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2018年9月11日のブックマーク (6件)

  • あわや惨事、Moto2ライダーが他選手のバイクのブレーキ握り失格に(AFP=時事) - Yahoo!ニュース

    【AFP=時事】世界ロードレース選手権(WGP 2018)第13戦、サンマリノGPは9日、Moto2クラス決勝が行われ、カレックス(Kalex)のロマーノ・フェナティ(Romano Fenati、イタリア)が走行中に別の選手のバイクのブレーキを握って失格になった。フェナティはその後、2レース出場停止の処分を受けている。 【写真】暴挙に出たフェナティ フェナティはレース終盤、スッター(Suter)のステファノ・マンシィ(Stefano Manzi、イタリア)と競り合っていた際に、バイクを傾けながらマンシィのマシンのブレーキレバーを握った。マンシィは一瞬バランスを崩しかけてからマシンのコントロールを取り戻したが、その後フェナティには黒旗が振られ、「無責任な走行」により23周で失格となった。 この前には、マンシィがフェナティをインから抜こうとして接触し、両者とも大きくコースアウトして入賞圏から順

    あわや惨事、Moto2ライダーが他選手のバイクのブレーキ握り失格に(AFP=時事) - Yahoo!ニュース
    Lat
    Lat 2018/09/11
    人として終わってるな。/スポンサーの名を背負った状態で今回のことを故意に引き起こしたのだから、この人はもうプロ契約は難しいんじゃないのかな?
  • 代々木公園サッカー専用スタジアム計画、都と渋谷区も検討開始…防災機能備えた多目的アリーナ - スポーツ報知

    東京都と渋谷区が、都立代々木公園内を民間主導で再開発する方針であることが10日、分かった。複数の民間事業者が提案している防災機能を備えた多目的アリーナについて検討を進めており、規制緩和などの対応策について格的に協議を開始。昨年7月の紙既報通り、ライブやイベント会場、東京23区内初の大規模サッカー専用スタジアムとしての利用を見込んでおり、実現すれば渋谷の新たなシンボルとなる。 ついに行政も動き出した。昨年から民間事業者が進めていた「多目的アリーナ計画」について、都と渋谷区が格的に検討を始めたことが判明。建設費は民間事業者が負担する形で、2020年東京五輪後の着工を目指している。 建設予定地は代々木公園の南側。球技場や野外ステージなどの既存施設がある付近で、緑地を削る必要はなく、3~4万人規模を想定している。 検討されているのは、施設の稼働率を上げるため、悪天候でも利用可能な屋根で覆われ

    代々木公園サッカー専用スタジアム計画、都と渋谷区も検討開始…防災機能備えた多目的アリーナ - スポーツ報知
    Lat
    Lat 2018/09/11
    多目的アリーナってサッカーに限って言えば観客席とピッチと距離が出来るからあまりうれしくないよね。
  • 高額返礼品、法改正で規制 ふるさと納税で総務相表明 | 共同通信

    ふるさと納税制度に関し、野田聖子総務相は11日の記者会見で、抜的に見直す方針を正式表明した。一部自治体が高額な返礼品を呼び水にして多くの寄付を集めることを規制するため、返礼品は地場産品に限り、調達費を寄付額の30%以下にするよう法制化。違反した自治体は制度から除外し、寄付しても税の優遇措置を受けられなくなる仕組みを導入する。 与党の了承を得た上で地方税法改正案を来年の通常国会に提出し、早期成立による同4月の施行を目指す。 総務省はこれまで、自治体に通知で要請してきたが、応じない自治体が後を絶たないことから、制度の不公平感を訴える声が上がっていた。

    高額返礼品、法改正で規制 ふるさと納税で総務相表明 | 共同通信
    Lat
    Lat 2018/09/11
    地場産品に限定とだけすれば対して反対意見もなかっただろうに。/新しいルールを決めるのは良いが総務省としてどうやって確認を取るのか、どのように運用をまわすのかを決めていないとスローガンになるだけだよね。
  • がん治療施設めぐり、名古屋市が日立を提訴へ:朝日新聞デジタル

    名古屋市が設けたがん治療施設「名古屋陽子線治療センター」(北区)を巡り、市は、施工した日立製作所を相手取り、維持管理などにかかる契約金(総額約101億円)の支払いを約4億4300万円減らすよう求める訴訟を名古屋地裁に起こす方針を発表した。9月の定例市議会に関連議案を提出する。 陽子線治療センターは、2009年に就任した河村たかし市長が必要性を疑問視し、工事を約4カ月間凍結。センターは13年2月に治療を始めたが、市は工事の一時凍結や日立工場の東日大震災被災で最大8カ月事業が止まったとして、その間の契約金の支払いを免れるべきだと主張。日立も減額に応じる意向を示しているが、その額は市の主張と比べると約2億8千万円の開きがある。 一方、日立は16年4月、一時凍結によって工期が遅れたことに伴う追加費用約3億8200万円の支払いを市に求める訴訟を起こしている。市によると、名古屋地裁は10月下旬にも和

    がん治療施設めぐり、名古屋市が日立を提訴へ:朝日新聞デジタル
    Lat
    Lat 2018/09/11
    震災で納期が遅れた分は理解できるが、名古屋市長の都合で工期が遅れて利用出来なかった分まで請求するとか異常だな。維持管理などにかかる契約をしている限り人等の手配が必要で名古屋市側に問題があるのを請求とは
  • 太陽光買い取り 半額へ - 日本経済新聞

    経済産業省は事業者や家庭から買い取る太陽光発電の価格を大きく下げる。1キロワット時あたりの買い取り価格を事業用は2022年度、家庭用は25年度にも半額にする目標を掲げる。太陽光発電はコストの一部を消費者が負担している。膨らむ負担を抑えるため、コストの抑制を促す。(関連記事経済面に)同省は再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度(FIT)=総合2面きょうのことば=を見直す。安価な電力を調達する「

    太陽光買い取り 半額へ - 日本経済新聞
    Lat
    Lat 2018/09/11
    売電目的じゃなくて自宅で使おうと考えた場合、太陽光パネルやバッテリー、設置費などを含めるとまだまだ費用が高すぎて手が出せないんだよね。/後から設置した人って、いつ頃投資額が回収できる予定でいるんだろ?
  • 個人情報を渡す企業をユーザーがコントロール--電通テック、データ一元管理の新会社

    電通テックは9月3日、ユーザーに関わるあらゆる個人情報「パーソナルデータ」を一つのIDで統合・管理し、ユーザーと企業の双方にメリットのあるマーケティング支援サービスを提供する新会社「マイデータ・インテリジェンス」を設立したと発表した。 マイデータ・インテリジェンスは、パーソナルデータをユーザー自身が管理し、必要に応じて企業などに渡すことで、不必要な個人情報の登録を防ぎつつ、企業がパーソナルデータをユーザーから許諾を得る形でマーケティング活動に使用できるデータプラットフォーム「MEY」を提供する。サービスごとに登録していた個人情報をMEYへの登録に一化することで、個人情報の流出などを抑えることができるとしている。 このサービスにより、高度化するマーケティングの課題や、自社内で持つデータの収集・運用に関するコストやリスクを下げることができるという。システムは、電通国際情報サービス(ISID)

    個人情報を渡す企業をユーザーがコントロール--電通テック、データ一元管理の新会社
    Lat
    Lat 2018/09/11
    出さなくても良い情報を不用意に渡したくないので利用しないかな。/電通がこんなのを始めるのは、誰(どのID)に広告を出せば効果があるのかもうわからないから本垢情報を入手したいってことじゃないのかな?