この冬、厳寒になった北極上空で、オゾンホールの規模が過去最大に広がった。その余韻ともいえるホールの破片が4月下旬に日本上空に飛来し、太陽から降り注ぐ有害な紫外線が例年より増えそうだ。オゾンホールは出現するたびに規模が大きくなると考えられており、皮膚がんをはじめとする肌などへの影響が懸念される。過去最大の破壊量オゾンホールは紫外線を食い止める成層圏のオゾン層が破壊された領域だ。北極で観測された
【画像あり】チェルノブイリは死の世界か、自然の宝庫か Tweet 1:おっおにぎりがほしいんだなφ ★:2011/01/17(月) 16:28:00 ID:???0 史上最悪の原発事故を起こしたチェルノブイリ原発に近いウクライナ北部プリピャチの町は、 ほぼ4半世紀の間、廃墟と化したままだった。 しかし、その後無人の町は自然の宝庫となり、1986年4月26日の事故による放射能汚染に抗うように、通りや広場や建物には樹木が生い茂る。 最新の研究で、植物の中には高度の汚染にも適応できるらしい種があることが分かってきた。 原発から5キロ圏内で育った大豆と亜麻の種を採取して調べたところ、放射線の影響をそれほど 受けていないことが判明したという。 スロバキア科学アカデミーの専門家は「種から検出された放射線はごくわずかだった。 茎や葉からは放射線が検出されたが、何らかの形で食い止められて種にまでは至ってい
地球温暖化ですみかを追われたホッキョクグマを申請人にして、日本環境法律家連盟(事務局・名古屋市)が日本の電力会社を相手取り、温室効果ガスの削減を求める公害調停を起こすことがわかった。総務省の公害等調整委員会に今夏にも申請する予定で、温暖化の被害を受けやすい農業や漁業関係者にも参加を呼びかける。 22日午後、同連盟が東京都内で開くシンポジウムで発表する。同連盟は、気温上昇で北極の氷が解けてホッキョクグマのえさ場が不足しているほか、コメの品質低下や漁獲量の減少も招き、ホッキョクグマや農漁業者らが安全な大気環境で生きる権利が侵害されたとしている。温室効果ガスを「大気汚染物質」と認めた2007年の米連邦最高裁の判断にならい、気温上昇の原因の温室効果ガスは大気汚染物質だと主張、温室効果ガスを大量排出する電力会社に削減を求める。 同連盟事務局長の籠橋隆明弁護士は「温暖化問題はみんなの責任だという議
日本海の深海域が将来、無酸素状態になる可能性があることが、国立環境研究所や海洋研究開発機構のチームの分析で分かった。深海に酸素をもたらす「表層水」が、冬の海水温上昇で十分冷やされず、重くならずに深い部分まで達しないためと考えられる。温暖化が現在のペースで進めば、100年後には日本海の海底付近が無酸素状態の「死の海」になる恐れもあるとして、チームは詳細な調査に乗り出した。 ◇温暖化で循環停滞し…国環研チーム分析 外洋では、南極や北極圏など高緯度地域で冷やされた表層水が沈み込み、水深2500メートル以下の「底層水」と入れ替わっている。2000年もかかるゆっくりした循環だ。日本海では、ロシアのウラジオストク沖やサハリン沖で冷やされた表層水が沈み込むが、対馬海峡や宗谷海峡などによって半ば閉鎖されているために、その循環スピードは約100年と速い。 チームは、日本海は外洋より温暖化の影響が早く表
ロシア海運最大手ソフコムフロートは8月25日、北極海を初めて横断航行している同社傘下の大型タンカーBaltika が北極海航路の難関部分の通過に成功し、ロシア東端のチュコト(チュクチ)自治管区Pevekに達したと発表、「大型船舶の運航の可能性が実証された」と表明した。 ロシアは北極圏で開発中のエネルギー資源を日本や中国など北東アジアに輸出するルートとして北極海航路に期待しており、その可能性を実証するのが狙い。 今回運航されたタンカーの積載可能重量は約117千トンだが、同社長は来年、さらに大型のタンカーで同航路を運航する計画も明らかにした。 タンカーは北欧に近いMurmanskを出港。天然ガス副産物の軽質原油コンデンセート約7万トンを積み、数隻の砕氷船を伴い、難関部分の約2,500カイリを予定より早い11日間で航行、今後の運航に役立つデータも集めた。 9月上旬に中国の浙江省寧波に到着する予定
黒々としたタールの塊も、艶やかな光沢を放つ原油も、暗褐色のムース状に変化した油も大した問題ではない。 アメリカのビーチを汚染する本物の悪魔は、メキシコ湾の惨劇でまき散らされた原油ではなく、人間や動物の排泄物。豪雨や下水道の氾濫によって、有害な病原菌が全米の海岸線に容赦なく流れ込んでいる。 全米の海岸の水質を調べた天然資源保護委員会(NRDC)の第20回年次報告書において、NRDCのデービッド・ベックマンはこう記している。「気分を悪くさせる病原菌から危険な油膜まで、アメリカの海岸は人間を病気にし、海洋生物に害をなし、沿岸部経済を破壊する汚染に苦しみ続けている」 アメリカには大西洋岸、太平洋岸、メキシコ湾、五大湖などのビーチがあるが、週末に海水浴に出かける前には、水中のバクテリア濃度や水質検査の頻度をチェックしよう。また、汚染状態に応じてきちんと注意勧告を出すビーチなら、排泄物まみれの海水浴と
生態系の価値を経済的に評価する報告書「生態系と生物多様性の経済学」(TEEB)が、生態系ビジネスの市場規模は今後、拡大するという予測をまとめた。生態系に配慮した認証商品の普及などによって、2008年に約5兆7千億円だった市場規模が、20年には25兆円程度に拡大する可能性があるとしている。 報告書は、有機栽培などの認証を受けた農産物が、08年に世界の食品・飲料品市場の約2.5%にあたる3兆5千億円を占めていると分析。20年には19兆円に伸びると見込んでいる。また、開発などによる自然の損失を、別の場所で保護された自然の価値を買い取る形で埋め合わせる「生物多様性オフセット」の市場は、3千億円から9千億円に広がるとしている。 この報告書は、ドイツなどを中心に研究が進められ、08年の生物多様性条約第9回締約国会議で中間報告が出された。今年10月に名古屋市である第10回会議(国連地球生きもの会議)
切込隊長のブログ記事「なんかエコ活動とかやってる奴がいるけどさ」に、ブクマを見るとほぼ全面支持なのに驚いたのでちょっと書いてみる。「エコ」がこれほど不人気となると正直、日本や人類の未来は暗いと思わざるを得ないからだ。またその一方で、そうなるのも仕方がないのかなと諦観する気持ちもある。理由は、グリーンピースをはじめとする「環境保護団体」には確かに、隊長が指摘するような非合理性と偽善性がつきまとっており、一般人が不信感を抱いて当然だからだ。 なお、私は環境問題の専門家ではなく、市井の理工系の人間に過ぎない。ただ、多少の科学知識があればこの程度のことはわかるはずだということを示すためにこの記事を書いている。 物理のセンスのない「エコ」活動隊長曰く、 なんかみんな、エコバッグ持ってたり、スタバとか逝ってマイカップ持ち込んで飲んでたり、してるけどさ。 本当にエコとか考えてるなら、風呂の回数減らせよ。
Just be yourself !ストレスを心身魂から改善し最適解を生きよう クリアリング鍼灸 横浜《ホリスティックケア・プアマナ》 身体は目に見える潜在意識。今ある症状や問題は、あなたが見ないようにしている性質を実現してくれています。 ヒーリング・ボディーケア・サイコセラピー・湯文字 ストレスを心身魂から改善して自分らしく身体ヨロコブ、心オドル毎日をご提供しています 水の大切さ。意識されていらっしゃる方も多いと思います。 地下水を日常的に飲んでいらっしゃる方以外は、雨水や、生活排水までもが入り込んだものを、消毒して飲んでいるわけです。 前におづぬさまのブログで拝見した記事「極上の水」が、頭を離れません ホメオパシーの効用を認めている方なら、やはり怖くなるはず ホメオパシーのレメディーは、鉱物や植物の成分を水やアルコールで希釈し、何度も振って作ります。その作用は希釈すればするほど強くなる
減り続ける出生数…「地方の危機」どう食い止める? 政府は女性定着へ取り組み強化、自治体は行政サービス維持へデジタル化
漁業全体の損失を計算する 漁業全体の損失を計算するには、今、日本全体でヨコワをどれぐらい獲っているかのデータが必要になる。しかし、クロマグロの年齢別の漁獲統計はどこにもない。上の図はあるのだから、データ自体はあるはずだ。遠洋水産研究所の知り合いに問い合わせてみたら、「政治的にセンシティブだから出せません」とのこと。海外の自然保護団体への対策として、日本のマグロの漁獲統計は完全に非公開だそうです。日本の研究者が、日本の漁業を良くしようという意図であっても、まともな試算すらできないのが、日本の寂しい現状。窮余の索として市場統計を使 うことにします。 市場統計によると、日本の産地市場に水揚げされたヨコワは、2004-2008年の平均で年間4856トン、生産金額は平均で27億円であった。ヨコワを1歳魚と仮定すると、4年後に巻き網で獲れば408億円、6年後に一本釣りで獲れば2235億円の生産金額が期
■地球温暖化論への懐疑 「ヒマラヤの氷河が2035年までにみな解けてしまうという予測には根拠がなかった」 「アフリカの農業生産は20年までに半減するという予測も間違いだった」 「アマゾンの熱帯雨林はこのままだと40%以上が危機に直面するという記述にも科学的根拠はなかった」 「オランダの国土は地球温暖化のためにすでに55%が海抜ゼロ以下になったという発表もミスで、実際にはまだ26%だった」 こんな事実が次々と判明し、米国では地球温暖化への疑念がどっとぶつけられるようになった。 これらの誤りは地球温暖化論のバイブルともされた国連の「気候変動に関する政府間パネル(IPCC)」報告書に厳然と記されていた。07年にIPCCが公表した3千ページもの報告書は温暖化の主犯を人為的な温室効果ガスだと断じていた。その「実績」のために、IPCCは同年、同じ趣旨を自書『不都合な真実』などで説いたアル・ゴア元副大統
放射能を天恵の海に流す六ヶ所再処理工場閉鎖を!(katsukoのブログ) ☆サブテーマ:誰が再処理・原発・原爆を発明し何のために使ったか ☆必読サイト:「THINKER」、「再処理 岩手の環境」、「美浜の会」、「原子力資料情報室」、「よくわかる原子力」 ★ この記事、大人気(!)のようですので、先に補足しておきます。言葉足らずでご 心配をおかけしてすみませんでした。(Feb 10) ①この記事は外部被ばくのことを言っているのではなく、内部被曝についてで す。 ②体内で放射線を発する全ての放射性原子が必ず病気をひきおこすと言って いるのではなく、当たり所が悪ければ、どんな病気(妊娠中の人の場合は 先天性欠損も含む)でも引き起こす可能性があるということを言いたかった のです。タイトルの尻尾に「・・・」をつけたのは、その意味をこめたつもり だったのですが。 ③OCRPの“許容基準”が1980年代
トップ > 静岡 > 1月21日の記事一覧 > 記事 【静岡】 レジ袋をごみ袋としての使用禁止 反響大きく浜松市が広報紙に特集 2010年1月21日 レジ袋のごみ袋使用禁止について特集を組む広報はままつ 浜松市は4月からレジ袋をごみ袋として使用することを禁じるのを前に、20日付「広報はままつ」で4ページにわたり特集を組んだ。昨年9月に同紙で使用禁止を掲載したところ、市民から2カ月で500件の問い合わせがあり、理解を促すため、ページを割いた。 4月から集積所に出せるごみ袋については▽45リットル以内のポリエチレン製で透明・半透明に指定▽レジ袋は使用禁止▽生ごみなどを一度レジ袋でしばってから、ごみ袋に入れる“内袋”としての使用も禁止−となる。 特集では「なぜごみ袋を利用できないのか」「レジ袋はどう処理すればいいのか」など問い合わせの多かった八つの質問を掲載。「燃えるごみとして焼却せず、プラスチ
明日、発売の『週刊朝日』(首都圏では18日発売)でこの1カ月、年末年始を返上で総力取材した「八ッ場ダム最大のタブー 国交省はヒ素汚染調査を隠蔽していた」というレポートが掲載されている。たくさんの関係者、協力者の力を得てこの記事が出来上がった。そして、読んでもらえば従来の「八ッ場ダム」の論議を根底からやり直すことになるだろう。「政治とカネ」で五里霧中の国会だが、しっかりと取り組んでほしいテーマだし、前原大臣はじめ国交省も早急な対策を打ってほしい。 八ッ場ダムの上流に品木ダムがある。このブログでも、たびたび取り上げてきた。この品木ダムに、大量のヒ素が流れこんでいることは従前から指摘されていた。ダムサイト直下から、何カ所かの計測ポイントで「環境基準値」(0・01㎎/㎏)を上回る数値がたびたび計測されていることは、昨年11月にも朝日新聞に報道された。 今回のスクープは、品木ダムに堆積している土砂と
プルタブ(缶のふた)を回収し、車いすに交換するという善意の活動が揺れている。缶飲料はかつて、ふたを開けるとタブが本体と離れるタイプが多く、タブ回収は環境と福祉の両面に優しい取り組みとして全国に広がった。しかし、ふたを開けてもタブが本体から外れない缶が主流となったことで、回収業界には「無理に切り離すとけがにつながる」「タブだけ持ち込まれても処理が困る」として、引き取りを拒否する動きも出ている。ただ、回収運動を行っている学校や団体は今でも少なくなく、困惑が広がっている。 「タブを集めて車いすに」という取り組みは、かつて人気歌手のラジオ番組を通じて広く知られるようになったという。タブを業者に買い取ってもらい、代金で車いすを購入するという仕組みだ。 当時は、本体からタブが切り離される缶が多く、道端などに散乱したタブが環境美化の観点から問題視されていた。「車いすとの交換」は、環境と福祉が結びつき、手
【ワシントン=渡辺浩生】昨年12月の米雇用統計で就業者数が予想を下回ったことを受けてオバマ米大統領は8日、クリーンエネルギー技術開発を支援する23億ドル(約2100億円)の企業向け優遇税制策を発表、ハイブリッド車(HV)用のリチウムイオン電池の国産を急ぎ、先行する日本をいずれ追い越すと宣言した。 総額7870億ドルの大型景気対策の一環で、太陽光や風力発電、次世代型エコカーの技術開発に携わる企業に供与する。 オバマ大統領は「われわれのHVに使用される電池のほとんどは日本かアジアの企業が製造した」と指摘。「より多くのHV用電池を米国で生産していく」と述べ、家庭で充電できるプラグインHVや電気自動車(EV)用電池の量産も視野に、日本などアジア勢への対抗姿勢を示した。 オバマ大統領はクリーンエネルギー振興を景気対策の柱に掲げている。23億ドルの税還付はエネルギー省が選考した約180の開発事業を対象
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