アニメイトがゲームプラットフォームに参入！ 乙女ゲームやBLゲームを配信する「アニメイトゲームス」を今春提供！ サクセス『Circle』独占配信！ | gamebiz
アニメイトがゲームプラットフォームに参入！ 乙女ゲームやBLゲームを配信する「アニメイトゲームス」を今春提供！ サクセス『Circle』独占配信！ アニメ・コミック・ゲーム・キャラクターグッズの専門店『アニメイト』を展開するアニメイトは、2019年春より、新たに人気乙女ゲームやBLゲームを配信する、Web向けサービス「アニメイトゲームス」を開始する。女性向けゲームに特化したゲームプラットフォームサービスとなる。 「アニメイトゲームス」は、人気乙女ゲームやBLゲームをパソコンやスマートフォンで楽しめるサービスだ。PCゲームでの初ダウンロード版化作品やスマホブラウザゲームへの初の移植作品の販売、さらにサクセスの女性向け恋愛アドベンチャーゲーム『Circle〜環り逢う世界〜』の独占配信などを行う。ゲーム内アイテムがもらえる事前登録も3月23日から開始する予定だ。 ショップである『アニメイト』との
神戸新聞NEXT｜総合｜新聞社のネット記事って、英数字はなぜ全角？
ある有名婚活ブログについての記事を書き、２月上旬、神戸新聞の夕刊に掲載した。同時に電子版「神戸新聞ＮＥＸＴ」にアップしたところ、数多くあった反響の中に、記事の末尾で紹介したブログのアドレスが全角表記であることを面白がる書き込みが散見された。多くの新聞社が、自社サイトの記事で英数字を全角表記する傾向にあることは、ネット界隈ではよく知られた事実。例えば２０１４年には、朝日新聞がマララ・ユスフザイさんのノーベル平和賞受賞会見の全文を全角で掲載し、あまりの読みにくさで注目を集めるという「珍事」もあったほどだ。このご時世、なぜ新聞社は頑なに全角スタイルを崩さないのか。「ネクスト編集部」の担当者に理由を教えてもらった。（黒川裕生） まず大前提として、これは神戸新聞社のケースであり、他社はまた事情が異なるかもしれないことにはご留意いただきたい。 さて、私たち記者は基本的に、貸与されるノートパソコンの編集
カラオケ音源、ネットで無断公開容疑 会社員を書類送検：朝日新聞デジタル
音楽配信会社（東京都渋谷区）の音源を無断で使ってカラオケ用の動画を作成し、投稿サイトで公開したとして、警視庁は２０日、都内の会社員の男を著作権法違反容疑で書類送検した。捜査関係者への取材で分かった。「広告収入を得たかった。違法だと思わなかった」と話しているという。 捜査関係者によると、送検容疑は昨年１１月、音楽配信会社がインターネットで有料配信しているカラオケ用の音源を５回にわたり不正にダウンロードし、歌詞などをつけたカラオケ用の動画をユーチューブに投稿し、同社の著作隣接権を侵害したというもの。隣接権は、著作物を伝えるレコード会社などに認められた権利。 男は２０１４年８月に登録した「Ａｎｒｉのカラオケ制作室」というページでカラオケ動画を多数投稿し、視聴回数が約２６０万回に上るものもあった。計約８００万円の広告収入があったとみられるという。 ユーチューブ上では「オリジナル音源なので著作権や著
【悲報】ワイ将、「市況かぶ全力２階建」という知らないサイトの記事の削除を申し立てられる : やまもといちろう 公式ブログ
きょう、大変お世話になった方の偲ぶ会があり、長らくのご闘病もあって非常にご苦労をされたご遺族を慰労しつつ故人の多大な業績やお人柄を関係者一同しんみりと話して、二次会もしめやかに盛り上がり、これもご人徳ですねということで、赤ら顔の中年男女がひとしきり献杯を重ねておったわけです。 で、思い出に浸りつつほろ酔いで帰ってきてみると、また東京地裁から封書が… 何だろうと思って見てみると、記事削除を申し立てる仮処分やるから申し開きのうえ一度顔を出せやという「あっ、はい」案件でした。 しかし、そこで削除しろと言われている記事に心当たりがない… と思いきや、なんと削除対象となっているサイトは「市況かぶ全力２階建」とかいう知らないサイトでした。 市況かぶ全力２階建 http://kabumatome.doorblog.jp/ あの、それ、私のやってるサイトじゃないんですよね。私のサイトはここです。 なんかみ
ＷＯＷＯＷがテレビ・ネット同時配信へ １０月から：朝日新聞デジタル
有料放送のＷＯＷＯＷは６日、ＢＳ放送３チャンネルの番組について、１０月１日から、インターネットでも常時同時配信すると発表した。会員向けの限定サービスで、追加料金はなし。１２月１日からは新たに、テレビを持っていない人でもテレビと同じ月額２３００円を支払えば、番組を見ることができるようになる。スマートフォンやパソコンで動画を楽しむ人が増えるなか、サービスを充実させる。 対象は「ＷＯＷＯＷプライム」「ＷＯＷＯＷライブ」「ＷＯＷＯＷシネマ」の３チャンネル。１２月１日からはＴＢＳや日経新聞などと共同で始めた動画配信サービス「パラビ」でも配信する。吉雄文斗（よしおふみと）編成局長は「お客様のライフスタイルがどんどん多様化していて、テレビだけではお客様に我々のサービスを届けきれない」として、顧客が日常的に使用するスマートフォンなどに番組を届けるのが、同時配信の一番の目的だと話した。 これまでも大型のスポ
「地震で市内全域断水」はデマ 札幌市水道局が注意促す
北海道で発生した最大震度６強の地震で、「札幌市内全域が断水している」との情報がＳＮＳを中心にネット上を駆け巡っている。朝日新聞が同市水道局に取材したところ、断水は震源地に近い同市清田区、厚別区の一部、約１万４７００世帯で起きているが、市内全域とのネット情報は誤りだという。 同市水道局にも同様の問い合わせが多数寄せられているといい、「デマ情報に惑わされないよう落ち着いて行動してほしい」と呼びかける。 対象地域以外で水道が出ない原因は、停電でポンプが停止していることなどが考えられる。その場合は市内に設けられた応急給水拠点を利用してほしいという。給水拠点の情報は水道局ホームページで確認できる。 http://www.city.sapporo.jp/ncms/suido/dansui-dakusui/index.html
「携帯が４時間で使えなくなる」ネット情報、ドコモ否定：朝日新聞デジタル
北海道で６日未明に発生した最大震度６強の地震を受け、ツイッター上では「携帯電話があと４時間で使えなくなる」などという投稿が相次いだ。朝日新聞が携帯電話大手のＮＴＴドコモに確認したところ「そうした情報を発信していない」とネット上に流れる情報を否定した。 ただ、停電が長引けば、携帯電話の電波を受信する基地局の非常用バッテリーが電池切れを起こし、通信ができなくなる可能性があるという。同社北海道支社によれば、役場など重要施設の近くにある基地局は２４時間程度もつ大容量のバッテリーを置いているが、場所によっては数時間で切れるものもあるという。 ＫＤＤＩによると、同社では、基地局によって自家発電を備えたものや、非常用バッテリーで３～２４時間程度もつものなど様々なタイプがあるという。
【ネット依存】ゲームで生活破綻、それでも止められず…依存は「疾病」、ＷＨＯが分類（1/2ページ）
「生活が破綻しても、ゲームしか頭になかった」。１０代の頃からスマートフォンゲームを始め、課金で２００万円の借金を抱えた奈良県出身の男性（２４）は、インターネット依存の代表とされるゲーム障害の実態を振り返った。 バレーボール部で全国大会にも出場した高校時代は、スマホゲームは単に暇つぶしの一つだった。大学入学後、友人から４人で協力して戦うゲームに誘われたのが転機となった。 「時間や場所を問わず、仲間と一緒にクリアしていける醍醐味（だいごみ）は、肩を痛めて辞めたバレーとは違う居場所を与えてくれた」 防火設備会社に就職後、依存は加速する。宿直や夜勤の後に「今日も残業がしんどかった」などと愚痴を言い合いながら楽しめるゲームは、唯一のストレス発散になった。やがて、スマホとタブレット型端末計４台を使うように。食事もせず、午前４時までスマホが手放せないこともあった。 異動で残業が減り、約６０万円あった月給
デマ投稿の１１人、全員不起訴 東名あおり運転死亡事故：朝日新聞デジタル
福岡地検小倉支部は３１日、神奈川県の東名高速で昨年６月、あおり運転を受けて停車したワゴン車が別の車に追突されて夫婦が死亡した事故をめぐり、無関係の建設会社に関するデマをネット上に投稿したとして、名誉毀損（きそん）の疑いで書類送検された男性１１人を不起訴処分にし、発表した。 同支部によると１１人は９道県の３４～６３歳。不起訴の理由について、３人は「起訴するに足りる十分な証拠が得られなかった」。７人は「ネット上の投稿内容をコピーし、掲示板に投稿したに過ぎない」などと説明。１人は既に死亡したという。 死亡事故に絡み逮捕された男の姓が「石橋」で、その自宅が「石橋建設工業」のある北九州市の隣の市だったことなどから、同社の石橋秀文社長（４８）を「容疑者の父」、同社を「容疑者の勤務先」とする誤った情報がネットで広がった。 石橋社長は今回の処分について「納得がいかない。こういう書き込みをしても大丈夫だと思
“宿題の出品”禁止 メルカリ、楽天、ヤフーが文科省と合意
メルカリ、楽天、ヤフーは、各社が運営するネットオークション、フリマアプリで、読書感想文や自由研究など“宿題の完成品”を出品することを禁止する。文部科学省が8月29日、3社と対応方針で合意したことを発表した。 近年フリマアプリなどでは、第三者が制作を代行した、学校への提出を目的とする作文などが出品される場合があり、ネット上でも物議を醸していた。 文科省は「児童が自ら宿題に取り組むことの大切さを周知している」とし、こうした出品を問題視。同省と合意したメルカリ、ラクマ、ヤフオク！が出品を禁止する。今後は出品を見つけ次第、速やかに商品を削除するという。 関連記事 漫画を無断使用したシール、メルカリに出品しないで 漫画家の団体が注意喚起 漫画家の公式イラストを無断使用したシールが、フリマアプリ「メルカリ」に出品されている――そうした状況を受け、マンガジャパンが無断複製を止めるよう注意を呼び掛けた。
自宅の漫画本をネットに投稿 無料で公開の試み | NHKニュース
個人が自宅などに保管している漫画本を電子化してネットに投稿してもらい、著作者の許可を得たうえで、無料で公開する新しい試みを、漫画家と出版社が共同で始めました。投稿した個人にも報酬が支払われる仕組みで、企画した漫画家は、「海賊版サイトに対抗できるようなものにしたい」と話しています。 この出版社の漫画や小説などのうち、電子化されていないおよそ8800冊を対象に、自宅などに保管されている作品を持ち主にスキャンしてもらい、電子データを専用のウェブサイトに投稿してもらいます。 投稿された作品は、作者に公開していいか確認したうえで、サイトで公開され、誰でも無料で読めるようになります。 インターネットの漫画をめぐっては、著作者に無断で作品がアップロードされた「海賊版サイト」が問題となりましたが、このサイトは広告収入の中から、著作者と出版社、それに投稿した個人に対しても、報酬が支払われる仕組みです。 この
絶版本、コピーしてネットにあげて 中堅出版社呼びかけ：朝日新聞デジタル
手持ちの絶版本をスキャンしてネットに上げて――。漫画家の赤松健さん（５０）が中堅出版の実業之日本社（東京）と１日、こんな呼びかけを始めた。誰でも無料で絶版本を読めるようにして、広告収入を作者と出版社、投稿した人で分け合おうとの試みだ。 対象は、同社が２０００年以前に出版したが今は絶版となっていて、電子化されていない８８７１冊。文芸作品が多く、漫画もある。これらの本をスキャンした上で、赤松さんらが運営しているサイト「マンガ図書館Ｚ」に投稿してもらい、広く一般に公開する。 閲覧数に応じて手元に入る広告収入は、作者８割、同社と投稿者で１割ずつ分配する予定。出版社は費用をかけずにたくさんの本を電子化することができ、作者は、印税が入らなくなっていた本で新たな収入が得られるメリットがある。１日の会見で赤松さんは「作者の許可がなければ公開しないので、（著作権上の問題はなく）完全に合法な仕組み」と説明した
川上氏「海賊版対策を邪魔している」「無責任だ」、森弁護士や村井教授に噛み付く - 弁護士ドットコムニュース
知的財産戦略本部の「インターネット上の海賊版対策に関する検討会議」（タスクフォース）の第3回会合が7月18日、東京都内で開かれた。ブロッキング反対派の森亮二委員（弁護士）が「もはや緊急措置をとるべきでないということを、この検討会の決議で示すべきだ」と提案したところ、ブロッキング賛成派の川上量生委員（カドカワ社長）が「海賊版サイト対策を邪魔することしかやっていない」と批判するなど、議論が紛糾した。 ●森亮二委員「緊急措置をすべきでないことをはっきり決議すべきだ」 違法アップロードされた漫画やアニメが無料で閲覧できる「海賊版サイト」をめぐって、政府は4月13日、特に悪質な海賊版サイトとして「漫画村」など3サイトを名指ししたうえで、法制度の整備までの緊急措置として、民間の事業者（プロバイダ）が自主的にブロッキング（遮断）することが適当とする決定をおこなった。 この決定を受けて、NTTグループ3社
ＳＮＳ参考にする層ほど内閣支持率高め 朝日世論調査：朝日新聞デジタル
朝日新聞社が１４、１５両日に実施した世論調査で、政治や社会の出来事を知る際、どんなメディアを一番参考にするかを尋ねた。すると、「ツイッターやフェイスブックなどのＳＮＳ」「インターネットのニュースサイト」と答えた層は、内閣支持率が高い傾向が見られた。「テレビ」と答えた層の支持率は全体の支持率とほぼ同じで、「新聞」と答えた層は支持率が低かった。 政治や社会の出来事について情報を得るとき、一番参考にするメディアを四つの中から選んでもらったところ、「テレビ」が４４％で最も高く、次いで「インターネットのニュースサイト」２６％、「新聞」２４％、「ツイッターやフェイスブックなどのＳＮＳ」４％だった。 年代別に見ると、１８～２９歳は「ネット」３８％、「テレビ」３５％、「ＳＮＳ」１６％、「新聞」８％の順。３０代は「ネット」５３％、「テレビ」２８％、「新聞」１２％、「ＳＮＳ」７％の順だった。４０代以上はいずれ
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NZ銃乱射、SNSに犯行声明 過激思想ネットで増幅 - 日本経済新聞
ネットＴＶ：問題浮上 放送法規制対象外 自律的な対応必要 | 毎日新聞
Abemaが非公開にした「くそババア」罵倒映像 過激化するネットテレビの2つの問題
アマゾン、日本の実店舗でスマホ決済開始 手数料ゼロ - 日本経済新聞
ＮＨＫ：配信サイト参加へ 民放運営「ＴＶｅｒ」に | 毎日新聞
『ＳＮＳ参考にする層ほど内閣支持率高め 朝日世論調査：朝日新聞デジタル』へのコメント