昔から家具を買うのが苦手だった。 「買って失敗だったらどうしよう」とあれこれ悩むうちになんでもよくなり、「迷って買うぐらいならもう無しでいいや！」と買わずになんとなく過ごしてしまう。 そのせいで、4年ぐらいベッドがなかったこともあるし（毛布とハンモックだけでなんとか過ごした）、見かねた祖母から謎の本棚が送られてきたこともある（というかいまの家具はほとんど家族のおさがりをもらったもの）。 そんな私だがIKEAは好きだ。すごい矛盾だが家具のことは大好きなのだ。もしかして、好きすぎて買うのが苦手なのかもしれない。 家具を買うのがめっぽうヘタな私だが、大好きなIKEAでなにかを買いたい。今回は、そんな思いを叶えてくれた夢の商品を紹介したい。 IKEAといえば「家具」のイメージがあるが、実際には家具以外のものもかなり多い。 そのなかでも異彩を放つのがこれだ。 フェイクグリーン。 なにがすごいかという

変わった生き物や珍妙な風習など、気がついたら絶えてなくなってしまっていそうなものたちを愛す。アルコールより糖分が好き。 前の記事：高知のご当地お弁当チェーン、くいしんぼ如月はご当地感のなさが魅力 ＞ 個人サイト 海底クラブ 低温調理とは 50℃～70℃くらいの低い温度で肉や魚を料理して、雑菌や寄生虫は死滅しているけれどタンパク質は固まりきっていない絶妙な状態を作り出す調理法。煮え切らないというとたいていネガティブな意味でとられるのだが、あえてそれを作り出すんである。 火は通っているので生ではないけれど、温度次第では比較的それに近い食感で食材を賞味することができる。 やり方は簡単で、調理したい肉をジップロックなどに密封して、一定の温度に保たれたお湯に入れておくだけの単純な調理法である。単純なくせに、専用の調理器具はなかなかに高い。 Amazonで低温調理器を調べるとずらずらと商品が表示される

自民党の第三派閥麻生派が研修会を行い、会長の麻生副総裁は台湾有事を念頭に「日本でも戦争が起きる可能性は十分にある」と指摘しました。 自民党・麻生副総裁：「少なくとも沖縄、与那国島、与論島にしても、台湾でドンパチ始まるということになったら、それらの地域も戦闘区域外とは言い切れないほど、間違いなく国内と同じ状況になる。戦争が起きる可能性は十分に考えられる」 また、ウクライナ情勢について「国連は全く機能しないという事態に陥っている。これが今、目の前に起きている国際政治の現実だ」とも述べ、安全保障政策について真剣に考えるべきだと強調しました。 麻生派の研修会は2019年以来、3年ぶりです。

最近、「世論調査をやるたびに安倍さんの国葬反対が増えている」と話す人が多いのだが、確かにFNNの世論調査でも質問が少し違うので単純比較はできないものの、先月は賛成が50％で反対47％を上回っていたが、今月は反対51％、賛成41％と逆転した。安倍さんは国葬に値しない人なのだろうか。 【画像】国葬“反対”の人が増えた?FNN世論調査の結果を詳しく見る 岸田首相は8/31の会見で、国葬に閣議決定した理由について以下の4点を改めて示した。 (1)8年8ヶ月間首相を務めた (2)民主主義の根幹である選挙演説中に銃撃された (3)外交、経済など歴史に残る業績を残した (4)世界各国から敬意と弔意が示され多数の弔問の希望が来ている なぜ安倍氏に対して世界は敬意と弔意を示すのか。それは業績をいくつか見て他国のリーダーと比べてみるとよくわかる。 例えば、安倍氏は本音では憲法9条を改正したかったが、日本を取り

１．「手術する」の反対は何？「手術する」の反対は何でしょうか？ 悪性腫瘍（癌、肉腫）や整形外科疾患で、手術適応が無い場合をイメージしてみてください。 その場合、「手術しない」ことは、「治療せずに放置する（医療的介入をしない）」ということを意味しません。 悪性腫瘍であれば、放射線治療や化学療法といった治療が行われます。 整形外科疾患であれば、運動療法（リハビリテーション）などの治療が行われます。 一昔前であれば、整形外科疾患で「手術しない」ことは「治療せずに放置するしかない」こととほぼ同義だったかもしれません。 しかし、リハビリテーション医学や整形“内科”的な考え方が広まった現在では、「手術しない」ことは医療的介入の否定を意味するものではなくなり、運動療法（リハビリテーション）などの別の医療的介入を意味するものになりました。 つまり、「手術する」の反対は、「運動療法（リハビリテーション）する

自衛隊の訓練中に受けた性被害を実名で告発している元陸上自衛官の五ノ井里奈さんが３１日、防衛省を訪問し、自身が受けた性被害について第三者委員会による公正な調査の実施を求めるオンライン署名１０万５２９６人分を提出しました。 （写真）木村次郎防衛政務官（右）に署名を提出する元自衛官の五ノ井里奈さん（左から４人目）。本村伸子（その左）、宮本徹（同右）の両衆院議員＝31日、防衛省 五ノ井さんは、２０２１年６月、８月に複数の男性自衛官から性暴力を受けました。自衛隊の警務隊に被害届を提出するも不起訴処分となり、検察審査会に不服を申し立てています。 五ノ井さんは、署名とともに自衛隊関係者１４６人から寄せられたハラスメント経験に関するアンケート結果を木村次郎政務官に提出。「第三者委員会を立ち上げ、厳正な再調査や処分、謝罪を求める。この声を無駄にせず、隊員が安心して勤務できる環境をつくってほしい」と訴えました

経済産業省・資源エネルギー庁は３０日、日本共産党の笠井亮衆院議員の聞き取りに対し、先の通常国会で成立したエネルギー合理化法改定のもととなった電力供給データに誤りがあったことを認め、「火力発電所の新設・廃止の見通しに関する資料の誤りについて」という文書を提出しました。 エネ庁が示した資料には、火力発電所の電力供給の２０１６～２０年度の実績と２１～３０年度の見通しの数字が誤って計上されていました。釈明に訪れた資源エネ庁の松山泰浩電力・ガス事業部長は、「たいへん申し訳ない。手作業で集計したことが原因」などと陳謝しました。 笠井氏は「きわめて重大。岸田首相は電力需給ひっ迫を理由に原発再稼働を表明したが、その前提にかかわる大問題だ」と厳しく批判しました。 今年６月には高圧ガス保安法の審議で経産省データの誤りが繰り返し発覚し、萩生田光一経産相（当時）が「今回の事態を担当部局のみならず組織全体として重く