【導入リリース】Sansan株式会社、クラウドOKRサービス「Resily（リシリー）」をSansan 及び Eight の各事業部で導入 目標達成へのコミュニケーションを効率化し、 パフォーマンを最大化する仕組みを構築 Resily株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役：堀江 真弘、以下Resily）は、同社のクラウドOKRツール「Resily（リシリー）」を、Sansan株式会社が導入したことを発表いたします。 Resily株式会社は、Sansan株式会社（以下、Sansan）が、事業目標達成へのコミュニケーションを効率化し、パフォーマンスを最大化することを目的に、法人向けクラウドOKRサービス「Resily（リシリー）」を約300名で導入したことを発表します。 [画像: (リンク ») ] 「Resily（リシリー）」は、「目標達成へのコミュニケーションを革新し、企業のパフォーマン

Linus Torvalds氏は、英エジンバラで開催中の「Open Source Summit Europe」（OSSEU）において、Linuxのトップ開発者40人程度と話をする予定である。この会合を機に同氏は、一時的に離れていたLinux開発の統括に復帰する。 Torvalds氏は1カ月あまり前、Linux開発コミュニティーを統制する立場から一時的に退いた。同コミュニティーのメーリングリストであるLinux Kernel Mailing List（LKML）で同氏は「私は自らの振る舞いを改める必要がある。私の個人的な行為によって傷つき、カーネル開発作業の場から追い払ってしまった人々に謝罪したい。私はここでいったん休みを取り、人々の感情を理解し、適切な対応を取るための支援を求めることにした」と述べていた。 そして、Torvalds氏が休養を終え、帰ってきた。 同氏がより優しく、穏やかな人物

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「人材の確保に真剣に取り組んでいる企業ほど事業がうまくいっていない。理由は『こうあらねばならない』という“IT人材の呪縛”にある」――。8月31日に開催された「ガートナー ITソーシング、プロキュアメント＆アセット・マネジメントサミット2018」のオープニング基調講演に、バイスプレジデント兼最上級アナリストを務める足立祐子氏が登壇、「IT人材の呪縛を解き放て」と題して講演した。 IT人材についての呪縛の例には、「デジタル変革の成功は人材の確保にかかっている」「内製力の不足がデジタル変革の進展を阻んでいる」「良い人材を確保するためには海外並みの給与を提示すべきである」といったものがある。講演で足立氏は、IT人材への“こだわり”が呪縛となる

Steven J. Vaughan-Nichols （ZDNET.com） 翻訳校正： 編集部 2018-07-28 08:00 世界で最も人気のあるプログラミング言語「Python」の開発を指揮しておよそ30年、その生みの親で「Benevolent Dictator For Life（優しい終身の独裁者：BDFL）」のGuido van Rossum氏が、意思決定プロセスから完全に退くことを決断した。 しかしながら、Pythonから完全に離れるわけではない。「ただのコア開発者としてしばらくとどまるつもりだ。そして、引き続きメンターとして支援していく--おそらくこれまでよりは対応できるはずだ」（同氏） van Rossum氏の声明から組織運営にうんざりしている様子が明確に読み取れる。「PEP（Python Enhancement Proposal）のために一生懸命戦い、とても多くの人から自

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 特許庁は11月21日、知的財産デュー・デリジェンス（知財DD）の手順を分かりやすく説明する標準手順書の策定のためにGitHubを活用したオープン検証事業を開始すると発表した。同日付でGitHub上にレポジトリが公開されており、12月28日までの約1カ月、幅広く修正案を公募する。 GitHubは、オープンソースソフトウェア（OSS）開発で広く活用されているバージョン管理システム「Git」のレポジトリをインターネット上で共有できるウェブサービス。著名なOSSプロジェクトがGitHub上で開発を行っていることで知られる。ソフトウェア開発者の共同作業を支援するプラットフォームだが、今回の実証事業では「標準手順書」というドキュメントの作成に活用す

技術分野で仕事を探しているのなら、オープンソース関連のスキルを身につけるべきだ。技術系求職サイトのDiceと、The Linux Foundationの調査によると、企業は効率性を改善して市場投入までの時間を短縮したいと思っており、オープンソース技術者のチャンスは多くあるという。 2社が作成した報告書「The 2017 Open Source Jobs Report」によると、採用担当マネージャーの89％が「オープンソースの役割に対して適任の人材を探すのが難しい」と回答した。それだけでなく、58％が「今後6カ月で、過去6カ月よりもオープンソースのプロフェッショナルを採用する必要がある」とした。 レポートは今回で6回目となる。最初の4年はよりLinuxのプロフェッショナルに注目していたが、2017年は前年と同様にオープンソースソフトウェアのすべての面にフォーカスしている。 レポートの主な内容

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ソフトウェア開発者を採用する面接の場においては、応募者の専門家としての力量を見極めることが最も困難な作業の1つである。彼らの考え方については、面接時に少しやり取りを行えばそれなりに見当が付くだろう。しかし、実際のプログラミング経験を推し量るのは至難の業だ。一部の企業では、さまざまなテストを実施することでこれを行おうとするものの、筆者の経験から言えば、こういったテストは近代的な開発環境では必要性が薄い知識（IDEのオートコンプリート機能や、F1キーの押下で表示されるヘルプ、インターネットといったものがあるため、ライブラリの知識は以前ほど重要ではなくなっている）の丸暗記能力を試すだけに終わることも多い。そこで本記事では、開発者を評価するうえ

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます プログラミング言語の人気度を示す指標「TIOBE Index」を長年にわたって発表してきているTIOBE Softwareが、2016年のプログラミング言語大賞を発表した。それによると、2016年はGoogleのGoがその栄誉を勝ち取ったという。TIOBE Indexはインターネット上での検索に基づき、開発者間で人気のある言語と急速に人気が上昇している言語をランク付けしたものだ。 2016年のプログラミング言語大賞は、最も広く利用されている言語ではなく、最も急速に人気が上昇している言語、つまり開発者が自らのプログラミングスキルを強化したいと望むであろう言語に与えられた。 このランキングは、「Google」や「Bing」、「Yahoo」、

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マネーフォワードのエンジニア、越川です。 本連載テーマの「ユーザー体験と内製化の関係」のうち、内製化を前提とした採用戦略を当社の例を挙げながらエンジニア視点でお届けします。 はじめに採用戦略のゴールを定め、各採用プロセスにおける戦術について紹介していきます。 採用を上手く回すために大事なことは、採用戦略のゴールを「外からやって来る仲間の入社」としないことです。「入社してくれた、よかった」はゴールではないと考えています。ではゴールをどこに定めればよいのでしょうか。その問いを考えるために、採用のサイクルについて整理し、ゴールを定義するところから始めましょう。 まず、採用のサイクルを、「社外から社内への流れ」「社内の流れ」「社内から社外への流

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビズリーチで取締役を務める竹内真です。現在、200人近いエンジニアやデザイナーを抱えるビズリーチでは、数々の事業をゼロベースから内製で作り、スケールさせてきました。 即戦力人材と企業をつなぐ転職サイト「ビズリーチ」、人工知能によるレコメンド機能を搭載した「キャリアトレック」、地図で仕事が探せるアプリ「スタンバイ」、戦略人事クラウド「HRMOS（ハーモス）」など、約8年の間に多くのサービスを世の中に届けてきました。 エンジニアリング業務全般を私一人で手掛けていた頃から考えると、仲間の数も順調に増え続け、自分たちの「やりたい」を実現できる数も増えてきました。前回は、“良い内製化”のためのチーム作りについてお話しましたが、今回はそのために必要

セゾン情報システムズは、ファイル転送やデータ転送が可能なシステム間連携ミドルウェアで知られる。その信頼性は高く、全国銀行協会の会員銀行では100%、日本自動車工業会の加盟企業100%を達成していると同社は強調する。ファイル転送ミドルウェアであるHULFTが、IoTの普及を視野に入れながら、存在感を高めているという。セゾン情報システムズの常務取締役、最高技術責任者（CTO）を務める小野和俊氏に話を聞いた。 ――セゾン情報システムズとはどんな企業か。 小野氏クレジットカード大手のセゾン傘下で、カードシステム事業としてクレディセゾンのシステムを汎用化しています。金融系のシステムを作り、システムサービスセンターを持っています。一方、収益に最も貢献しているのがHULFTです。アジアでシェア1位、世界でシェア4位を獲得しており世界一にチャレンジをしているところです。 ――その中で特に注力していることは

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ビッグデータやIoTと並び、最近IT業界で流行っている言葉に“DevOps”がある。これは文字通り開発（Development）と運用（Operation）を合成したキーワードだ。開発担当者と運用担当者が連携することで、迅速で継続的なITシステムの開発と運用を実現する。 このDevOps、話題にはなっているが日本ではまだまだ十分に普及しているとは言いがたい。そんなDevOpsの現状と未来について、日本を代表する“DevOpsガイ”の4人、クリエーションラインのテクノロジー・エバンジェリスト 前佛雅人氏、Ryuzee.com 吉羽龍太郎氏、日本マイクロソフト エバンジェリスト 高添修氏、米MicrosoftのDevOpsエバンジェリスト

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 人材サービスを手掛けるVSNは6月2日、「エンジニアに関する実態調査」の結果を発表した。調査は全国の「1年以内に業務でエンジニアのマネジメントを行ったことがあるビジネスパーソン」を対象として、5月23日から24日にかけてインターネットで実施され、有効回答数は1104人。 主な調査結果は以下の通り。 エンジニアの人材不足状況 深刻化しているエンジニア人材不足の実情を聞いてみたところ、73.3％が「不足している」と回答、その中で「とても不足している」との回答は28.7％だった（図1）。 また、今後優秀なエンジニアの人材確保はどの程度重要かを聞いたところ、85.8％が「重要」とし、今後もエンジニアの人材確保が重視されていることが分かる（図2）

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月27日、「IT人材白書2016」を発行した。本書はIPAが毎年、IT企業やユーザー企業、大学等教育機関を対象としたIT人材動向調査、およびIT技術者個人を対象とした意識調査を行い、調査結果をまとめて発行しているもの。 今回の白書では、IPAによる2015年度調査結果や、日本銀行「企業短期経済観測調査」（日銀短観）のデータを元に、「わが国のIT人材の全体像」を紹介している。 その主な結果は以下の通り。 情報サービス産業における雇用の動向 まず、日本銀行「企業短期経済観測調査」（日銀短観）によれば、雇用人員は全産業で見ると2013年3月よりマイナスになり「不足」が継続している。「情報サービス業」に

SAS Institute Japanの執行役員である北川裕康氏とIncrementsのプロダクトマネージャである及川卓也氏。2人には日本DECとマイクロソフトに同時期に在籍した過去があり、共に長期に渡ってIT業界に関わってきた。今回は北川氏の発案で「ITエンジニアに元気になってもらう」ことをテーマに2人の対談が実現した。 北川氏は現在SASでマーケティングと経営企画を担当している。近年はマーケティングを主に担当してきたが、キャリアのスタートはエンジニアだった。大学時代に富士通のコンピュータを使っていたことなどがきっかけで卒業後は富士通に入社。UNIX上でのアプリケーション開発を担当した。その後転職した日本DECでもエンジニアとして従事。マイクロソフトに転職した後はマーケティングを担当し、シスコシステムズを経て、SASに入社した。 一方の及川氏がプログラミングに出会ったのは大学時代だった。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 3K（キツイ・厳しい・帰れない）とも言われるエンジニアに対するイメージが、昨今、若者の中で大きく変わってきているという。背景には一体何があるのか。 レバテックキャリアでエンジニアの転職支援を行っているコンサルタントの山田諒氏と、それぞれ異なる経緯でエンジニアとなった3人の若者に話を聞きながら、今エンジニアになる若者が増えている理由を探った。 エンジニアは「次の時代を作る人」--コンサルタント山田諒氏 私は主に25歳～30代後半の転職希望者の方を支援しています。ここ2～3年で、20代のエンジニアが増えていることを実感しています。 昔は“手に職がある”というメリットを感じてエンジニアになる人が多かったですが、今の若者は新しいサービスや文化を

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「5年間で4万人のエンジニアが必要--IT分野の新業界団体『日本IT団体連盟』発足」で新団体の呼びかけ役となった一般社団法人コンピュータソフトウェア協会（CSAJ）会長の荻原紀男氏（豆蔵ホールディングス代表取締役社長）の発言が注目を集めている。 荻原氏は、10月9日に開催された「CEATEC JAPAN 2015」のパネルディスカッション「明日のIT政策とソフトウェア産業を考える」で「五輪そのものに対して、ボランティアで対応できるエンジニアが必要で、今後5年間で4万人のエンジニアを育てなくてはいけない」と発言。この発言を巡って、ソーシャルメディアなどで、ボランティアでソフトウェアエンジニアを働かせることに対する批判が上がる一方、ソフトウ