NATROMと言います。それなりの規模の病院の勤務医です。臨床医を20年ぐらいやっています。多くの医師と働く機会がありましたが、その中でも臨床医としてもっとも優れていると私が思っている先生は、現在、病床がない診療所の院長をしています。仮に山田先生としましょう。 大学病院や総合病院にも優れた先生、尊敬できる先生はたくさんいます。特定の専門分野に限れば、おそらく日本でも有数の医学者と言えるような。でも、臨床の場で、診断がついていない患者さんがかかるプライマリケアの現場では、優れているとは言い難いのです。 たとえば、胃がんの診療に力を入れ、そこら中から胃がんの患者さんが紹介されてくる、胃がんの治療では日本で一番というような医師がいたとしましょう。その医師は、「胃のあたりがなんとなく不快」と訴える患者さんに対して、必ずしも正しい診療ができるでしょうか？ 上部消化管内視鏡の検査をして患者さんが胃がん

わが国の認知症患者は2025年には675万人，2040年には800万人に達するとされており，認知症医療はかかりつけ医の参加なしでは成立が難しくなる。また，生活習慣病との関連を指摘する報告も相次いでおり，プライマリケア医が果たす役割は今後いっそう大きくなると言えそうだ。ここでは，認知症に対して早くから地域医療連携の強化に着手している東京医科大学高齢診療科主任教授の羽生春夫氏に，外来で早期に拾い上げるこつや薬物療法のポイントなどについて聞いた。

安倍政権が目指す「介護離職ゼロ」の実現に向け、厚生労働省は自治体がつくる介護サービス施設の整備計画の算定方法を見直す方針を決めた。介護を受ける人の需要だけでなく、介護する人が仕事を辞めずに済む条件を加えることで、施設の定員や利用回数などのサービス量を上積みする狙いだ。自治体向けの指針を変更し、２０１８年度からの３年計画に適用する。 自治体は３年ごとに介護サービスの整備計画をつくる。厚労省の指針に沿って、保険の給付実績や要介護認定者数の推計など「介護を受ける人」のデータをもとにサービスの需要を算出。いまは１５年度からの３年間の計画を進めている。 この指針に、厚労省は新たに「介護する人」の視点を加える。介護が必要な人と同居しているか、どんな働き方をしているか、どんなサービスがあれば仕事と介護を両立できるかなどを調べ、必要なサービス量に反映してもらう考えだ。 いまの指針に基づけば、１５年… この

日赤とか自治体が運営する総合病院って、昔は直接観てもらえたけど、最近は紹介状ないとダメ（もしくは余計に料金かかる）よね。 俺の地元では、最初から紹介状が必要だったけど、診療科によってはそのまま観てもらえた（眼科とか耳鼻科）。でも最近では、全て開業医の紹介状がないと診てもらえなくなってしまった。 でも子供が具合悪くて開業医にいくと、ロクに診もせず心音聞いてアーンするだけで 「う～ん風邪だね。薬３日分出しておくから、少し様子見て下さい」 みたいなテンプレ診断するんだよな。 で、稀に誤診するわけよ（俺の親戚の話だから忘れたけど、ナントカ菌だったらしい）。 そんで悪化する一方でどうしようもないから救急車で運ばれて総合病院で診てもらうと、 「あ～、ナントカ菌だねぇ。軽いうちに来ればすぐ治ったのに。」 みたいな展開になる。場合によっては、重病化する。 個人的に感じるのは、 総合病院で診断→総合病院から

自民党関係者「議員逮捕なんてしたら、検察によるクーデターだよ」危機感ゼロの安倍・二階派「認めさえすれば立件されない」見方広がる

川島なお美さんの闘病手記「カーテンコール」(新潮社) が本日発売され、目を通してみました。芸能人ならではのリテラシー問題も垣間みえましたが、生活 (=life) の質というQOLではなく、人生 (=life) の質、生き方 (=life) の質というQOLを何よりも大切にされていたことが伺えました。あとは、本書にたびたび登場してくる患者さんの藁にもすがる思いにつけ込んだ、「がんビジネス」が盛んなことにも驚きました。 そして、かねてから問題視してきた近藤誠氏によるセカンドオピニオンのまずい実態が明らかにされただけではなく、彼女が受けた腹腔鏡手術についての新たな疑問点もみえてきたので述べてみたいと思います。 本書の中では、ドクターとの「お見合い」と記されているように、川島さんは自身が心底信頼の置ける医師を求めて、多くのセカンドオピニオンを受けていたようです。その中でも、近藤氏のもとへは2番目に