論文海賊版サイトSci-Hubの利用度調査に関するScience誌5月6日付け記事”Insurvey, most give thumbs-up to pirated papers”(試訳:Sci-Hubに賛成の声多数)を紹介する。Sci-Hubは価格障壁のない、研究論文と最新の研究情報への無料アクセスを提供する科学技術出版社。 この記事はSci-Hubの6か月間のダウンロードリクエスト2,800万件を分析するとともに、1万1,000人に対してSci-Hubへの態度をオンライン調査した結果をまとめたもの。 利用経験: Sci-Hubの使用経験者:ほぼ60%で、そのうち4分の1は毎日あるいは毎週サイトを利用している。 Sci-Hubに対する意識: Sci-Hubの利用に好意的なものは若年層だけではなく、Sci-Hubを利用したことのないものあるいは51歳以上の回答者も海賊版サイトの利用に抵抗を
6年前、東大阪市の中学校で、体育館での部活動中に熱中症による脳梗塞になり後遺症が残ったとして、当時、中学1年生だった女性が賠償を求めた裁判で、大阪地方裁判所は、「当時、体育館には温度計がなく注意義務を怠ったことは明らかだ」と指摘して、東大阪市に400万円余りの支払いを命じる判決を言い渡しました。 24日の判決で、大阪地方裁判所の野田恵司裁判長は、「当時、体育館の温度は35度を超えていたのに温度計すらなかった。熱中症対策として、校長から教諭に水分補給や休憩などの指導はあったが、スポーツをする際の専門的な指針に従った指導とは言えず、注意義務を怠ったことは明らかだ」として、東大阪市におよそ410万円の支払いを命じました。 女性の父親の重富秀由さんは、「これからの季節は熱中症が多くなるので、この判決を機に、学校は熱中症を引き起こさないという思いで教育に当たってほしい」と話していました。 一方、東大
知られざる「麻薬大国」ニッポンの裏面史~芸能界「薬物汚染」の源流はこんなところにあった! 戦争・麻薬・カネ 文/辻田真佐憲(近現代史研究者) 芸能界の薬物汚染と太平洋戦争 近年、有名人の薬物事件があとを絶たないが、これは何もいまにはじまったことではない。歴史を振り返れば、太平洋戦争の敗戦直後から、芸能界に薬物汚染は広まっていた。当時よく使われたのは覚醒剤、いわゆる「ヒロポン」である。 漫才師で、のちに参議院議員に転身した下村泰は、1984年6月の国会質疑において、ヒロポン中毒に陥った歌手たちの奇行を、次のように赤裸々に証言している。 いわく、楠木繁夫は、ギャラの契約をせず、「ヒロポンを一升瓶で何本くれたら幾日間行く」といって仕事をしていた。 いわく、霧島昇は、ヒロポン中毒が進み、1曲歌っては「幕を閉める」といったり、アンコールまでいっているのに「アンコールまだだ」といったりして、司会の自分
プロの将棋の世界において、タイトルホルダーの貫禄と言いますか、タイトルホルダーになると自然とマスコミに取り上げられたり、外交面でもお偉いさんとの付き合いが増えて、自ずと社会的な見られ方というのが変わってきます。糸谷前竜王が、一昨日の電王戦の打ち上げの席で「ぼく、下っ端なんで」とか言いながらあちこちのテーブルにビールをついで回っていた姿は少々意外でしたが。 糸谷さんにビールついで貰った✌(´・_・`)✌ — 平岡 拓也 (@HiraokaTakuya) May 22, 2016 将棋ソフト界隈ではどうでしょうか。将棋ソフトの棋力イコール発言力だったりするのでしょうか? ライブラリ使わないで「うさぴょん2」以上に強いプログラムを書けたら発言出来る権利がやっと発生する…かな。微妙に「同歩」ではないですが。 https://t.co/cmBWsES8Lz — Yasuhiro Ike (@Yasu
割烹着のリケジョが一瞬だけ一世を風靡した2014年の1月。僕は大学2年生だった。 その1ヶ月後には捏造・研究不正疑惑が噴出して、ワイドショーとかが大騒ぎだったようだけど、生物科の学生も「STAPどう思う?」みたいなことを聞かれたり、「実験ノートをちゃんと取らないとああいう風になるよ!」と言われたり、結構大騒ぎだったのである。 200回以上作製に成功したSTAP細胞は再現されず、2014年7月には論文が撤回されるなど騒動は終焉を迎えたはず…だったのだけど、2016年1月に小保方晴子著「あの日」が発売され、3月には謎のホームページが立ち上げられた。ちなみにホームページは今でも公開されている。 そんななか、STAP細胞に関して擁護的な記事を連発しているのが「Business Journal」というニュースサイトである。 このサイト内で「大宅健一郎」という記者(肩書きはジャーナリストとなっている)
丸山史人 医学研究科准教授は、国立研究開発法人海洋研究開発機構海洋生命理工学研究開発センターと共同で、有人潜水調査船「しんかい6500」、無人探査機「ハイパードルフィン」等により深海から採取した堆積物から、D-アミノ酸を好んで食べて増殖する微生物を発見しました。 また、本研究成果は、2016年4月19日に「Frontiers in Microbiology」誌に掲載されました。 本研究グループはD-アミノ酸を好む微生物の生態学上の役割、そして微生物細胞内でのD-アミノ酸利用の仕組みについて、研究を展開する予定です。深海微生物が有する物質代謝機能の理解をより一層進めていくとともに、それらを応用した新たな社会的価値や経済的価値を生み出すイノベーションの創出に向け、研究開発を推進していきます。 概要 タンパク質を構成するアミノ酸にはL-アミノ酸とD-アミノ酸の二つの鏡像異性体が存在しており、これ
世の中 基地反対派は「基地外(きちがい)」 自民・小島県議「失言でない」 (カナロコ by 神奈川新聞) - Yahoo!ニュース
発端は、橋本崇載八段の次のいささか不可解なツイートから。 <電王戦>将棋ソフトが連勝 118手で山崎八段降す(毎日新聞) – Yahoo!ニュース 指さずしてわかってた結果。こういうニュース見て誤解しないでほしいのは、彼は将棋で負けたのではなく将棋に似たゲームで負けただけ、ということです https://t.co/UXlvBKvcC0 — 橋本 崇載 (@shogibar84) May 22, 2016 「将棋に似たゲーム」とは何なのだろうか?私には橋本八段の真意はよくわからない。というか、このツイートだけでは誰にも正確にはわからないのではないかと思う。 コンピューターの将棋は異質だと言いたいのか、それとも機械と人間とでは条件的にフェアではないと言いたいのか、計算機に人間が敵うはずがないと言いたいのか、人と人とやるのが将棋本来の姿でありそれ以外は将棋ではないと言いたいのか、それらをわざとぼ
米軍の新型輸送機オスプレイが二十日から県営名古屋空港(豊山町)や中部国際空港(常滑市)に初めて離着陸したことに関し、大村秀章知事は二十三日の定例会見で「これからは基本的に情報提供していくべきではないか」と述べ、オスプレイが今後飛来する際には事前に県民に知らせる意向を明らかにした。今回は国からの要請で公表せず、知事は「サミット関連なら致し方ない」と理解を求めた。 オスプレイ五機は二十日午後、名古屋空港に相次いで着陸した。二十一日には名古屋上空を飛び、中部国際空港にも着陸した。米国代表団らをサミット会場まで輸送するのに利用するとされる。 県は「届け出の時期は言えない」(航空対策課)とするが、米軍からは事前に名古屋空港への着陸届が出され、県は許可した。十九日夜に防衛省東海防衛支局(名古屋市中区)の担当者が来庁、正式に米軍機の飛来予定を説明した。外務省からは「セキュリティー上の理由から公表しないよ
23日、北海道東部の鹿追町にある陸上自衛隊の演習場で行われていた小銃を使った訓練中に、複数の隊員が空砲と誤って実弾数十発を発射し、隊員2人がけがをしていたことが分かりました。自衛隊が、誤って実弾が使われたいきさつを調べています。 陸上自衛隊によりますと、この訓練は、物資をトラックで輸送中に敵に襲われて応戦することを想定したもので、隊員30人余りが二手に分かれて小銃を発射した際に空砲と誤って実弾が発射されたということです。 訓練の前に、隊員が自分で小銃の弾倉に空砲を込めることになっていたということで、自衛隊は、今回誤って実弾が使われたいきさつを調べています。 陸上自衛隊は「国民の生命・財産を守るべき自衛隊がこのような事案を起こし、大変申し訳ない」とコメントしています。
「沖縄の不発弾と東京の不発弾。沖縄が特別ではない?」を書いた後、さらに不発弾のことを調べてみた。 そのなかで、内閣府沖縄総合事務局(通称、総合事務局)が「沖縄不発弾等事前調査データベースシステム」というものを提供しているのを見つけた。 実際に、沖縄における不発弾発見場所をプロットした地図を見る前に、日本列島の地図で沖縄の位置と大きさをを見てほしい。 赤い丸で囲んだところが沖縄本島である。 沖縄県の面積は全国の面積の0.6%でしかない。 全国で発見された不発弾の73%が沖縄で見つかっている(73%は平成19年と20年の実績であるが、そのまま使っても全期間での比率と大きな違いはないはず)。 恐ろしい密度で不発弾が埋まっていることが想像できる。 沖縄県内でも発見された不発弾の密度は一様ではない。 米軍と日本軍が地上でぶつかり激戦となった沖縄本島に集中することになる。 総合事務局が出した「沖縄県に
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巨大地震の発生が予想される南海トラフでは、四国や東海の沖合などで特にひずみがたまっていることが、海上保安庁が行ったGPSを使った海底の地盤の観測で明らかになりました。こうした詳しい解析が行われたのは今回が初めてで、専門家は想定される巨大地震の揺れや津波の大きさをより詳しく予測するうえで重要だと指摘しています。 海上保安庁は平成18年度から9年間かけて、南海トラフの15か所の海底にGPSの観測点を設置して海底の動きを直接調べ、どこにひずみがたまっているか解析を進めてきました。海側のプレートは年間におよそ6センチ沈み込んでいるとみられ、陸側のプレートの動きが大きいほど、プレートどうしの結びつきが強くひずみがたまっていることを示します。 その結果、四国の沖合や東海地方の遠州灘の沖合では、陸側のプレートは海側とほぼ同じ年間におよそ6センチずれ動き、特にひずみがたまっているほか、紀伊半島の周辺の沖合
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