プロジェクトのこと｜Great Traverse - 日本百名山 ひと筆書き
1964年に出版された深田久弥随筆「日本百名山」で定められた100座を人力のみで繋ぐ。 未だ陸上と海上の両方を人力のみで繋ぎ合わせた記録はなく、前人未達の全く新しい挑戦である。 深田久弥の日本百名山が世に知られてから50周年を迎える2014年春。 田中陽希は、日本が有する雄大な自然資源の魅力再発見へとその一歩を踏み出す。 概要 日程 2014年4月1日 ～ 10月末（11月上旬） 出発地 鹿児島県・屋久島・宮之浦岳 最終到達地 北海道・利尻島・利尻岳 移動手段 陸上・徒歩 海上・シーカヤック ※出発地点から到達地点まで陸路はすべて徒歩。 海上移動はシーカヤック。宿泊はご支援、天候、安全状況により 宿泊施設、テント泊など臨機応変に決定しております。 ※こちらのルートは概要となります。詳細なルートではございませんのでご了承ください。 100座登頂スケジュール（実績） 実際の登頂日を記
「LINE MUSIC」が公開2日で100万DLを突破、ライバルの「AWA」は2週間で100万DL
LINEは、定額制音楽聴き放題サービス「LINE MUSIC」のアプリ（iPhone/Android）ダウンロード数が、サービス公開から2日目となる6月12日時点で100万件を突破したと発表しました。 サービス公開直後から話題になったことや、LINEの友だちに楽曲・プレイリストをシェアできる機能によりユーザー間で利用が拡散したことなどが要因となり、ダウンロード数がサービス開始わずか2日で116万件に達したといいます。 サービス公開後2日間での累計楽曲再生数は1200万回、LINEトークへのシェア回数が39万回、ユーザーによるプレイリストの累計作成数が60万件をそれぞれ突破するなど、早くも多くのユーザーがストリーミング配信というスタイルで音楽を楽しんでいるようです。 一方で、サイバーエージェントとエイベックスが提供する定額制の音楽配信サービス「AWA」も、6月10日に同じく累計100万ダウン
「Googleフォト」がスマホユーザーにとって最強である4つの理由 ── 写真を容量無制限で保存できる無料クラウドサービス
Googleフォトがスマホユーザーにとって最強の写真保存サービスである4つの理由 なぜ、Googleフォトがスマホユーザーにとって最強の写真保存サービスとなりうるのでしょうか。 理由1：Googleアカウントで利用できる 利用開始時の障壁が非常に低いのがGoogleフォトの大きな特長のひとつ。Googleサービスを利用している膨大な数のユーザーが、非常にスムーズにGoogleフォトを使えるためです。 前身サービスのGoogle+フォトで必要だったGoogle+へのアカウント登録は、Googleフォトでは不要になりました。Googleアカウントさえあればすぐに使え、自分にとって不要なサービスを利用せずに済みます。 理由2：無料かつ容量無制限で高品質のバックアップが可能に 写真と動画のアップロードサイズを「高品質」に設定すれば、1600万画素の写真と1080p動画を無料かつ容量無制限で保存でき
ミュージシャンにお金を払う いちばんの方法 |
hi, i'm Omizu, Jiro: a writer/web developer from Tokyo 先日もちらっと触れましたが、iTunes、iOSなどと連動するApple Musicが発表されました。 大々的な報道と注目度、もともと持っているiOS(iPhone,iPad)とiTunes(Win,Mac対応でiOS使う人はかなり必須)の利用者の膨大さからして、無料で音楽聴き放題なサービスをやっている先行音楽サービスSpotifyなどを叩き潰せるかどうかに注目が集まっています。 が、自分は違うところが気になっています。 AppleやSpotifyは結局レコード会社にいくら支払い、レコード会社はミュージシャンにいくら支払うのか、という話です。 端的に言えば、僕らが「 ミュージシャンにお金を払う 」のに一番よい方法はなんなのか? かつてCDの時代、アーティストの契約内容によって相当な
高木浩光＠自宅の日記 - GPS捜査の総務省ガイドライン改正で携帯電話事業者と警察が不正指令電磁的記録の罪を犯すおそれ
■ GPS捜査の総務省ガイドライン改正で携帯電話事業者と警察が不正指令電磁的記録の罪を犯すおそれ 目次 経緯 刑法168条の2 不正指令電磁的記録に関する罪 パブリックコメント提出用意見書（期限超過） 4月にこういう記事が出ていた。 携帯GPS情報、本人通知せず捜査に活用 指針見直しへ, 朝日新聞, 2015年4月17日朝刊 総務省が、通信事業者の個人情報の取り扱い方を定めるガイドラインの見直し案を17日に発表する。意見公募の手続きを経て、6月にも運用がはじまる見通しだ。 （略）捜査機関が、裁判官の令状にもとづき、GPS情報を取得できる規定がガイドラインに盛り込まれたのは2011年11月。誘拐犯や指名手配犯の居場所の把握に有効と考えられた。ただ、プライバシーへの配慮から、取得を本人に知らせる「条件」つきだった。 だが、被疑者に知られると証拠を隠されたり、逃げられたりする恐れがある。誘拐犯な
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