実はＮＨＫＢＳ１はすごいインテリジェンス情報の塊 | 中東・イスラーム学の風姿花伝
春の番組改編で、ＮＨＫＢＳ１の国際ニュース番組もいろいろ変わった。ＮＨＫＢＳ１の各種の国際ニュース番組は、国際情勢を見る上で必須のツール。 時間はスポーツなどで変わることがあるけれど（←やめてほしいです。ニュース・チャンネルとスポーツ・チャンネルは分けてください、ＮＨＫさん。特に、オリンピックやワールドカップがある期間には国際ニュース番組がぐっと減るというのは困ります。まさにその陰で毎回世界で大事件が起こっているじゃないですか）、私が特に重視しているのは以下の番組。 「ワールドニュース」（朝6：00～6：50） 「キャッチ！世界の視点」（朝7：00～7：50） 「ワールドニュース・アジア」（午後2：30～2：50） これだけのために受信料を払っても安くない、というか個人的にはこれだけのために払っているとすら思っている。それに加えれば深夜12時からのＢＳ世界のドキュメンタリー。 これらの番組
宮内庁次長は全面否定、天皇陛下「生前退位」ニュースの読み解き方（藤代裕之） - エキスパート - Yahoo!ニュース
NHKが天皇陛下「生前退位」のニュースを速報し、各メディアも一気に報じています。しかし、宮内庁次長は全面否定との報道もあり、どう判断したらよいのか分からないという方も多いのではないでしょうか。報道が錯綜するときは、各社の記事を比較して俯瞰的にみることが重要です。ニュースの読み解き方のポイントについて考えてみます。 今回のニュースで報道内容が分かれてるのは宮内庁の反応・対応です。最初に報じたNHKの記事によると、ご意向は、皇后さま、皇太子さま、秋篠宮さまも受け入れており、宮内庁関係者に示されているとのこと。配信時間は夜のニュースが始まる19時ぴったりです。 天皇陛下が、天皇の位を生前に皇太子さまに譲る「生前退位」の意向を宮内庁の関係者に示されていることが分かりました。数年内の譲位を望まれているということで、天皇陛下自身が広く内外にお気持ちを表わす方向で調整が進められています。 出典:NHK
社長謝罪、朝日新聞はどうして産経新聞に敗れたのか デジタルからの考察（木村正人） - エキスパート - Yahoo!ニュース
朝日落城朝日新聞が落城した。木村伊量（ただかず）社長は11日、記者会見を開き、東京電力福島第一原発事故の政府事故調査・検証委員会が作成した「吉田調書」に関する記事を取り消し、読者と東京電力の関係者に謝罪した。 従軍慰安婦の検証記事で、韓国・済州島で慰安婦を強制連行したとする吉田清治氏（故人）の証言を虚偽と判断して記事を取り消したことについて、木村社長は「訂正が遅きに失したことについてお詫びいたします」と述べた。 杉浦信之取締役編集担当の職を解き、自らも改革と再生に道筋をつけたあと進退を決断するという。 朝日新聞は５月20日付で「福島第一原発にいた東電社員らの９割にあたる約650人が吉田所長の待機命令に違反し、10キロ南の福島第二原発に撤退した」と報じたが、社内調査の結果、「命令違反で撤退」という記述には裏付けがないと判断した。 従軍慰安婦報道については、朝日新聞の第三者機関「報道と人権委員
フジテレビ『池上彰 緊急スペシャル！「反日韓国」特集』が字幕/吹き替えを「捏造」した疑惑→確定？ - NAVER まとめ
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古賀氏 今度はフジ、日テレ記者とバトル | 東スポWEB
「報道ステーション」（テレビ朝日系）の生放送で古舘伊知郎キャスター（６０）と舌戦を演じた元経済産業省官僚の古賀茂明氏（５９）が１６日、今度はフジテレビや日本テレビの記者とバトルを展開した。 首相官邸筋の圧力により同番組を降板させられたと主張する古賀氏は、都内の日本外国特派員協会で「日本メディアでは重要なことが報じられない。圧力なのか自粛なのか。記者は重要な問題に気付く能力すら失いつつあるのではないか」と語った。さらに自民党がこの件でテレ朝を、やらせ疑惑問題でＮＨＫを党本部に呼びつけている問題にも言及。「集団リンチになる恐れがある。ＮＨＫもテレビ朝日も呼び出しは断ってほしい」と訴えたが、会見後には国内大手メディアと一触即発の事態になった。 日テレの男性記者が「報ステで打ち合わせにない発言を古賀氏がしたことが、むしろ政治権力の介入を招くことになったのでは」と問うと「どちらですか？ 日本テレビで
「え？私が中国のスパイだって？」ドイツ紙の東京特派員が安倍政権から圧力を受けたと告白
「安倍政権はメディアに圧力をかけている」――。4月2日、日本外国特派員協会（FCCJ）のウェブページにドイツ高級紙「フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング」で東京特派員を務めていた、カーステン・ガーミスさんのコラムが掲載された。 ガーミスさんは民主党政権下の2010年に来日、特派員として2015年まで東京特派員として滞在。2011年の東日本大震災も取材した。2012年末に第二次安倍政権が発足した後に、圧力を受けるようになったという。 外務省から攻撃されるのは、5年前では考えられなかったことだ。だが今ではある。私への直接的な攻撃のみならず、ドイツ本社への攻撃もあった。安倍政権の歴史修正主義に対して私が批判記事を書くと、日本政府の在フランクフルト総領事が本社に来て、担当編集者に抗議した。その抗議は「東京」からのものであり、中国がこの記事を反日プロパガンダに利用しているというのだ。 事態
FCCJ - On My Watch
Island hopping: The author on a South Korean junket to Takeshima that got him called into the Ministry of Foreign Affairs. Confessions of a foreign correspondent after a half-decade of reporting from Tokyo to his German readers 日本語訳はこちら by Carsten Germis M y bags are packed, as the song goes. After more than five years as the Tokyo correspondent for the German daily, Frankfurter Allgemeine Zeitung
ドイツのあるジャーナリストの日本論 - 内田樹の研究室
ドイツのある新聞の東京特派員が過去５年間の日本の政府と海外メディアの「対立」について記事を書いている。 安倍政権の国際的評価がどのようなものかを知る上では貴重な情報である。 でも、日本国民のほとんどは海外メディアが日本をどう見ているのかを知らない。 日本のメディアがそれを報道しないからである。 しかたがないので、私のような門外漢がドイツの新聞記者の書いたものをボランティアで日本語に訳して読まなければならない。 このままでは「日本で何が起きているのかを知りたければ、海外のメディアの日本関連記事を読む」という傾向は止まらない。 そんなことまで言われても日本のジャーナリストは平気なのか。 「ある海外特派員の告白 ５年間東京にいた記者からドイツの読者へ」 Carsten Germis さて、荷造りも終わった。ドイツの日刊紙Frankfurter Allgemeine Zeitungの特派員として東
5年間滞在した日本を離れるドイツ人ジャーナリストの告白
一部だけ取り急ぎ訳そうと思ったけど、略すところがなくて大部分になってしまった。いずれちゃんとした全訳がでると思うので、それまでのメモ代わりに。
『あまりにも歪められた沖縄辺野古基地問題の報道』
実は、引っ越し準備の合間を見て、おとなしくこのブログタイトルのエンディング記事を書こうと思っていましたが、その前にどうしても沖縄の辺野古基地の建設事案に対する理不尽なマスメディア報道について書きとめておきたくなり、筆をとっちゃった次第です（笑）。 2015年3月23日、辺野古基地建設に関連して、翁長雄志沖縄県知事が基地建設反対活動家の侵入防止用ブイの設置のための海底ブロックの一部が岩礁の一部サンゴを破損したとして地質調査作業の停止を沖縄防衛局に指示しました。 辺野古:沖縄県 作業停止を沖縄防衛局に指示 [毎日新聞 2015年03月23日] 米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の名護市辺野古への県内移設を巡り、沖縄県の翁長雄志（おなが・たけし）知事は２３日、現場海域の全ての移設作業を７日以内に停止するよう沖縄防衛局に指示した。防衛局が指示に従わない場合は来週にも岩礁破砕許可を取り消す考え。沖縄
産経さんだって人のこと言えないでしょ？ - 池上彰 : iRONNA
私が朝日新聞での連載「新聞ななめ読み」を始めたのは、朝日だけでなく、いろんな新聞の比較をすることがそもそもの狙いでした。月に１回、言ってみれば新聞時評みたいなものですよね。「朝日新聞の記事は分かりにくい」と随分批判もしてきましたが、それに対して担当部局のデスクから抗議が来たりすると、それも紹介しつつ、反論も書いたりして、新聞記者との双方向性を持つというやり方でやってきました。 朝日以外にも読売や産経の話も書いたりしたことはあったんですが、ある日突然、掲載できないという話になったんです。もちろん、新聞社には編集権がありますから、最終的に掲載する、しないを判断するのは、それぞれの新聞社が決める編集権ですよね。それについて著者が「載せないのはおかしい」とか、そういうことを言う立場ではないと思うんですよ。
今後のメディアを考えるうえで知っておきたいデータ10選 - メディアの輪郭
日々、いろんな海外メディアの情報を追っているのですが、改めて日本におけるメディア関連データで気になるものを足下から整理しようと思い、調べてみました。 1. スマートフォンの所有率 （出典：ビデオリサーチインタラクティブ | プレスリリース） 昨年の時点でガラケーの所有率をスマホが上回っていたようですが、今年はさらに差が広がっていますね。特に女子学生（85.2%）、男子学生（78.3%）のスマートフォン所有率が高いとのことです。タブレットもじわじわ増えています。 2. スマートフォン加入者数 総務省によれば、日本にはインターネット利用者数が9652万人いるようです。また、IDC Japanの2013年～2017年の国内スマートフォン加入者数予測によれば、2014年には6277万人に、2015年には約7000万人がスマホを持つことになりそうです。 3. スマートフォンの利用場所とシーン ヤフー
恐怖心を煽る手法はそろそろやめにしませんかっていう話 - ネットの海の渚にて
私の父と母の情報供給源は、9割方テレビが占めている。 新聞も老眼が進んで読むこと自体が苦痛になったらしく、届けられた新聞は右から左へと読まれないまま古新聞になっている。 そんな世代だからネットなんてものを使いこなせるわけがない。 パソコンやタブレットを使わせようと何度かチャレンジしたけれど、むしろストレスになるようだったので諦めた。 だから両親はテレビから流れてくる情報を頼りにしている。 70代に入った両親にとって一番の関心事は健康だ。 健康を扱ったテレビ番組というのは思いの外多い。 おそらくだがこういった番組は数字が取れるのだろう。 母はそういった健康を扱った番組を逐一チェックしているらしく、放送日をメモしたものが冷蔵庫に貼ってある。 たまに一緒にそういった番組を見ることもあるけれど、全ての番組とは言わないまでも、多くの番組において、主に「恐怖心」を煽る手法が使われていると感じた。 恐怖
慰安婦問題で朝日新聞は何を検証すべきだったのか
「これはまた見事な失敗作だなぁ」。2014年8月5日、最初に朝日新聞朝刊に大きく掲載された「特集：慰安婦問題を考える」を読んだ時の率直な感想である。 実は、この記事が出るまでの過程で意見を聞かれた関係から、筆者は、朝日新聞が近いうちに自らが行ってきた慰安婦報道に対する「検証」を行い、何らかの特集記事を出すであろうことは、知っていた。しかしながら、実際に目にすることになった検証記事は、筆者の予想、いや期待とは大きく異なるものだった。 筆者は何故この検証を「失敗作」だと考えたのか。最初に断っておかなければならないのは、それは筆者がこの検証記事に書かれている内容が間違いだ、と思ったからではない、ということだ。この「特集」に書かれていた内容は、それ自身、慰安婦問題やこれに関する朝日新聞の報道について、恐らくありのままを述べており、事実そのものの過誤は存在しないように見える。にもかかわらず、それが「
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戦後７０年これまで・これから：新聞は「戦争」をどう報じたか（その１） 戦意あおり暴走加担 - 毎日新聞
韓国の記者は「嫌韓」や日本社会をどう見つめているのか 特派員座談会
檢「朴大統領の行跡疑惑提起サンケイ新聞関連ジョンユン回氏の参考人調査 Google 翻訳
検'朴大統領行跡疑惑提議'産経報道関連チョン・ユンフェさん参考人調査 韓国語翻訳 ウェブページ翻訳 - エキサイト 翻訳
従軍慰安婦問題をめぐる言説の現在メディアはどう伝えたか 四方由美 ・ 中野玲子
従軍慰安婦問題をめぐる言説の現在メディアはどう伝えたか | CiNii Research