夜間ヘモグロビン尿症（PNH）と非典型溶血性尿毒症症候群（aHUS）を例に、発症する原因や多様な症状やそれぞれの疾患との付き合い方を専門医の先生からお話いただきます。 総合司会には、横浜市立大学大学
キャンサースキャン、大館市と骨粗しょう症による再骨折予防を目的とした受診勧奨事業を実施
株式会社キャンサースキャン（本社：東京都品川区、代表者：代表取締役社長 福吉 潤、以下「キャンサースキャン」）は、秋田県大館市（市長：福原 淳嗣、以下「大館市」）の「骨粗鬆症疾患啓発の推進に係る連携・協力」事業を受託し、椎体・腰椎または大腿骨近位部の脆弱性骨折を経験しているが骨粗しょう症の治療履歴がない、または治療が直近6か月で中断している大館市民（後期高齢者医療制度の被保険者）189人を対象に、骨粗しょう症による再骨折予防を目的とした受診勧奨事業（以下「本事業」）を実施したことをお知らせいたします。 本事業では、骨粗しょう症に関する検査や受診を促すため、勧奨通知の送付を行いました。その結果、通知を送付した2022年10月から2023年3月までに合計42人が医療機関を受診し、受診率は23.33%（42人/180人※）となりました。勧奨通知発送前の9月は受診者が1人であったのに対し、10月は
FOR YOU、縦型ショートムービースタジオFYSS（FOR YOU SHORTMOVIE STUDIO）を発足
FOR YOU、縦型ショートムービースタジオFYSS（FOR YOU SHORTMOVIE STUDIO）を発足 広告と芸能のハイブリッドエージェンシーとして、デジタルやソーシャル領域を中心としたコミュニケーションプロデュース事業と、Z世代を中心としたタレントが所属するタレントプロデュース事業をおこなう株式会社FOR YOU（本社：東京都渋谷区、代表取締役：野田爽介、以下「FOR YOU」）は、縦型ショートムービーの制作に特化した専門組織・FYSS（FOR YOU SHORTMOVIE STUDIO）を2023年9月15日に発足し、自社IPの制作やサービスの提供を開始したことをお知らせいたします。FYSSでは、急激な伸長を見せている縦型動画市場において唯一無二のIP創出、サービス提供スタジオを目指してまいります。 ■縦型ショートムービースタジオ・FYSSについて これまで広告事業として、
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