バー開業顛末記①「会いに行けないから、会いに来て」｜さとなお（佐藤尚之）
6年前の今日、2018年3月23日。 行きつけだった大好きなイタリアンで「鯖のマリネ」を食べた。 アナフィラキシー・ショックを起こした。 その日の夜中に救命病棟に運ばれた。 ギリギリだった。血圧は上が60で下は20まで下がった。 人生初めてのアレルギーだった。 その夜を境に「海の魚介類」を食べることを禁じられた。 アレルゲンはアニサキスという寄生虫。 アニサキスでお腹が痛くなるのは「アニサキス症」。ボクのはそれを飛び越えて「アニサキス・アレルギー」というものだった。 アニサキスのタンパク質や分泌物に反応するので、生きたアニサキスはもちろん、死んでいても、その死体のカケラでも分泌物の残滓でも、命を脅かすアレルギー反応が起こってしまう。 つまり、海の魚（そのほとんどにアニサキスがいる）は、鮨も刺身も、焼いても煮ても、練っても摺っても、もう危険すぎて食べられない、ということになる。 海を経由した
なぜイタリアにはコンビニがないの？「そりゃそうだ」と思える納得の理由
しまむら・なつ／1963年長崎生まれ、福岡育ち。東京藝術大学美術学部芸術学科卒業後、イタリア各地に滞在しながら、雑誌に寄稿。1998年、ヴァチカンのエクソシストらに取材した『エクソシストとの対話』で21世紀国際ノンフィクション大賞（現・小学館ノンフィクション大賞）優秀賞受賞。 ニュースな本 ビジネス・経済から、エンタメに教育、政治まで…。世の中には山のように書籍が存在する。その中から「読んでためになる」「成長できる」「思わずうなる」ような書籍を厳選し、その一部をお届けする連載。話題の新刊から埋もれた名著まで、きっと素敵な発見があるはずだ。気になる書籍があれば、ぜひ元の書籍を読んでほしい。 バックナンバー一覧 イタリアには「バール」という簡単な食事を提供するカフェのような店がある。カウンターでエスプレッソやカプチーノ、時には酒を立ち飲みするなど、独自のコーヒー文化があるのだ。イタリア人にとっ
助成金が欲しくなったスタートアップが読むと良いかもしれないポエム｜岡島文化センター
スタートアップさんからの相談で最近増えてるのが「〇〇の助成金取りたいんだけど申請書作るの大変」という話題。行政の皆さんもスタートアップ振興を進めたいようで色々な助成金を用意しているようですな。 書きかけの申請書を拝見すると確かに大変そうで、わかりやすいなあと感じるものもあれば、わけわからんポエムみたいになってることもある。 なので助成金関連の相談の中でも「助成金を探す->申請書を書く」あたりのフェーズで僕がよく話すことをまとめてみた。 （なおここでいう「助成金」は科研費的なものというより、事業化の支援を目的とした助成金を指しています） 当然ながら僕は助成金を払う立場なわけでもないので、あくまで助成する立場の胸の内を想像しながら「こう考えればいいんじゃねえの？」という内容になります。そこまでズレてはないと思うけど。 自分の商売に合う助成金を探そうな▪️助成金とはそもそも助成金て何よ？という話
｢管理職不足で上場延期｣の悲劇…3年で400人増のスピード成長も実現できる｢未来の組織図｣作成のすすめ
管理職不足が招いたA社の悲劇 今回は、私の友人がかつて在籍していたA社で起こった“悲劇”からご紹介したいと思います。 ベンチャー企業であるA社は、上場の準備段階にありました。上場の審査に耐えうる組織体制を整えなければならないのですが、ここで最大のボトルネックになったのが｢中間管理職不足｣でした。 人もカネも足りないという“ないない尽くし”だった創業期の名残で、A社ではこれまで、1人の管理職が複数の部署の責任者を兼務するケースが常態化していました。積極的に採用活動をして人員を増やしたおかげで組織は急拡大中ですが、それに比して管理職の数は増えていません。 しかし、さすがにこのままでは上場審査に支障が出てしまいます。中間管理職の確保は急務。背に腹は代えられないと、数合わせのためにマネジメントスキルがない複数のメンバーを昇格させる人事を行いました。 しかし、結果は惨憺たるものでした。マネジメントス
国内ITエンジニアの賃上げは持続可能か、好況時だからこそ構造改革を
日本のITエンジニア（ソフトウエアエンジニア）の年収は2023年に世界26位。円安の影響があるものの日本のITエンジニアの給与水準は中国にも抜かれ、国際的に「安月給」になっている。なぜ日本のITエンジニアの賃金は上がらないのか。今回は日本国内のITエンジニアの賃金事情を探る。 日本のITエンジニア（ソフトウエアエンジニア）の給与水準が2023年に世界26位になったのは円安のせいで、一時的ではないか――。2024年の春闘などを見て、そう思える。IT業界だけでなく日本全体が賃上げムードなのは間違いない。 だが残念なことに、日本におけるITエンジニアの給与の伸び率は海外諸国に見劣りする。人材派遣会社のヒューマンリソシアが推計した「ITエンジニアの給与の増減率（2023年）」によると、各国の現地通貨ベースで比較した給与の伸びであっても日本は0.4％と低い水準だ。 主要国を比較した場合、フランスは3
1位は70億円 3月の資金調達額にみるテックスタートアップ動向
日本発スタートアップが3月に発表した資金調達のうち、最も金額が大きかったものは──起業支援事業などを手掛けるフォースタートアップス（東京都港区）がこんなランキングを発表した。 1位は宇宙ごみの除去技術を開発するアストロスケールホールディングス（70億円）、2位は自動運転システムを開発するティアフォー（65億円）。フォースタートアップスは科学的な発見によって社会に影響を及ぼす「ディープテック」系スタートアップが上位に並んだとしている。 3位は電力の小売などを手掛けるエナジーグリッド（36億円）、4位は電子回路基板の製造開発を手掛けるエレファンテック（30億円）、5位はAIを活用した内視鏡システムを手掛けるアイリス（23億円）だった。 他には、核融合炉の商用化を目指すBlue Laser Fusionが6位に（21億円）、商用EVの製造販売を手掛けるEVモーターズ・ジャパン（16億4000万円
｢社長が現場の仕事をする｣は絶対ダメ…3年以内に3000万円で売却｢ミニマム･イグジット｣までの3フェーズ 社長が現場に立ち続ける会社はたいてい失敗している
ミニマム・イグジットまでの三つのフェーズ ミニマム・イグジットまでの事業成長は、三つのフェーズをたどります。 第一フェーズは、起業してから黒字になるまでの1年。つまり、その会社が今後、存在・成長できるかどうかが試される時期です。 日本政策金融公庫の「2023年度新規開業実態調査」によると、創業された企業の3割以上が赤字です。赤字ということは当然、手元の資金は減少し続けます。したがって、創業のために準備していた資金（自己資金）や調達した資金（創業融資等）が枯渇し次第、廃業せざるを得ないということになります。 設立された企業の相当数は1年以内に廃業することになるのです。かなり厳しいフェーズです。 別の見方をすると、第一フェーズを乗り切れば一息つけるということでもあります。 この段階ではコストを抑え、とにかく黒字を出すことに集中してください。 第一フェーズで注力すべきは二点、営業とコスト抑制です
2年以内に事業売却せよ 1300社が熱視線「事前注文式M&A」 | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
企業が新規事業に参入する手段として、M&A（合併・買収）を実施するという選択肢がある。 事業をゼロから立ち上げる際に生じる初期費用や市場調査にかかる時間、人員などが障壁とならず、すでに一定の顧客開拓やサービスの基盤が整った段階からスタートできるというのがメリットだ。 日本では2023年3月、東京証券取引所が「PBR（株価純資産倍率）1倍割れ」の上場企業に対して改善を要請。企業価値向上に取り組む経営者が増えたことから、日本製鉄のUSスチール買収（2兆円規模）などM&Aの大型案件も相次ぎ、今後その件数はさらに伸びていくことが予想される。 そうしたなかで、企業がより低いリスクで新規事業を目的としたM&Aに取り組めるよう支援している会社が、世界8カ国でM&Aコンサルティングなどを展開するWaveland Group（ウェイブランド・グループ）だ。同社は、M&Aというイグジットから逆算したスタートア
Netflix｢三体｣見た人が裏切られたと感じるワケ
そもそもわかりやすい宇宙活劇のSFではなく、タイトルからして物理学の「三体問題」に由来し、中身も現実の物理学や数学の話が大量に盛り込まれた原作です。人にとってはそれが苦手意識を働かせもします。Netflix版「三体」はそんな心理を見透かしてか、1話の前半パートで天才リケジョ気分にさせるような演出があります。ラテン系小悪魔美女と言われるエイザ・ゴンザレスが演じるオギーがバーでナンパされて早々に「私は、自己組織化ナノファイバーを設計しているわ」とわざと相手がわからないことを言って追い返すシーンがそれです。 「トランスフォーマー」を手掛けたマイケル・ベイ監督作「アンビュランス」（2022）などに出演するこのエイザのほか、「ドクター・ストレンジ」「アベンジャーズ」シリーズの魔術師ウォン役でお馴染みのベネディクト・ウォンは刑事役として出演し、ハリウッド大作で名を売る役者の起用で巧みに興味を引きます。
フリーランスの最新節税スキーム…「タイ移住＋外国法人設立」で、まさかの「税額ゼロ円」を実現する方法（THE GOLD ONLINE（ゴールドオンライン）） - Yahoo!ニュース
ITエンジニア、クリエーターなど、ポータブルで能力の高い人のなかには、会社員ではなく、フリーランスや個人事業主を選択する人が増えています。インターネット環境さえあればどこでも就業可能という人は、節税のため、日本を脱出する選択肢もアリかもしれません。※本記事は、OWL Investmentsのマネージング・ディレクターの小峰孝史弁護士が監修、OWL Investmentsが執筆・編集したものです。 年金に頼らず「夫婦で100歳まで生きる」ための貯蓄額 これからのフリーランス「税率の低い国に住む」という選択肢も最近では、若い世代を中心に、企業に雇われることなく、フリーランスや個人事業主として働く人が増えています。 日本で仕事をしていると、高所得者ほど、累進課税方式の所得税と高額の社会保険料に苦しむことになるわけですが、インターネット環境があれば仕事が可能で、居住エリアに制限のないフリーランス・
女性起業家が億万長者になったら、お金をどう使う？｜ANRI
プロローグANRIの川口（@_nashi_budo_）です。「女性起業家が億万長者になったら、お金をどう使う？」という問い自体に面白さを感じてしまうのは私だけでしょうか？男性起業家がエグジットして、莫大な資産を手に入れた絵に容易に想像できます。お金を何に使うか、どのような生活スタイルに変容するかイメージが湧くような気がします。しかし、男女を入れ替えただけなのに、こんなにも想像するのが難しくなるということ自体が興味深いです。実は、この問い、昨年開催した男女の比率を意図的に逆転させた社会実験イベントで、エグジットした女性起業家に向けられた問いだったんです。 このブログは、3/8の国際女性デーに合わせて書いています。国際女性デーが3月8日の理由。 それは1904年3月8日の婦人参政権のデモに由来します。 その後、女性の権利を守りジェンダー平等の実現を目指すため、1975年に国連により定められまし
小さな会社をすぐに売る"連続イグジット"で40歳リタイア目指す…自由な人生を手に入れる究極の方法 イグジット成功の実績が信用力になりキャッシュがどんどん貯まる
会社は「小さく興して育てて売る」 会社は「小さく興して大きく育てる」のが大原則です。本著では、それに「黒字を出してすぐに売る」というフェーズを加えています。 国税庁の「令和3年度分会社標本調査」によると、日本の法人のうち、なんと61.7％が赤字企業です。黒字の企業よりも、赤字の企業のほうが多いのです。 ならばなおさら、起業したばかりの未熟な企業がいきなり黒字を達成できる確率は低いと想像がつくでしょう。利益が出ないまま倒産するリスクもかなりあります。 そう、企業にとっては、最初の1年を生き抜くことが、最初にして最大の試練なのです。では、会社にとっての「生きる」とはなんでしょうか？ それは「黒字を出し続ける」ということです。どんなに小さい企業でも、黒字を出し続ければ生き延びられる可能性は高くなります。逆に、どんなに大きな企業でも、赤字が続くと死んでしまいます。売上高も資本金の額も関係ありません
中小企業が配当金をあまり出さない理由 - 川村会計事務所｜大阪・堺の税理士事務所
また、非上場企業の株式は、上場・非上場株式両方の売却損と相殺できないほか、3年間は繰越できない制約があります。 中小企業が配当金を出さない理由 中小企業が配当金を出さないのは、上記でも説明したように、損金として落とせずに節税効果が薄いためです。 一つずつ理由を解説します。 配当を経費に計上できない 自社の従業員や役員に配当を支払う場合、損金になりません。 つまり、経費として計上できず、法人税の節税につながりません。 法人税と所得税で二重に課税される 前述したように、会社には法人税30%が、個人側には20%の所得税が発生します。 また、ここに住民税が加わるため、50%近くが税金の支払いになることになります。 相続税が高くなる 必ずしも、配当金の増配と株価の上昇は連動しませんが、配当金が出せるだけの余裕がある＝会社の業績は好調と推測ができ、株価が上がります。 株価が上がることは会社にとってはよ
3人のプロが生み出す「爆発的成長」と「M&A市場変革」｜Boost Capital | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
日本のベンチャーキャピタル産業に旋風を巻き起こすファンドが設立された。事業、VC投資、PE投資のプロによる「三本の矢」で挑む世界とは──。 「2024年から始める新たな挑戦はファンド事業になります」。24年2月1日、堀新一郎のファンド新設の投稿がXのタイムラインを騒がせた。ファンドは3人による共同GP（ゼネラル・パートナー）体制。ZVenture Capital（ZVC）の元代表取締役社長の堀。マッキンゼー・アンド・カンパニー、独立系PEファンド「MBKパートナーズ」出身の高橋健太。そして、ヤフー元代表取締役社長CEO小澤隆生だ。 ベンチャーキャピタル（VC）、プライベートエクイティ（PE）、事業づくり──3つの領域のプロが集った新しいファンド。「事業を、起業家をBoostしていく」をコンセプトにBoost Capitalと名付けられた。スタートアップ投資とM&A（合併・買収）を行う。経験
Yコンビネータが3000億円調達で「スタートアップ投資」を強化へ | Forbes JAPAN 公式サイト（フォーブス ジャパン）
シリコンバレーの著名アクセラレーター、Yコンビネータ（YC）では現在、4月のデモデーに向けてスタートアップの創業者たちがピッチの準備を進めているが、同社のプレジデント兼CEOのギャリー・タンも、投資家向けのピッチに励んでいる。 YCは、新たに20億ドル（約3000億円）を調達し、次の4つのバッチへの投資と、その成長に合わせた追加投資のための3つのファンドを設立する予定であることがフォーブスの取材で判明した。 YCはこれらのファンドに、最低でも20億ドルの調達を見込んでいると、このプロセスを知る5人の情報筋は述べている。しかし、この調達は現在進行中であり、その総額は20億ドルからさらに増加する可能性があると、2人の関係者は語った。 YCはコメントを拒否した。同社は、プログラムに参加するスタートアップに合計50万ドルの出資をコミットしており最初に7％の株式と引換えに12万5000ドルを出資し、
米ウィーワーク、創業者が5億ドル超で買い戻し提案＝関係筋
経営再建中のシェアオフィス大手米ウィーワークの共同創業者アダム・ニューマン氏は、同社を５億ドル以上で買い戻すことを申し出た。関係筋がロイターに明らかにした。写真はニューヨークで２０２３年１１月撮影（２０２４年 ロイター／Shannon Stapleton） [２５日 ロイター] - 経営再建中のシェアオフィス大手米ウィーワークの共同創業者アダム・ニューマン氏は、同社を５億ドル以上で買い戻すことを申し出た。関係筋がロイターに明らかにした。
人間関係が断然よくなる伝え方。コミュニケーションで「捨てる」べき3つのもの - STUDY HACKER（スタディーハッカー）｜社会人の勉強法＆英語学習
言葉を使ってコミュニケーションを行なうという人間の特性上、人間関係は日常のコミュニケーションによって決まります。では、どのようなコミュニケーションを心がければ周囲と良好な人間関係を築けるのでしょうか。 「伝えるプロ」である電通のコピーライター・勝浦雅彦さんは、「捨てる」意識に鍵があると語ります。コミュニケーションにおいて捨てるべきものについて解説してもらいました。 構成／岩川悟 取材・文／清家茂樹 写真／玉井美世子 【プロフィール】 勝浦雅彦（かつうら・まさひこ） 千葉県出身。コピーライター。法政大学特別講師。宣伝会議講師。読売広告社に入社後、営業局を経てクリエーティブ局に配属。その後、電通九州、電通東日本を経て、現在、株式会社電通のコピーライター・クリエーティブディレクターとして活躍中。また、15年以上にわたり、大学や教育講座の講師を務め、広告の枠からはみ出したコミュニケーション技術の講
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
スタートアップの資金調達額、15%減の419億円 3月 - 日本経済新聞
フリーランスの報酬減を禁止、取引1カ月以上で 公取委 - 日本経済新聞
地域密着型の起業、小規模事業も助成 総務省が要件緩和 - 日本経済新聞
