2020年10月現在も全国で新型コロナの流行が続いています。 どのような症状があれば新型コロナを疑い病院を受診すれば良いのでしょうか。 新型コロナの典型的な症状、経過、重症化のリスク、後遺症などについて現時点での知見をまとめました。 新型コロナの潜伏期間潜伏期間とは感染する機会から何らかの症状を発症するまでの期間を指します。 新型コロナの潜伏期間には1〜14日と幅がありますが、多くの人がおよそ4〜5日で発症します。 無症状の感染者はどれくらいいるのか新型コロナには一定の割合で感染しても無症状の人がいます。 どれくらいの人が感染しても無症状のままなのかまだ十分には分かっていませんが、これまでの報告からはおよそ3〜8割の人が感染しても無症状であったと報告されています。 例えばダイアモンド・プリンセス号で新型コロナに感染した544人のうち、55％は無症状であり、39%が軽症、5％が重症、1％の方

人と人との距離を少なくとも１メートル空けることが難しい場合にマスクを着用するユニバーサル・マスキング。その目的は、感染性のある無症状の感染者の鼻や口から、ウイルスを含む飛沫が飛び出し、近くにいる人の目や鼻、口に入るのを防ぐことにあります。この効果をここでは「飛沫拡散防止効果」と呼ぶこととします。 以前からユニバーサル・マスキングは（特に免疫不全の方に対し）インフルエンザなどのウイルスによる呼吸器感染症の予防に有効だと言われていましたが、最近は、新型コロナウイルス感染症（以下、新型コロナ）の予防にも有効であることを示すデータが増えています。 ところで、マスクの代わりにフェイスシールドやマウスシールドを使用する場面をテレビや町中でよく見かけます。今回は、フェイスシールドとマウスシールドの飛沫拡散防止効果について2020年10月12日現在分かっていることをご紹介します。そして、飛沫拡散防止が期待

３−５月の混乱期に苦しみながらも学んだことも多かったので、６−８月は臨床での対応は（余計な苦労はまだ続いていたとしても）改善された、というか空気もだいぶ変わった。 8月末の安倍総理の会見の中にもあったように、すでに「未知のウイルス」でもないSARS-CoV-2は、「指定感染症／実際のところを１−２類"的な"対応」から、通常のカテゴリーの中に位置付けたりそこでの対応をどうするかという検討のフェーズに入っている。

［CEDEC 2020］「バーチャルアクターの心理ケアの課題と対応案」をレポート。キャラを演じる心労などバーチャルYouTuberの現状が明らかに ライター：箭本進一 ゲーム開発者向けカンファレンス「CEDEC 2020」の初日（2020年9月2日）に実施されたセッション「臨床心理士と開発者が当事者研究事例から考える，バーチャルアクターの心理ケアの課題と対応案」のレポートをお届けする。講演では，バーチャルYouTuberを演じるアクターを心理的に守る存在の重要性が語られた。 講演を行ったのは，リ・インベンションの津坂真有氏。津坂氏はバーチャルYouTuberの運営サポートを行うと同時に，アバターの価値観や倫理観について論じる「361degアートワークスちゃんねる」を運営していることでも知られている。今回は臨床心理士である“バーチャル心理職”の白野えんら氏と実施した共同調査を元に講演が実施さ

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新型コロナウイルスの感染者が急増している先進国は「トランプを支持する米国の一部と日本くらい」としてシェアされたグラフがTwitterで拡散している。 このグラフは一見すると、各国に比べて日本の感染者数が突出しているように見えるが、「ミスリード」であるとの指摘が相次いでいる。グラフの縦軸の値が、日本とそのほかの国で10倍以上も異なるからだ。 シェアした医師は「実数ではなく推移を比較したもの」としているが、別の医師や専門家からは「科学者として絶対にやってはいけないこと」との批判もあがっている。 グラフをシェアしたのは、内科医でNPO法人「医療ガバナンス研究所」理事長の上昌広医師。野党の推薦で、新型コロナウイルスに関する参議院の公聴会に出席した経験もある。グラフは8月3日、以下のような文言とともにツイートされた。 「真夏の北半球でコロナが急増している先進国は、トランプを支持する米国の一部と日本く

東京都を中心に新型コロナ患者数の増加が止まらない状況が続いています。 国内の感染者数は3万人を超え、新規感染者数も減る気配がありません。 一方で、感染者数は増え続ける中で重症者数や死亡者数が増えないことについて「ウイルスが弱毒化しているため」あるいは「夏は免疫力がアップするから」だという言説が散見されますが、今のところは特に根拠はありません。 根拠のない楽観論に惑わされず、必要な対策を続けていきましょう。 入院者数は増えているが重症者数は増えていない7/25時点の東京都内の新型コロナ入院者数・重症者数（東京都 新型コロナウイルス感染症 対策サイト）確かに現在の入院患者数は1105人、そして重症者数16人となっており入院者数と比べても重症者数の数は多くありません。 例えば緊急事態宣言時のピーク時には入院者患者数1413人に対し、重症者数は105人となっていました。 比率からすれば重症者数が今

新型コロナウイルス感染症では治療薬に関する研究も進んでいます。 新型コロナウイルス感染症は名前の通り新しい感染症であることから、新型コロナウイルスのために開発された治療薬というものは現時点ではなく、これまで他の感染症や膠原病などの疾患に使われてきた薬剤を新型コロナウイルスにも使用して効果を検証している段階です。 これまでにいくつかの薬剤が効果が証明され、また多くの薬剤の治療効果が示されませんでした。 現時点での新型コロナウイルス感染症の治療薬についてまとめました。 新型コロナウイルス感染症の治療の考え方新型コロナの経過と治療薬の考え方（doi:10.1016/j.healun.2020.03.012を参考に筆者作成）新型コロナウイルス感染症は8割の人が軽症であり自然治癒します。 基本的には、治療薬は残り2割の中等症〜重症の方が対象ということになります。 新型コロナの経過は、発症から1週間程

厚生労働省より新型コロナに罹患した患者さんの後遺症についての調査を行うという発表がありました。 コロナ元患者2千人の後遺症調査　厚労省、8月から実施 感染症の後遺症とはどういった症状を指すのでしょうか？ また、新型コロナの後遺症はどれくらいの頻度で起こり、どのような症状があるのでしょうか？ 感染症の後遺症にはどのようなものがあるのか感染症ではときに後遺症がみられることがあります。 有名なところでは、日本脳炎や細菌性髄膜炎という重症感染症で麻痺などの後遺症がみられることがあります。 こうした重篤な後遺症以外にも、感染症では様々な後遺症が現れることがあります。 例えば、エボラ出血熱は致死率が50％にも及ぶ恐ろしい感染症ですが、回復した後にも倦怠感や関節痛、頭痛、脱毛、食欲低下などの慢性症状が続くことが知られており「post-ebola syndrome（エボラ後症候群）」と呼ばれています。 エ

マスクは、「他人へのウイルス拡散防止」にはなっても、「他人から自分へのウイルス拡散防止」にはならない。こんな非対称的な論理が、なぜ成立するのだろうか――。今回のコラムは、私のこの疑問に対して、現役医師で、私の過去のコラムでも何度もお世話になっている「轢断のシバタ＊）」さんが下さった、1万字以上にも及ぶメールを紹介するものです。 ＊）例えば、「1/100秒単位でシミュレーションした「飛び込み」は、想像を絶する苦痛と絶望に満ちていた」の回でお世話になっています。 まず、何も言わずに、以下の私の2020年3月9日の日記を読んでください。 正直に申し上げて、私は分からないので、誰か教えてください。 COVID-19の感染防止だけではなく、インフルエンザ等についても良く言われることの一つに （1）マスクは、自分がキャリア（ウイルスの運び屋）である時には、他人へのウイルスの拡散防止にはなる しかし、

新型コロナウイルス対策を話し合う政府の専門家会議は、これまで専門家としての見解や提言を示してきましたが、その過程で政府側から求められ、文言を削除するケースがあったことが関係者への取材で分かりました。中には「無症状の人も感染させている」といった文言が「パニックが起きかねない」という理由で削除されたケースもあり、専門家と政府との関係が問われることになりそうです。 政府の専門家会議のメンバーは、感染拡大を受けて自発的に対策を呼びかけようと、10回にわたって見解や提言を示してきましたが、関係者によりますと、政府側から求められ、文言を修正したり削除したりしたケースがあったということです。 このうち、3月2日に出された2回目の「見解」では、専門家らは当初「無症状、あるいは軽症の人が感染拡大を強く後押ししている可能性がある」という文書をまとめていたということですが、最終的には「症状の軽い人も気がつかない

標準的な医学的知見を否定する名誉教授と市議会議員 日野市議会議員の池田としえ氏が、2020年6月8日に「新型コロナに迫る！」 *1と称して議会で質問をしたが、その内容に危惧を覚えたのでここで指摘する。端的に言えば、池田としえ氏は、YouTube等で徳島大学名誉教授・大橋眞氏が主張している「新型コロナウイルスは存在しない」というきわめて根拠に乏しい独自の説に基づいて質問を行った。動画*2を拝聴したところ、大橋眞氏の主張には問題点がいくつもあった。 池田としえ氏のfacebookより。「やはり、新型コロナウィルスは存在しない」。URL:http://archive.vn/SsLPH ほとんどの人がご承知であるが、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）は重症の肺炎を引き起こす。しかし、大橋眞氏は標準的な医学的知見を否定し、「PCR検査で測定しているのは、病原性のない常在性ウイルスである可能性

新型コロナウイルスによる感染症「COVID-19」で亡くなる人の多くが、感染拡大を防ぐ観点から、家族ではなく医療スタッフに囲まれて息を引き取る。

感染症専門医として書籍や取材対応、SNSなどで積極的な発信を続ける神戸大学感染症内科教授の岩田健太郎さんに、様々な疑問をぶつけてみた。 ※インタビューは5月21日午後にスカイプで行い、その時の情報に基づいている。 「相談・受診の目安」はお為ごかしだ――厚生労働省は「相談・受診の目安」を作っていましたが、「37.5度以上の発熱が4日以上」などの基準が「受診抑制につながる」と批判を受けて、数値なしの内容に変更しました。先生は著書の中で、厚労省が絶対的な基準のように見せ、保健所がそれを四角四面に受け止めて患者に対応したことを批判しています。 要は責任を取りたくないのですよ。 ――文面そのままを受け止めて運用していました。厚労省が「誤解が多いから」と変更したことについてはどう考えますか？ 誤解が多いなんていい加減なことを言ってはだめです。厚労省は当然、誤解すると思って書いているはずです。確信犯です

厳格なロックダウン（都市封鎖）などをせずにここまで至った理由について、複数の海外メディアが検証している

さて、自国内の新型コロナウイルス感染爆発の対応で手一杯であった欧米諸国ですが、ここに来て感染者数、死亡者数ともに発生件数がようやく減少傾向を見せてきています。 第二波を警戒しつつロックダウン（都市封鎖)緩和に一斉に舵を切り始めています。 （関連記事） 欧州各国でロックダウン緩和へ　死者数の減少受け https://www.bbc.com/japanese/52702252 さて少し余裕ができたため、という訳でもないのでしょうが、ここにきて欧米のメディアで、自国だけでなく世界各国の動向を取り上げる記事が増えています。 で、日本の感染者数と死者数が桁違いに少ないのはなんなんだ？と、ざわつき始めているのです。 日本の感染状況の特異性が取り上げられる頻度が高まっています。 Ｇ７各国の感染状況を数値で押さえておきましょう。 表でまとめます。 ※札幌医科大学医学部 附属フロンティア医学研究所 ゲノム医