ブーム来る？ 「和文バリアブルフォント」の世界
そんな事もあり、4月10日は新しいフォントがいくつか発表された。今年の目玉はなんといっても「和文バリアブルフォント」であろう。 われわれが普段使用するフォントは、同じデザインでも細いもの、太いもの、横が詰まったものなどがそれぞれ個別のフォントとして提供され、1つのファミリーを形成している。 一方バリアブルフォントは、そうした文字の変形を1つのフォントで提供していこうという比較的最近のフォントフォーマットで、米Adobe／米Apple／米Google／米Microsoftが共同開発した。フォントパラメータとして、太さや字幅がバリアブルで変更できるため、従来はファミリーで提供しなければならなかったフォントデータが、1つのフォントで小さく提供できるというメリットがある。 もちろんデザインする側も、細いか太いかの2択ではなく「中間」も選べるし、縦長、横長も選べるので、表現の幅が広がるわけである。た
Google、サードパーティcookie廃止を3度目の延期 年内には実施せず
米Googleは4月23日（現地時間）、2024年中に完了する予定だったWebブラウザ「Chrome」でのサードパーティcookieの廃止を延期すると発表した。延期はこれで3度目になる。 延期の理由は「業界、規制当局、開発者からの異なるフィードバックを調整することに関連する課題が継続している」ため。 特に、「プライバシーサンドボックス」の取り組みに懸念を示している英政府競争規制当局の競争・市場庁（CMA）が「業界テストの結果を含むすべての証拠を検討するための十分な時間を確保することが重要」としている。 CMAは1月、Googleに対し、複数の競争関連の懸念が解消されるまで、サードパーティcookie廃止を一時停止するよう命じた（リンク先はPDF）。 CMAによる検討などに引き続き協力することで、プロセスを年内に完了し、合意に達すれば2025年初頭から廃止を進める想定という。 Googleは
待望の「8番出口」Switch版、買って後悔した理由
ITmedia NEWSにおける1週間の記事アクセス数を集計し、上位10記事を紹介する「ITmedia NEWS Weekly Top10」。今回は4月13～19日までの7日間について集計し、まとめた。 先週のアクセストップには、改正NTT法の話題から、楽天の家計簿アプリ、Facebookのなりすまし広告まで、さまざまな記事が入った。 9位は、人気ホラーゲーム「8番出口」の“パロディーCM”に関する記事だった。アース製薬の洗口液「モンダミン」のWebCMで、モンダミンに関連する“異変”が起きる。 「8番出口」の話題としては他にも、4月18日にNintendo Switch版が予告なくリリースされてファンを驚かせた。
海外ブランドクレカの成人コンテンツ決済停止、長期化の様相 サービス継続を断念するケースも
海外クレジットカードブランドによる成人向けコンテンツの決済停止が相次いでいる問題で、「DLsite」を運営するエイシスは4月22日、「当面の間」は再開できないとする見通しを明らかにした。一方、同様に決済停止となった企業の中にはサービスの継続を諦めるケースも出てきた。 エイシスが、Visa、Mastercard、American Expressのユーザーに向けて公開した「続報」によると、「クレジットカードブランドと再開の交渉を行っていたが、現時点での再開は難しい状況」だという。「引き続き、再開の交渉は行っていく」としているが、同時に再開を待っているユーザーに対しては、他の決済方法への切り替えや、ポイント購入を勧めている。 クレジットカード決済は、消費者と事業者の双方にとって利便性が高い。決済を停止されても他の決済手段があれば影響は抑えられるものの、そうでない場合は事業全体に影響しかねない。例
楽天モバイルのスマホが乗っ取られる事案 同社が回線停止や楽天ID／パスワード変更などを呼びかけ
楽天モバイルは2024年4月23日から、eSIMを不正に利用される事案があったとして、利用者に注意喚起を行っている。eSIM（Embedded SIM）はネットワーク経由で契約者情報（プロファイル）を書き換えたり、プランを変更したりできるのが利点。eSIMの再発行もオンラインで行える場合が多い。 第三者が、不正なWebサイト（フィッシングサイト）などを通じて、利用者の楽天IDとパスワードを入手し、差し替えが必要なSIMカードをeSIMとして再発行し、モバイル通信サービスを不正に利用する事案が発覚したという。 同様の被害は近年、増加しており、FBIも2022年に警鐘を鳴らしていた。メディアやセキュリティー専門家は「SIMスワップ詐欺」と呼称することが多い。その手口は、楽天モバイルが案内している事案に似ており、何者かがフィッシングサイトなどで得た個人情報をもとに、スマートフォンの契約者になりす
「Twitter.com」を「X.com」に自動変換 Xが仕様変更も、批判相次ぎすぐ撤回 ネット失笑
「Twitter.com」という文字列を入力したはずなのに、Xにポストした瞬間、自動的にその文字列が「X.com」に変換されてしまう――トラブル続きのXで今度はそんな現象が発生し、詐欺に利用されかねないとして一部のユーザーが警戒を呼びかけた。問題は間もなく解消されたものの、Xの混乱ぶりにあきれる声や批判の声が飛び交っている。 米メディアのMashableやKrebs on Securityによると、自動変換はiOS向けのXで4月8日（米国時間）に始まった。この問題は「Twitter.com」が「X.com」に置き換わるだけにとどまらなかった。 例えば「space-twitter.com」というリンクをポストすると、末尾の「twitter.com」の部分の文字列だけが勝手に「x.com」に置き換えられて、Xの画面では「space-x.com」と表示される。一方で、実際のリンク先は変わらないま
なりすまし詐欺広告と“誤認”か 「ホリエモンAI学校」、Metaに広告アカウントを凍結される 運営会社は「ずさん」と苦言
ホリエモンAI学校は、ChatGPTを使った自動化ツールの作成やPythonのプログラミングなどを学べるオンラインスクール。堀江貴文さんをプロデューサーに迎え、今年1月に開校した。 なりすまし詐欺広告は、著名人の写真や名前を無断で使い、投資などを促すというもの。ZOZO創業者で起業家の前澤友作さん、実業家の堀江貴文さんら多くの著名人が、FacebookやInstagram上で、なりすましの被害に遭っている。両SNSを運営するMetaは4月16日に対策に関する声明を公表したものの、その内容が不十分として「（Metaに）行政処分を出すべき」（前澤さん）など非難する声が上がっている。 関連記事 “なりすまし詐欺広告”に対するMetaの声明に前澤友作さんら怒り心頭 「行政処分を出すべき」 著名人の写真や名前を使って投資などを促す詐欺広告の問題で、FacebookやInstagramを運営する米Me
文化庁の「AIと著作権に関する考え方」、個人からのパブコメ新たに公開 今回も1000ページ超
文化庁の「AIと著作権に関する考え方」、個人からのパブコメ新たに公開 今回も1000ページ超（1/2 ページ） 文化庁は4月16日までに、生成AIと著作権に関する考え方をまとめた資料「AIと著作権に関する考え方（素案）」を巡って募ったパブリックコメントの結果を一部公開した。パブリックコメントは1月末から2月半ばにかけて募ったもので、同庁は個人からの意見について、順次全文を公表する方針。3月にも個人からの意見を一部公開しており、今回で2度目の公開となる。 パブリックコメントは計2万4938件が集まったという。今回は、その個人から募った一部を1089ページにわたって公開（前回は1129ページ）。いずれも必要なマスキングをした上での公表という。法人・団体から募った意見はすでに別途公開している。 文化庁が同資料の最終版を公開したのは3月15日。パブリックコメントの意見や、有識者の意見などをまとめた
漫画制作での生成AI活用の現状とは？ 漫画家「うめ」さん作成の100ページ超の資料が無料公開中
経済産業研究所は4月8日、「漫画制作における生成AI活用の現状：2024春」という資料を無料公開した。2人組漫画家「うめ」のシナリオ・演出担当の小沢高広さんが作成したもので、3月に開催した講演で使用したもの。商業漫画において、生成AIを活用しているという小沢さんの知見を全103ページの資料で紹介している。 資料ではまず、うめさん自身の作業環境を例に挙げ「生成AIは新たなツールの1つとして作家を支援することができるが、ネームに関しては、当面の間はほぼ役に立てないと思う」と述べている。AIがもっともらしいウソをつく現象「ハルシネーション」を理由に「事実の検索には不向きだが、エンターテインメントとしての創作には適性があるのではないか」と説明している。 生成AIが具体的に漫画制作で貢献できることの例として、おじさん構文を作るなど「苦手なものを代わりにお願いする」や、アイデアを引き出すツールとして「
Nintendo Switchのセーブデータ改造代行で逮捕者 「ポケモン全種類作成可能」とWebで募集
コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）は4月10日、Nintendo Switch用ゲームソフト「ポケットモンスター バイオレット」のセーブデータの改造代行をしていた人物が逮捕されたと発表した。 逮捕されたのは京都府の内装業男性（36歳）。「Nintendo Switchに施された技術的制限手段を回避する役務を提供した」として、不正競争防止法違反の容疑で高知県警察によって9日に逮捕されたという。 逮捕された男性は「ポケモン全種類作成可能」と打ち出し、ゲームアカウントやゲーム内アイテムの売買専用サイトで客を募り、購入者に代わって、セーブデータの改造代行を行っていた。 関連記事 バイクになるポケモン「ミライドン」、トヨタが開発 ほぼ実物サイズ、モードチェンジも可能 試乗会を開催 トヨタ自動車とポケモン社は、伝説のポケモン「ミライドン」のモビリティを開発したと発表した。ゲームに登場するミ
3DSとWii Uのオンラインサービスが終了 「一つの時代が終わった」「ありがとう」
任天堂は4月9日、携帯ゲーム機「ニンテンドー3DS」と家庭用ゲーム機「Wii U」のオンラインサービスを終了した。同日午前9時にサービスが終了すると、SNSには終了を惜しむ声と「お疲れ様」「たくさんの思い出をありがとう」など感謝の言葉があふれた。 ポケモン社が提供する「ポケモンバンク」などの一部例外を除き、ほとんどのニンテンドー3DSソフト／Wii Uソフトで、インターネット通信を利用したオンライン協力プレイやインターネットランキング機能などができなくなった。オフラインでは今後もプレイできる。 更新データのダウンロードや購入済みソフトの再ダウンロードは今後も行えるが、将来的にこれらのサービスも終了する予定。インターネット通信を使う「いつの間に通信」も終了したが、本体同士のローカル通信である「すれちがい通信」は引き続き利用できる。 ニンテンドー3DSのオンラインプレイは、2011年2月から約
署名「画像生成AIからクリエイターを守ろう」が賛同1万件間近に 「AI生成物のみ非親告罪に」などを主張
“非親告罪化”にさまざまな意見 この署名ページを巡っては、漫画家の森川ジョージさん（＠WANPOWANWAN）が同署名に賛同してほしいと自身のXアカウントに投稿。「漫画やイラスト作画の近い将来のツールとして使用できるものを大変な労力で作っている技術者もいます。その人達のためにも必要なことだと思います」と説明していた。 一方で森川さんは、具体案として記載のある「AI生成物に関してのみ、親告罪ではなく非親告罪とする法律」に関しては「非親告罪はどうかと思う」と異を唱えている。親告罪とは、告訴がなければ起訴されない罪を指す。例えば、著作権侵害罪は現状一部を除き親告罪となっているが、もし全て非親告罪となれば、著作権者ではない人たちも違反者を訴えることが可能になる。 X上でもこの部分について、さまざまな意見が上がっている「非親告罪化したら、二次創作はもちろんネットの拾い画像も全部しょっ引けて焼け野原に
Visa/Masterカードの決済停止、成人アニメ老舗ブランドの公式サイトも
成人向けアニメの老舗ブランド「PinkPineapple（ピンクパイナップル）」を展開するSoftgarage（東京都渋谷区）は、ピンクパイナップル公式サイトでVisa／Masterカードは利用できなくなると発表した。4月12日午後5時をもって取り扱いを終了する。 同社は「（前日の）11日以降はVisaカード、Masterカードでの買い物を行わないように」と注意喚起するとともに、JCBカードへの変更を呼び掛けている。 公式サイトでは、アニメ作品や関連グッズの販売などに加え、月額2000円で過去作品が見放題になるサブスクリプション型サービスを提供している。見放題サービスの決済に両カードを登録している場合、12日午後5時までは契約の更新（継続決済）が可能だが、午後5時以降は決済エラーとなり、サービスは自動で解約となる。 Softgarageは「諸般の事情」としているが、ここ数年は米国のクレジッ
ドコモの「パケ詰まり」は解消した？ 都心でスマホ4社の速度とエリアを徹底検証【2024年3月編】
これにより、街に人流が戻った2022年後半からは特に都心部の混雑スポットなどで、「パケ詰まり」とも呼ばれる通信のつながりにくさが話題になった。特にSNSなどでも不満の声が見られたドコモに関しては10月に300億円の先行投資を発表し、2024年2月の段階では設備増強により通信品質が改善されたとした。 そこでこの記事では、2024年3月末に携帯電話会社4社、NTTドコモ、KDDI（au）、ソフトバンク、楽天モバイルについて、都心部の混雑スポットでのスピードテストと、山手線を中心とした移動中の接続テストを実施した。2023年夏にも同様のテストを実施した「なぜパケ詰まりが起こるのか（前編）（後編）」の結果とも比較している。 また、記事の後半部分では各テストとともに、各社のネットワークの2024年3月末までの変化と、これからのネットワーク改善施策についてもまとめている。それではまず、スピードテストの
X、スパムアカウントの排除を含む対策強化へ 「フォロワー数が変化する場合も」
米Xは4月4日（現地時間）、スパムに対する取り組みを強化すると明らかにした。その影響でユーザーのフォロワー数が減る可能性もあるという。 Xの“安全チーム”が運営するSafetyアカウント（@Safety）で公表した。「本日、私たちはプラットフォーム操作やスパムなど、ルールに違反するアカウントを排除するための重要かつ積極的な取り組みを始める」。 またbotなど削除するスパムアカウントについては「正確性」を重視しながら作業を進めるという。ただし、その影響で「フォロワー数が変化する場合がある」としている。 関連記事 勝手に付いたXの「青バッジ」、さっそく非表示にするアカウント続出 「わたしもインプレゾンビに？」「青バッジって伝染るの」 4日から、X上で「青バッジが勝手に付いた」という報告が相次いだ。一方、その青バッジをさっそく非表示にする人も続出。なぜ青バッジが敬遠されるのか。 紀文、公式Xの活
生成AI搭載アプリを狙うマルウェア「Morris II」 Gemini ProやGPT-4搭載アプリを介して個人情報窃取に成功
このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 企業は既存の製品やプラットフォームに生成AIを統合することで、コンテンツ生成の自動化、不要なユーザー操作の削減、複雑なタスクの効率化を目指している。チャットbotやバーチャルアシスタントなど、既存および新興の製品への生成AIの導入が進むことで、生成AIを搭載した半自律・全自律のエージェントから成るエコシステムが生まれつつある。 この研究では、そんな生成AIを搭載したアプリケーションを攻撃するワーム型のマルウェア「Morris II」を提案する。これは、36年前に登場した初期のインターネットワーム「Morris Worm」へのオマージュとして名付けられた
DLsite、American Expressも取り扱い一時停止 利用できるクレカはJCBのみに
Visa／Mastercardの取り扱い一時停止を発表したDLsiteだが、利用可能としていたAmerican Expressも一時停止となったことを明かした。4月4日午後6時半から適用されており、すでに利用できない状態となっている。 これにより、利用できるクレジットカードはJCBのみとなった。また、PayPay、LINE Pay、楽天Edyの他、コンビニ前払い、コンビニ後払い（Paidy／atone）、ネットバンキング（Pay-easyが利用できる金融機関）では引き続き利用可能という。 DLsiteを巡っては、3月26日にクレジットカードブランドから表現に関する要請を受け、成人向け作品などで本来の表現が行えなくなるとし、対策として「一部語句の伏字化対応」と「特定語句を含むタグに関しての新規表現への置き換え」を行うとしていた。 置き換えリストには「ロリ」→「ひよこ」、「ロリババア」→「ひよ
「この絵、生成AI使ってますよね？」──“生成AIキャンセルカルチャー”は現代の魔女狩りなのか 企業が採るべき対策を考える
「この絵、生成AI使ってますよね？」──“生成AIキャンセルカルチャー”は現代の魔女狩りなのか 企業が採るべき対策を考える（1/4 ページ） 3月、人気アニメシリーズ「プリキュア」を巡り、ネット上で騒動が起きた。プリキュア公式のXアカウントが、シリーズ第2作「ふたりはプリキュア Max Heart」関連の新商品に関する告知を行ったところ、その商品に使われたイラストを見た一部のXユーザーから「生成AIを使って作成したのではないか」との声が上がったのだ。 この「非難」の声は次第に大きくなったが、実はAIが生成したというのは全くの誤解。新商品発表から8日後、プリキュア公式Xアカウントが改めて「（問題を指摘された画像は）描き起こしたものであり、画像生成AIを使用したイラストではございません」と発表した。この発表に対して「公式にわざわざこの声明出させる時点で、臆測でのAI生成扱いは迷惑行為だと気付こ
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