アメリカの小学校で「忍者が現れた」という目撃証言がパニックを引き起こし、一時学校閉鎖にまで至ってしまったそうです。 なにやらよく分からない話ですが、いったいどういうことなのでしょうか。 詳細は以下の通り。 cbs3.com - Fake Ninja Causes N.J. School Lockdown この記事によるとアメリカのBarnegatにある公立小学校で「学校の裏にある森を忍者が走り抜けた」という目撃情報を受けて、一時学校が閉鎖されてしまったそうです。 警察が確認したところ、「忍者」は近くの中学校のキャンプの指導員で、仮装イベントに出場するために黒い道着を着てプラスチックの刀を持っていたとのこと。 実際に学校が閉鎖されたのは30分ほどだったそうですが、そもそも海外では「忍者」に対してどのようなイメージが抱かれているのでしょうか…。

大統領支持率が横浜の勝率未満になっている韓国が、どうも斜め上の展開になっているようだが…。 韓国大統領、竹中氏を助言役に　「改革推進」で白羽の矢 http://www.nikkei.co.jp/kaigai/asia/20080626D2M2604826.html 表向きは公営企業の改革を実施するにあたって、日本の小泉改革の下支えをした（とされる）竹中さんに相談をするという形みたい。これは郵政民営化の顛末を「改革によるもの」としてその旗振り役をした竹中さんは韓国の経済改革に適切なアドバイスができるものと考えて打診したものと考えてよろしいか？ まあ言いたいことはいろいろあるけど、そんな程度の脊髄反射みたいな思い付きで話を転がしているから韓国大統領は支持率が低いんだと思うし、公営企業の民営化を推進したぐらいで経済再建は無理と思っていい韓国経済を政治的に触って「竹中さんが助言したらしいけどやっぱ

Author:岩谷文太 米国在住。ザ・コーヴ、シーシェパード、ダイレクトアクション、人体展と中国の人体闇市場、チベット、支那事変、ネットデマ検証など主にテーマを絞ったリサーチ。 最近の記事 【FOXニュースの研究所流出説報道③】中国を追求できない欧米の学界 (04/24) 【FOXニュースの研究所流出説報道②】２つの隠蔽工作 (04/10) 【FOXニュースの研究所流出説報道①】中国に委託されたウイルス改造研究 (03/07) 2020-21年度アップデート (09/07) 2019-20年度アップデート (09/23) 2018-19年度アップデート (09/01) 2017-18年度アップデート (05/01) OPSが『ザ・コーヴ』第二弾制作を画策 (01/02) 元シーシェパードの活動家が入国拒否 (06/02) 元シーシェパードの活動家が入管で再拘束か？ (06/01) 【更新終

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン

いま中国には「閃婚族」とか「閃離族」という言葉がある。 「閃光のごとく、すぐに結婚し」、「閃光のごとく、すぐに離婚する」という一群のことを指す。両方を含めて「閃光族」と総称するが、その中には「閃孕族」というものもある。 「孕」はもちろん懐妊のことで、日本語では「はらむ」と読むから、これに関しては説明はいらないだろう。そこでここではまず、「閃婚族」と「閃離族」に絞って話をしよう。 拙著『中国動漫新人類』でも何度も出てきたように、1980年以降に生まれた若者たちを「80后（バーリン・ホウ）」（后は後）と称するが、閃光現象は、ともに、この80后に顕著に現われる現象だ。 一見、＜Ａ女＞とは反対の方向にある現象に思われるだろうが、＜A女＞現象を知った20代初期の女性たちが、「ああは、なりたくない」という心理から、サッサと結婚し、閃光族になるという要素が強いので、まんざら無関係ではない。 卒業後、即結

筆者は2006年4月28日付の本リポート「役人天国・中国　公費浪費の凄さ」で、中国における凄まじい公費の浪費ぶりについて論じたが、その概要は以下の通りであった。 （1）　役人の公用車および公費飲食の年間総額は6000億元(約8兆7000億円)に上るし、海外出張に関わる公費支出も年間3000億元(約4兆4000億円)以上で、少なくとも9000億元（約13兆1000億円）以上の公費が役人たちにより浪費されている勘定になる。 （2）　中国の2005年の全国財政収入は3兆1628億元(約46兆3880億円)であり、浪費されている公費9000億元はその約28.5％に相当する。各種の情報を総合すると、公用車の年間支出3000億元は中国の軍事支出をはるかに上回り、全国の教育経費と医療経費の合計を上回っているし、公費飲食は全国で1年間に2000億元(約2兆9000億円)以上が支出されている。 長続きしない

国民の抗議行動がこれだけ長期間続くのは、国民の命に関わる重要な問題を、李大統領が国民のコンセンサスを得る努力もせずに、突如として行ったことが1つにある。ろうそく集会が行われているのは、国民が輸入制限解除は死と向かい合わせの重要な問題なのだということを示すためだ。 韓国で初めてろうそく集会が行われたのは、2002年、米軍の装甲車に轢かれて死んだ2人の少女のために、米軍に反対するデモから始まった。今回も、BSE（牛海綿状脳症）は死と直結するということで、人々はろうそくを持って集会に参加した。 こうした国民の思いや反米派の前政権の影響もあって、韓国政府は米国産牛肉を、BSEの疑いがあるとして4年間、輸入禁止品目にしていた。それを新政権が急遽解禁に踏み切ったのは、韓国と米国政府の間で2007年4月に締結を合意したFTA（自由貿易協定）がある。このFTAを批准するにあたって、米国は韓国の米国産牛肉の

資源・発電事業を手掛ける商社が相次ぎ脱石炭を鮮明にする。三菱商事と三井物産は、発電に使う燃料用石炭（燃料炭）の鉱山事業から2019年にも撤退する方針を決めた。それぞれオーストラリアに保有する燃料炭…続き 三井物産、燃料用石炭の新規開発撤退　権益売却も 「1.5度」と「脱石炭」問題　COP24で浮き彫りに ［有料会員限定］

今更気づいたが、この田原氏はマスコミで叩かれている人物、国家、団体をあえて弁護するという傾向がある。ライブドアの堀江社長が逮捕された時も、一貫して擁護していたのも田原氏だ。そのほかに愛人問題で叩かれた本間正明税調会長との対談を実現させ論壇誌に掲載させたり、オフレコ！という本人が責任編集（?)している雑誌で、そのものズバリ【ワイド特集 バッシングされた人々の「言い分」】といった特集記事を組んだりしている。しかし左派からは政府べったりと言われ、右派からは売国奴と呼ばれる。私もそのような評価を下してしまった事があった。が、撤回する。 私は彼を改めて評価する。報道が一方的に流される事ほど恐ろしい事はない。悪役にさせられてしまった側にも言い分があるだろう。しかしテレビメディアでは全くと言っていい程聞く耳を持っていないし、新聞・雑誌・週刊誌などでも同様の傾向がある。そこに彼は苛立ちともどかしさを感じて

「テロ支援国家指定」の解除という派手なイベント 最終的に財務省に大きな権限を与えて、米国民及び米国内では北と取引できない状況を強化しているわけで、引き続き北にとってよさそうなことは何もないとしか思えない。悪の枢軸と呼ばれないで、地上の楽園と呼ばれるようになったからといって窮乏に変化なし、みたいな。 http://www.whitehouse.gov/news/releases/2008/06/20080626-4.html 北「ならず者国家」汚名を返上、国際社会編入の機会開く（１） 政府関係者は「道が大きく開くわけではない」とし「実際に効果を得るためには、米国法内の重なる規制をすべて解かなければならない」と話している。 http://www.whitehouse.gov/news/releases/2008/06/20080626-9.html The two actions Americ