モバゲーをめぐる戦い - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
最近、携帯電話向け“モバゲー”のサイトが乱立していて、どれがどの会社のゲームなんだか、イマイチ区別が付かないなぁ・・・と漠然と思っていたら、案の定来た。 「交流サイト運営のグリーは25日にも、同業のディー・エヌ・エー（DeNA）が著作権侵害行為を行っているなどとして東京地裁に提訴する。DeNAが携帯電話向けに提供している釣りゲームが、グリーの開発したゲームに酷似しているとして、提供の差し止めや損害賠償などを求める見通しだ。」 「グリーはトップ画面や釣り場の様子、魚を釣るまでの過程の構成などで、DeNAが著作権法や不正競争防止法を侵害しているとみている。」 「両社は数カ月前から交渉を続けてきたが、意見の一致が難しいと考え、グリーは訴訟に踏み切る。」 （日本経済新聞2009年9月25日付朝刊・第13面） 両社のHPには、まだ正式なプレスリリースが掲載されていないようだが、「ITmedia Ne
国民審査後の第一関門 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
今，巷の一部では，今回の総選挙（というか，これと同時に行われる最高裁裁判官の国民審査）の“裏争点”のような位置づけになっている「一票の格差」問題だが，朝刊の片隅に↓のような記事がひっそりと載っていた。 「議員1人当たりの有権者数の格差（1票の格差）が最大4.86倍となった2007年7月の参院選の定数配分は違憲として，東京と神奈川の弁護士が両都県の選挙管理委員会に選挙無効を求めた訴訟の上告審で，最高裁大法廷（裁判長・竹崎博允長官）は28日，判決を9月30日に言い渡すことを決めた。」（日本経済新聞2009年8月29日付朝刊・第38面） 判決が1カ月前倒しされていれば，今頃国民審査がもっと盛り上がっていたはずで（苦笑），平成19年の大法廷判決後に任命された最高裁判事*1にとっては，何とも幸運な期日指定となった，というべきだろう。 もっとも，各最高裁判事が，今回の「国民会議」の主張を真摯に受け止め
異様な意見広告 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
8月24日付けの日本経済新聞の第36面に、1面を丸々使った「意見広告」が掲載されている。 題して、 「一人一票」の実現のために最高裁裁判官に対する国民審査権を行使しよう！ なる広告。 本ブログではもう何度も取り上げているから、読者の方にあらためて説明する必要はないと思うが、これこそが今回の国民審査に新たな旋風を巻き起こそうとしている“政治団体”（笑）、「一人一票実現国民会議」の意見広告である。 で、周知のとおり、この団体がターゲットにしているのは、「涌井紀夫」「那須弘平」の両裁判官。 この広告の中でも、わざわざ対象となる最高裁裁判官9名の氏名を列挙した表を掲載し、その氏名欄の下に、 「2007年最高裁判決の中での「一票の不平等」についての意見」 の欄を設けた上で、上記両裁判官のところに 「一票の不平等を容認」 というコメントを付けて、「×」印を付す方向へ誘導しようとしている（しかも、投票所
完全に定着した流れ。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
チャップリンや黒澤明作品をめぐる紛争を経て、「映画の著作物の保護期間」に関する判断基準（監督の死後70年まで存続する）が完全に固定化した感がある。 「1950〜52年に公開された故成瀬巳喜男監督らの邦画3作品を格安ＤＶＤとして販売しているのは著作権の侵害だとして、東宝（東京）が都内のビデオ販売会社に販売差し止めなどを求めた訴訟の判決で、東京地裁は17日、販売差し止めや原版の廃棄などを命じた。」（日本経済新聞2009年6月18日付朝刊・第42面） 判決を読んだら改めてコメントしようとは思っているのだが、これらのケースでも公表時基準ではなく、監督の死後・・・基準が用いられたことだけは確かなわけで、裁判所がこのような考え方を認めている以上、今後の実務はこの基準によらざるを得ない、ということを改めて思い知らせてくれる判決であるのは間違いない。 もっとも、今回対象となった作品は、 成瀬巳喜男監督 「
著作権法改正をめぐる進捗状況 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
今国会に提出されている「著作権法の一部を改正する法律案」。 国会の状況如何によっては、“次の国会でまたやり直し”となってしまう可能性もあったのだが、現在の評論家筋の予想が正しければ、今国会中に改正案が可決される可能性も高いのではないかと思う。 国会関係のHPからちょっと覗いて見たところ、これまでの進捗状況は、 衆議院議案受理年月日 平成21年 3月10日 衆議院付託年月日／衆議院付託委員会 平成21年 4月23日（文部科学） 衆議院審査終了年月日／衆議院審査結果 平成21年 5月 8日／可決 衆議院審議終了年月日／衆議院審議結果 平成21年 5月12日／可決 参議院議案受理年月日 平成21年 5月12日 となっているようである。 随所で指摘されているように“私的ダウンロード違法化”規定（30条3項）*1がユーザーの反対論を押し切る形で盛り込まれているのはいただけないし、「検索エンジン」サー
Googleへの拒絶反応の行方 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
昨年、和解案が公表されて以来くすぶっていた問題が、5月5日の回答期限を前にして、一気に吹き出し始めているようだ。 「ネット上で書籍の内容を閲覧・検索できる米グーグルのサービスが日本でも波紋を広げている。著作権侵害を訴えていた米出版界と同社の間で昨秋に和解案が固まったが、その当事者に日本の作家や出版社も含まれる可能性があるためだ。和解案を受け入れるかどうかを決める期限は5月5日に迫っている。作家や約2500人で構成する日本文芸家協会は会員に対し、和解したうえでデータベースから著作物の削除を求める手続きを取るよう勧めている」 （日本経済新聞2009年4月25日付朝刊・第3面） という記事が出た日の夕方には、 「著作権管理団体である日本ビジュアル著作権協会（東京・新宿）は25日、同協会に所属する著作権者の約半数にあたる174人の作家らが、米グーグルが進める書籍データベースへの収録をめぐる和解案か
「和歌山市毒物カレー事件」最高裁判決が暗示するもの。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
「1998年に和歌山市で起きた毒物カレー事件で、殺人や殺人未遂などの罪に問われた林真須美被告（47）の上告審判決で、最高裁第三小法廷（那須弘平裁判長）は21日、被告側の上告を棄却した。5人の裁判官全員一致の判決。4人が亡くなった夏祭りの「惨劇」から10年9ヶ月。林被告を死刑とした一、二審判決が確定する。」（日本経済新聞2009年4月22日付朝刊・第39面） 一日遅れで最高裁のHPにも判決がアップされている。 http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20090422164118.pdf 「死刑」のインパクトに加え、証拠が「状況証拠（情況証拠）のみ」だったことや、近年被告人自身が公に「自分は無実だ」という声を上げるようになった事情等を考慮したのか、各メディアが最高裁判決を10年前とはまったく異なるトーンで伝えているのが興味深いところではあるが、最高裁判決が以下で述
見方を変えれば結論も変わる。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
あちこちで大きな反響を呼んでいる、「ロクラク２事件」の知財高裁判決。 本ブログでも、以前簡単にコメントしたのであるが、新聞報道等がなされてから少し間をおいてアップした記事であったにもかかわらず、多くの方がブックマークを付けてくださっている*1。 自分が1月28日付のエントリーをアップした時は、あくまで新聞記事で引用されていた判決の一部のみを参考にしていたので、正直、知財高裁がどのような理屈で地裁と正反対の結論を導いたのか、ということまでは把握していなかったし、どちらかと言えば、この種のロケーションフリーサービスの侵害主体性判断に際して、「いわゆる“カラオケ法理”とは別の理屈を使ったがゆえの」結論だったのかなぁ（そうでなければ、これまで下級審で定着しつつあったこの種のサービスの違法性に関する判断が覆るはずもない）・・・？と、漠然と考えていた。 だが、判決文を読んだ今、そのような認識は改める必
一応完結・・・？ - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
昨年6月から半年以上にわたって続けてきた「gihyo.jp」での連載も、昨日アップされた9回目をもって完結となった（http://gihyo.jp/design/serial/01/copyright/0009）。 本当は、キリよく10回目まで続けたかったのだが、筆者自身が最近の過密スケジュールで悲鳴をあげていたこと等々、もろもろの事情で終了。 最初連載スケジュールを聞いた時は、余裕だろう、と漠然と思っていたのだが、正直甘かった。 この程度の分量でも毎月連載を続けるというのはかなり大変なわけで、最後の方は入稿期限などあってないようなもの（アップロードの日付を融通できる媒体だからこそなせた業であって、自分が活字媒体に連載を書くのは、たぶん100年以上早い、ということがよくわかった）。 ハラハラしながら原稿を待っておられたであろう編集の方には、アップロードのための変換作業までお願いしてしまい、
嫌われる刑法学者？ - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
まぁ、何でも反対するのが野党の野党たるゆえんだとしても・・・だ。 これはひどい。 「民主党は19日、政府が提示した八機関十六人の国会同意人事案のうち、人事院人事官に産経新聞社の千野境子元取締役を充てる案を不同意とする方針を決めた。中央社会保険医療協議会委員に首都大学東京の前田雅英都市教養学部長を再任する案にも反対。」（日本経済新聞2009年2月20日付朝刊・第2面） 産経新聞社の記者の公職就任に民主党が反対する理由はまだ理解できる*1のだが、前田教授不同意の理由がどう考えても理解できないので、いろいろとあたってみたところ、どうも以下のような理由らしい。 「医療問題全般を議論するのにバランス感覚の点で適格性を欠く」（毎日） 「刑法の専門家だが、医療事故対応は刑法的アプローチでは合わない面もある」（読売） 「刑法の専門家として医療関係者を萎縮させる発言が目立つ」（共同通信） 確かに、大野病院事
案の定逆転有罪。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
インターネットのホームページにラーメンチェーン店を中傷する文章を掲載したことが、名誉毀損罪にあたるかどうかが問題となった刑事事件の控訴審で、東京高裁（長岡哲次裁判長）が、地裁判決を破棄、罰金30万円の有罪判決を言い渡している*1。 以前、地裁の判決が出た際のエントリーでも指摘したとおり*2、あたかも 「ネット上の個人による情報発信に限って名誉毀損の基準を緩和した（かのような）」 地裁の判断にはおおいに疑義があったところで、この点に関してはひっくり返っても決して不思議ではなかったといえるだろう。 また、 「ネット上の情報をすべて把握し、反論することは不可能。再反論によって名誉毀損がエスカレートすることも予想される」 といった判示は、インターネットの特性を端的に言い表したものといえるし、 「ネット上の情報を見た人は『幾分かの真実が含まれている』と考えるのが通常。名誉毀損の危険性はマスコミなど従
ついに潮目が変わったか？ - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
著作権法に携わる実務者にとっては驚くべき逆転判決が出た。 「日本国内で録画したテレビ番組をインターネットを使って海外でも視聴できるようにするサービスは著作権法に違反するとして、NHKと民放9社が運営会社に事業差し止めなどを求めた訴訟の控訴審判決が27日、知的財産高裁であった。田中信義裁判長は差し止めと賠償を命じた一審判決を取り消し、テレビ局側の請求を棄却した。」 （日本経済新聞2009年1月28日付朝刊・第34面） 結論がひっくり返ったのは、浜松の事業者が被告となっていた、いわゆる「ロクラク事件」であり、これまで仮処分、本訴第1審、と東京地裁で放送事業者側が盤石の勝利を収めていた事例である。 典型的な「カラオケ法理によりサービス提供事業者の著作権侵害責任が肯定された事例」として、勇敢なチャレンジャーが三度屍を積み重ねる、という結末が控訴審でも予想されただけに、 「番組を録画、転送しているの
知財高裁の親切心 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
仏画写真の複製物を御札（御影）として使用することが不競法上の形態模倣、又は不法行為にあたるかが争われた事件の高裁判決が昨年末に出された。 結論としては、地裁、高裁ともに原告（控訴人）側の請求を棄却したのであるが、不正競争防止法の「使い道」を考える上では興味深いこの事件。結論は同じでも素人目で見たときの“印象”が大きく異なる高裁・地裁両判決の比較と合わせて、もう少し詳しく見ていくことにしたい。 知財高判平成20年12月24日（H20（ネ）第10051号）*1 控訴人（原告）：X 被控訴人（被告）：四国八十八ヶ所霊場会、Y 本件で問題になったのは、書籍に掲載された原告撮影の写真の複製利用であるから、通常であれば著作権法上の問題として処理されそうなものだが、原審（東京地判平成20年4月25日、H19（ワ）第29381号*2）では、 「平面的な作品を撮影対象とする写真において、正面から撮影する以外
たかが12万、されど12万。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
北朝鮮映画の無断放映をめぐる著作権侵害事件の判決が昨年末に出された。 原審と同様に著作権侵害を否定しながらも、控訴人（原告）が予備的に追加した不法行為に基づく損害賠償請求を一部認容する、というアッと驚くような展開である。 一昨年末に地裁判決が出た時に、本ブログでは「北朝鮮の映画が、著作権法6条3号所定の保護を受ける著作物に当たらない」という判断に疑義を呈しつつ、 「我が国において北朝鮮の著作物を保護する必要性が生じたとしても、報道目的等の利用を除けば、アタリがでることはそんなにはないはず。」 「その一方で、我が国のコンテンツがかの国で保護されない、となったとすれば、潜在的に何らかの損害が出ることは覚悟せねばなるまい。」 「知財高裁で、このような憂いを払拭してくれるだけの、心地よい結論が出されることを切に願うのみである。」 と述べていたのだが*1、日本のテレビ局にしてみれば余計に“心地悪い”
パブリシティ権と肖像権 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
今年最初に取り上げる裁判例は、「コムロ美容外科肖像権・パブリシティ権侵害事件」。 一見すると、新年早々ちょっとネタに走りすぎているんじゃないか？という突っ込みを受けるような事案だが、どっこい、実務的にも理論的にも意義のある判断が下されているように思われる。 東京地判平成20年12月24日（H20（ワ）第7828号）*1 原告：A *2 被告：株式会社メディコア（コムロ美容外科・歯科（以下「コムロ」）の広告宣伝・管理運営業務を行っている会社） 原告は、平成16年4月1日に、当時、コムロの広告宣伝業務を行っていた訴外・株式会社オルモックとの間で、平成17年3月末日までの1年間、広告のために自己の氏名及び肖像を使用することを許諾し（広告出演契約の締結）、平成17年4月1日にさらに1年間、同契約を更新した。 契約の条件は、出演契約料年126万円、広告の範囲を「TVCM、ラジオ、雑誌・ポスター、チラ
“ロケーションフリー”サービスをめぐる判断のギャップ。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
先日ちらっとご紹介していた、「まねきＴＶ」の知財高裁判決。 放送局側の請求が棄却された、という結論自体に変わりはないのだが、仮処分から地裁判決までの判示とは微妙にトーンが変わっている印象も受ける。 いずれもっと丁寧な分析を誰かがしてくれるだろう、と信じて、ここでは寝かせていた他の“ロケフリ”事例と合わせて、ざっと見の印象で片付けてみることにしたい。 知財高判平成20年12月15日（H20（ネ）第10059号）*1 控訴人（原告） ：日本放送協会ほか民放5社 被控訴人（被告）：株式会社永野商店 これまでにも様々なところで取り上げられてきたと思うが、本件は、放送事業者である原告（控訴人）らが、 「まねきTV」という名称で、被控訴人（永野商店）と契約を締結した者がインターネット回線を通じてテレビ番組を視聴することができるようにするサービス」 が、「(1)控訴人らが放送事業者として有する送信可能化
「大ヤマト」大逆転の結末。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
以前、ご紹介した「大ヤマト」事件。 東京地裁では、著作権の帰属から著作権侵害の成否まで、原告（東北新社）の主張がこと如く退けられて、悲惨な状況になっていたのが記憶に新しい*1。 だが、伝えられたところによると、知財高裁に控訴後、なんと被告側が2億5000万円の和解金を支払う、という劇的な内容で和解が成立したとのことである。 「東北新社は2008年12月15日，同社が保有するアニメ「宇宙戦艦ヤマト」の著作権侵害訴訟において，パチンコ機メーカーの三共（SANKYO）など5社と和解したと発表した。5社の一部が東北新社に対して，2億5000万円の和解金を支払うことで決着した。「当事者間の合意によって，これ以上の内容は明らかにできない」（東北新社）としている。 」 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20081215/321514/ 判決で結論が覆された
長すぎる傍論が招く悲劇。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
既に『駒沢公園行政書士事務所日記』でも取り上げられている、「宇宙戦艦ヤマト」事件。 「宇宙戦艦ヤマト」の映画・テレビシリーズの著作権を主張する東北新社（原告）が、「大ヤマト」のコンセプトに基づきパチンコ・パチスロゲーム機、プレステソフト等を展開している三共、ビスティなどを相手取って提起した著作権侵害差止・損害賠償請求訴訟である。 著作権侵害の成否に関する詳細は、大塚先生のサイトに要領よくまとめられているが（http://ootsuka.livedoor.biz/archives/50690750.html）、 この判決の何がすごいかといえば、その「傍論」の長さ（苦笑）。 いずれも民事第29部（清水節裁判長）の判決なのであるが、 ①東京地判平成18年12月27日（H16（ワ）第13725号） http://www.courts.go.jp/hanrei/pdf/20061228131917.
カミカゼ？ - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
Jリーグも残すところあと1節になっているのだが、最終戦を前にここにきて大量解雇のニュースが続々と流れている。 J２の岐阜が15選手解雇、とか降格が決まった札幌が10選手解雇、徒過言うニュースはまだ分かるのだが、驚いたのは↓のニュース。 「J1東京Vは1日、MF福西崇史(32）、GK土肥洋一（35）、DF服部年宏（35）の元日本代表勢を含む5選手と来季の契約を結ばないと発表した。」（日本経済新聞2008年12月2日付朝刊・第37面） J1残留の瀬戸際で、入れ替え戦の可能性もまだ残っているというのに、レギュラーを含むベテラン勢の解雇をこのタイミングでオープンにしてしまうあたりが、さすがは開放的なヴェルディ・・・というべきか。 裏には、http://hochi.yomiuri.co.jp/soccer/jleague/news/20081201-OHT1T00109.htm といった事情もあるら
崖っぷち。 - 企業法務戦士の雑感 ～Season2～
いよいよ残り1節まで来たJリーグ。 首位の鹿島が逃げ切るか、それとも川崎フロンターレ、名古屋グランパスといった「あと一歩」のチーム達が悲願のタイトルを奪取するか・・・ といった熱い上の方の話はどこ吹く風、とばかりに、17位に低迷したまま黄色い軍団はいよいよ最終節を迎えることになる。 皮肉なことに、今、下の方で争っているジェフ、ジュビロ、ヴェルディの3チームは、いずれも名門*1。しかも3チームとも最終節は、ホームスタジアムで迎えることになる。 優勝のかかったフロンターレを敵に回す*2ヴェルディよりはましにしても、ここ数試合負けておらず、かつ今季は上の方で踏ん張っているFC東京と最後にあたることになったのは、正直ついてないなぁ・・・というのが第一印象。 そして、ここで堕ちてしまったら、もうしばらくはJ1の舞台でこのユニフォームを眺めることはできないんだろうなぁ・・・というのが二番目に思うこと。
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