ブックマーク / www.nikkei.com (79)

  • 「耳にかけないマスク」理美容室向けに開発 - 日本経済新聞

    舞台役者らのヘアメークを手掛けるアーチ(東京・渋谷)は理美容室向けに耳にかけないで着用できるマスク「サロン・で・マスク」を開発した。美容師らが顔全体を見ながら顧客に似合った髪形に整えやすくなる。価格は5枚組で1100円。送料は別途必要になる。

    「耳にかけないマスク」理美容室向けに開発 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/06/24
    ずっと吸い続けないといけなさそうな見た目で頭が混乱
  • 野田線の愛称「アーバンパークライン」浸透せず 東武、ネット調査 - 日本経済新聞

    東武野田線を「アーバンパークライン」と呼んでいるのは利用者の25%にとどまることが、東武アーバンパークラインPR事務局が実施したインターネット調査で分かった。東武鉄道は2014年4月に「アーバンパークライン」の愛称を導入したが、利

    野田線の愛称「アーバンパークライン」浸透せず 東武、ネット調査 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/03/15
    “東武野田線を「アーバンパークライン」と呼んでいるのは” しょっぱなから正式名称を否定していく書き出しに笑ったw
  • 10~12月期GDP、年率6.3%減 5四半期ぶりマイナス - 日本経済新聞

    内閣府が17日発表した2019年10~12月期の国内総生産(GDP)速報値は、物価変動の影響を除く実質で前期比1.6%減、年率換算では6.3%減だった。5四半期ぶりにマイナス成長に転じた。19年7~9月期は年率換算で0.5%増だった。消費増税前の駆け込み需要の反動減が響いたほか、大型台風や暖冬による消費の伸び悩みも重荷となり、年率でのマイナス幅は14年4~6月期(7.4%減)以来の大きさだった。

    10~12月期GDP、年率6.3%減 5四半期ぶりマイナス - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/02/17
    軽減税率の影響で大して負担は変わっていないのにこんなに下がるなら、もっとややこしくして一見負担は変わらない(むしろ軽くなる?)ように見えて実は負担増みたいな仕組みにしたら経済は守られそう。
  • 新型肺炎、警戒レベル上げ見送り 政府専門家会議 - 日本経済新聞

    16日に政府が開催した新型コロナウイルス感染症対策専門家会議では、感染の状況について「国内発生早期」から「国内感染期」に警戒レベルを上げるかどうかが焦点だったが、見送った。厚生労働省の幹部は「中国と接点の見えない感染者が増えているのは事実」と指摘。専門家会議が警戒レベルを上げ、検疫など水際対策や対象者が膨大になりつつある国内感染者の追跡調査などから、国内での早期発見・治療体制の強化に転換する"

    新型肺炎、警戒レベル上げ見送り 政府専門家会議 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/02/17
    先手先手とは。。。
  • わずか3畳「極狭物件」 無駄ない生活、若者に人気 - 日本経済新聞

    居室の広さ約5平方メートル(約3畳)――。東京都心の「極狭(ごくせま)アパート」が若者に人気だ。さぞ息が詰まると思いきや、満足して暮らす人が多いという。彼らが住まいに求めるものは何か。暮らしをのぞいた。(佐藤淳一郎)東京・新宿から電車に乗って5分の京王線笹塚駅で降り、徒歩でさらに5分。世田谷区の閑静な住宅街にある2階建て賃貸アパートの玄関ドアを開けると、すれ違うのも困難なほど狭い通路が目に飛び

    わずか3畳「極狭物件」 無駄ない生活、若者に人気 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/02/02
    またスピリタスが紹介されている。もっと物件も競合他社も増えて欲しい! | バズってるから追記。断熱性、敷金礼金0、冷暖房すぐきく、掃除超楽など、面積以外のほぼ全てがそろってるのが魅力なんだよー。by 住人
  • 東レ、ICタグの価格5分の1に IoT普及後押し - 日本経済新聞

    東レは衣料など商品の在庫管理などに使うICタグを、1枚2円以下と従来の5分の1程度のコストで生産できる技術を開発した。情報などを記録する集積回路を特殊な素材で直接印刷し、生産工程を大幅に減らせる。ICタグはあらゆるモノがネットにつながる「IoT」にとって重要な部品だ。価格が大幅に下がり、関連サービスの普及を後押しすることになる。東レは2022年度にもICタグ事業に参入する。ICタグはICチップ

    東レ、ICタグの価格5分の1に IoT普及後押し - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/01/19
    “炭素原子が筒状につながった高強度のカーボンナノチューブを原料として、一定の条件下で導電性を示す新素材を開発した。これを活用し、ICタグの記憶装置となるICチップを基板フィルムに直接印刷・形成”
  • 日本人だけ大好き、コーンスープの謎 欧米では影薄く - 日本経済新聞

    この季節、自動販売機のコーンスープ缶を見るとついつい買ってしまい、冷たい手を温めながら飲むという人も多いかもしれない。このコーンスープ、実は欧米ではかなりマイナーな存在であることはご存じだろうか。また、コーンスープとコーンポタージュはどう違う? 缶の中のコーンの粒を残さず飲むには? など、かねがね疑問に思ってきた人もいるだろう。今回はこうした謎に迫ってみる。日人ほどコーンスープが好きな国民はいな

    日本人だけ大好き、コーンスープの謎 欧米では影薄く - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2020/01/19
    コーンは嫌いだけれど、コーンスープなら飲める不思議。
  • 歩き方を靴の中敷きが採点 NECなど予約販売 - 日本経済新聞

    NECと健康アプリ開発のFiNC Technologies(フィンクテクノロジーズ、東京・千代田)は27日、歩行の質を検知するセンサーを内蔵するインソール(中敷き)「アローグ」を開発し、クラウドファンディングサイトで先行予約販売を始めたと発表した。歩行データを収集して歩き方を改善する助言サービスの提供を目指す。健康を意識する30~40代の男性に提案する。NECが開発した歩行分析センサーを組み込

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    I8D
    I8D 2019/12/08
    こういうの欲しいと思って調べたらタイムリーなのがあった。
  •   :日本経済新聞

    経済新聞の電子版。日経や日経BPの提供する経済、企業、国際、政治、マーケット、情報・通信、社会など各分野のニュース。ビジネス、マネー、IT、スポーツ、住宅、キャリアなどの専門情報も満載。

      :日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/11/06
    “アメリシウムはプルトニウムから生成される人工放射性元素で、煙感知器などに使われる。” 人類はアメリシウムですら応用するのか。そんなに有利な点があるのかな?
  • 花王とパナソニック、美肌つくる極薄膜の生成機器 - 日本経済新聞

    花王は1日、人の肌表面に極薄膜を形成して肌をケアする「人工皮膚」を簡単に作れる小型機器を12月4日に発売すると発表した。パナソニックが機器を製造し、花王が専用の添加液などと一緒に販売する。第1弾としてスキンケア商品として投入するが、将来的には医療など幅広い用途に応用し、1000億円規模の事業に育てる。花王が2018年11月に発表した人工皮膚技術「ファインファイバー」を搭載した。直径1万分の1ミ

    花王とパナソニック、美肌つくる極薄膜の生成機器 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/11/04
    汗をかいたらどうなるんだろう?皮脂は?気になることが多い。客観的なレビューが読みたい。
  • 東急不動産の新本社、従業員は脳波センサー装着 - 日本経済新聞

    東急不動産ホールディングスと東急不動産は9月30日、東京・渋谷の新築オフィスビル「渋谷ソラスタ」で8月に稼働した新社オフィスの報道陣向け内覧会を開催した。最新のIT(情報技術)を駆使したスマートオフィスを標榜。10月1日から顧客企業向けの内覧も受け付けて、自社のオフィス物件を売り込むためのショールームとしても活用する方針だ。今回の実証実験で新社の従業員は頭部に脳波測定キットを着用し、測定デ

    東急不動産の新本社、従業員は脳波センサー装着 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/10/01
    「社員、低ストレス、高集中、高興味、高快適、高わくわく度は義務です。」
  • 日本の研究力を損ねた「選択と集中」 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞

    の大学の研究力低下が深刻だ。鈴鹿医療科学大学の豊田長康学長は詳細なデータ分析に基づき研究力低下の主因は、研究に費やせる時間の長さを勘案した「フルタイム換算の研究者数」であると指摘。研究者が思う存分研究に専念できる環境をつくることこそが世界との研究力競争に勝ち抜く道だと主張する。――論文数の減少など日の大学の研究力低下が指摘されます。どこに原因があるとみますか。「大学の公的研究費が停滞し

    日本の研究力を損ねた「選択と集中」 科学記者の目 編集委員 滝順一 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/09/24
    途中に出てくる目標の使い方の話で、オーストラリアは失敗を認めて撤回できたのに、失敗を絶対に認めず撤回できない日本よ…… “The Tyranny of Metrics”の話は面白かった。
  • 氷河期100万人就職支援、政府 研修業者に成功報酬 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞

    政府はバブル崩壊後に高校や大学を卒業した「就職氷河期」世代の就職支援を格化させる。30代半ばから40代半ばの人たちは、他の世代に比べ国内外の厳しい経済情勢の影響で不遇な労働状況に置かれたとみて、年齢層を絞る異例の対策を講じる。正規雇用で半年定着したら、研修業者に成功報酬型の助成金を出す。支援対象は100万人規模で、経済や社会保障の支え手になってもらう狙いがある。【関連記事】氷河期世代の正規雇用、3年で30万人増 政府が集中支援経済財政諮問会議の資料によると、バブル崩壊後の就職難で、統計のある1997~2004年には毎年8万~12万人が未就職で高校や大学を卒業した。現状より3~5倍多い水準だ。03年に35~44歳で無職やフリーターの人は57万人だったが、18年には92万人に増加

    氷河期100万人就職支援、政府 研修業者に成功報酬 【イブニングスクープ】 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/08/14
    職業訓練と正社員就職後半年間定着で1人あたり最大60万円の助成。雇用先と結託して無限補助金受給をさせない範囲ではなかなか高額を出していると思うし、かなり本気だと思うけれど。
  • 日本KFC、軽減税率導入後も店内・持ち帰り同額 - 日本経済新聞

    KFCホールディングス(HD)は19日、軽減税率の導入後も持ち帰りと店内飲の税込み価格をそろえると発表した。10月から持ち帰りは8%、店内飲は10%の税率になるが、体価格を調整し税込み価格をそろえる。持ち帰りの多いファストフードで税込み価格をそろえる決定をしたチェーンは初。3月には体価格を据え置く方針を固めていたが、店頭の混乱を防ぐため計画を見直した。 日KFCが運営する「ケンタッキーフライドチキン」で10月から価格を見直す。主力であるオリジナルチキン(250円)は価格を据え置くため、税率の上がる店内飲の場合は実質値下げとなる。商品ごとに価格を見直すため、持ち帰りの場合は実質値上げになる商品もでる。メニューは現在の税込み表記を維持する。 日KFCが価格戦略を転換したのは、従業員や来店客の混乱を防ぐためだ。例えばショッピングセンター内の店舗では、来店客が持ち帰りで商品を購入

    日本KFC、軽減税率導入後も店内・持ち帰り同額 - 日本経済新聞
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    I8D 2019/07/21
    みんなこれになって欲しい。
  • 派遣社員、3年勤務なら時給3割上げ 厚労省が指針

    厚生労働省は派遣社員に勤務年数や能力に応じた賃金を支払うよう人材派遣会社に義務づける。同じ業務で3年の経験を積んで業務内容が変われば、初年度より賃金を3割上げるなど具体的な指針をまとめた。「同一労働同一賃金」の制度が2020年4月に始まるのに合わせ、正社員との賃金差を縮小する。【関連記事】派遣時給上げ、生産性問う 雇い止め拡大に懸念も現在、派遣社員の賃金は平均で正社員より2割ほど少ない。厚労省

    派遣社員、3年勤務なら時給3割上げ 厚労省が指針
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    I8D 2019/07/17
    誰がどう考えたって5年で切られるのが3年に短くなるだけだよね。派遣切りのうま味を損なう仕組みが欲しい。
  • TOEIC、大学入学共通テストの参加取り下げ - 日本経済新聞

    英語能力テスト「TOEIC」を日で運営する国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC、東京・千代田)は2日、2020年度から始まる大学入学共通テストへの参加申し込みを取り下げたと発表した。IIBCは「受験申し込みから実施運営、結果提供までの処理が想定していたより複雑で、責任をもって対応を進めることが困難だと判断した」と説明している。TOEICはリスニングとリーディングの「L&R」、スピー

    TOEIC、大学入学共通テストの参加取り下げ - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/07/02
    GTECも取り下げちゃえー
  • 大学無償化、低所得世帯の75万人支援 20年4月から - 日本経済新聞

    低所得世帯の学生を対象に大学など高等教育を無償化する「大学等修学支援法」が10日の参院会議で可決、成立した。2020年4月から授業料を減免するほか、返済不要の給付型奨学金を支給する。文部科学省は約75万人が支援を受けられると見込んでいる。短期大学・高等専門学校・専門学校も対象とする。細かい支援額などは文科省が政令で定める。20年4月から支援を受ける学生は19年度中に手続きをする必要がある。

    大学無償化、低所得世帯の75万人支援 20年4月から - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/05/11
    “実務経験のある教員による授業が一定数以上ある” 無償化の趣旨とほとんど関係ないのに、お上に逆らえなかった感満載。こんなのばっかり。
  • みずほ6800億円損失、純利益86%減に下方修正 19年3月期 坂井社長、業績連動報酬を全額返上 - 日本経済新聞

    みずほフィナンシャルグループ(FG)は6日、2019年3月期の連結決算に、店舗や次期勘定系システムの減損処理などで約6800億円の損失を計上すると発表した。低金利やデジタル金融の進展で収益基盤としての役割が弱まり、経営の負担になった店舗やシステムを処理する。これに伴い、連結純利益の予想を前期比86%減の800億円に下方修正した。システム投資や店舗にかかるコストは、収益性が低下した銀行にとって重

    みずほ6800億円損失、純利益86%減に下方修正 19年3月期 坂井社長、業績連動報酬を全額返上 - 日本経済新聞
  • 年金開始、75歳も選択肢に 毎月の受取額は2倍 - 日本経済新聞

    厚生労働省は公的年金の受給開始年齢を75歳まで繰り下げられるようにする検討に入った。毎月の年金額は65歳開始に比べて2倍程度とする方向だ。いまは70歳開始が上限だが、一段と高齢になってから年金をもらう選択肢をつくる。働く高齢者を増やす呼び水にし、元気な高齢者に社会保障を支える側に回ってもらうのが狙いだ。公的年金をもらい始める年齢は現在60~70歳の範囲で加入者が選ぶことができる。政府は2018

    年金開始、75歳も選択肢に 毎月の受取額は2倍 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/01/26
    選択肢なんだし、小出しにせずにさっさと120歳まで用意しちゃえば良いじゃん。そして平均寿命の統計をいじって、寿命と年金をかけたチキンレースを煽る。
  • 奨学金、全員から保証料 延滞増加で財務・文科省方針 - 日本経済新聞

    財務省と文部科学省は2020年春にも日学生支援機構の貸与型奨学金の仕組みを見直す。長期の延滞が増えて制度を圧迫しているため、奨学金を借りるすべての学生から、借入額に応じて一定額を保証料として徴収する方向で検討に入った。保証人を求める制度はなくす。保証料で延滞を補えば制度は安定するが、学生の負担は増えることになる。支援機構によると、16年度には大学と短大に通う学生のうち38%が機構の奨学金を借

    奨学金、全員から保証料 延滞増加で財務・文科省方針 - 日本経済新聞
    I8D
    I8D 2019/01/09
    “保証人を求める制度はなくす” これが実現するのは素晴らしい!