Ｌ⇔Ｒの黒沢健一さん死去 ４８歳、脳腫瘍で：朝日新聞デジタル
音楽ユニットＬ⇔Ｒの黒沢健一さんが５日、脳腫瘍（しゅよう）で亡くなった。４８歳だった。葬儀は近親者で営んだ。後日、お別れの会を開く。 黒沢さんは１９９１年、弟の秀樹さん、木下裕晴さんとＬ⇔Ｒを結成。大ヒット曲「ＫＮＯＣＫＩＮ’ ＯＮ ＹＯＵＲ ＤＯＯＲ」など、軽快なポップナンバーを数多く発表してきた。９７年にＬ⇔Ｒの活動を休止した後も、ソロや他のバンドで音楽活動を続けていた。 今年１０月、自身の公式サイトで、脳腫瘍（しゅよう）で闘病中だと公表していた。 木下さんは「昨日亡くなった本人に会いましたが、寝ているくらいにしか思えず、未（いま）だに全く実感が湧きません」とコメント。 秀樹さんは「デビューから２５年という節目の年にこのような報告をしなくてはならないことはとても悲しく残念なことですが、黒沢健一の音楽はこれからもずっと、聴く人の心に響き続けてくれると信じています。兄の遺（のこ）してくれた
統合失調症患者の判断力など短時間で計測 阪大など解明：朝日新聞デジタル
よく知られた知能検査の一部の項目を使うだけで、統合失調症患者の理解、判断力などを短時間に測ることができることを、大阪大などの研究グループが明らかにした。 約１００人に１人が統合失調症の患者とされ、発症の平均年齢は２０代前半。妄想、幻覚、意欲低下などの症状がある。患者の約半数は判断力や記憶力が落ちる「認知機能障害」もあるが、その程度をつかもうにも、現在の知能検査は長時間かかり使いにくかった。 同大の橋本亮太准教授（精神医学）らは知能指数の測定によく使われる知能検査に着目。１時間半かけて１３の検査課題をするが、統合失調症に特徴的な障害などを考慮し、患者１５０人の実験で評価した結果、二つの課題だけで患者の知能指数を適切に測れることが分かった。 二つの課題で出した知能指数から、電話をかけたりおつりの計算をしたりなど、日常生活で出来ることの程度もわかる。患者本人や家族に暮らしのなかで出来ることの目安
ポケモンＧＯ遊んでいた少年２人撃たれ死傷 グアテマラ：朝日新聞デジタル
中米グアテマラで、人気が加速しているスマートフォンのゲーム「Ｐｏｋｅｍｏｎ ＧＯ」（ポケモンＧＯ）をしていた少年２人が撃たれ、１人が死亡、１人が重傷を負った。 地元メディアによると、事件は１８日、南東部のチキムラで発生。ヘルソン・ロペス・デレオンさん（１８）がいとこ（１７）と路上でゲームをしていたところ、何者かに撃たれ、ロペスさんが死亡した。容疑者は複数で、農業用トラックで逃げ去った。現場には１７個の薬莢（やっきょう）が残されていたという。 詳しい状況は不明だが、目撃者は、２人はゲームをしていただけで、誰にも迷惑をかけていなかったと証言。地元メディアは、２人は誰かとトラブルになり、スマホで居場所を突き止められて撃たれたか、少年のスマホを奪おうとした何者かに殺された可能性があるなどの見方を示しており、「ポケモン探し、悲劇の結末」と報じている。 このゲームを巡っては問題も起きている。 ロサンゼ
「防ぎ得た病院死」１３８人 震災で機器停止・薬不足：朝日新聞デジタル
東日本大震災の際、岩手・宮城両県の病院で亡くなった１０４２人のうち、少なくとも１３８人は、通常の診療体制なら救命できた可能性が高い「防ぎ得た死」だったとする調査結果を、厚生労働省研究班がまとめた。停電による人工呼吸器の停止や薬の不足などが主な原因。研究班では災害時に診療を継続するための準備をしておくことを提案している。 被害が大きかった沿岸部で協力の得られた災害拠点病院を中心にした４０病院で、２０１１年３月１１日から約３週間以内に亡くなった１０４２人を対象に、救命救急の専門医らがカルテや担当医への聞き取りなどを通して一人ひとりの治療経過を調べた。 その結果、通常の診療体制のもとで治療を受けていれば死亡が回避できた「防ぎ得た死」か、その可能性が高いと判定されたのは計１３８人。このうち５５人は震災前から何らかの原因で入院していた。 重症患者が集中し、医療スタッフの手が回らなかった▽輸液や薬など
認知症で徘徊事故訴訟、３月に判決 賠償責任、初判断へ：朝日新聞デジタル
愛知県大府市で２００７年、認知症で徘徊（はいかい）中の男性（当時９１）が列車にはねられ死亡した事故で、ＪＲ東海が遺族に約７２０万円の損害賠償を求めた訴訟の弁論が２日、最高裁第三小法廷（岡部喜代子裁判長）で開かれた。この日で結審し、判決は３月１日。認知症の高齢者が起こした事故の賠償責任を、介護してきた家族が負うべきかについて、最高裁が初めての判断を示す。 ＪＲ側は、振り替え輸送費などの賠償責任が男性の妻と長男ら家族にあると主張。責任能力がない人の賠償責任は「監督義務者」が負うと定めた民法７１４条が適用されるかが争点となった。一審・名古屋地裁は、在宅介護をしていた男性の妻と、介護方針を決めたとされる長男に全額の支払いを命令。二審・名古屋高裁は妻のみに半額の約３６０万円の支払いを命じた。 この日の弁論で遺族側は、ＪＲ側の姿勢を「障害者と健常者の共生社会を許さないものだ」と批判。「事故の損害は社会
廃棄カツ業者、ローソンの焼き鳥も横流しか 流通は不明：朝日新聞デジタル
カレーチェーン「ＣｏＣｏ（ココ）壱番屋」を展開する壱番屋（愛知県一宮市）の冷凍カツを産業廃棄物処理業ダイコー（同県稲沢市）が横流しした問題をめぐり、大手コンビニ、ローソンは２０日、同社向けの焼き鳥もダイコーによって横流しされた可能性が高いことを明らかにした。 ローソンによると「炭火焼鳥 もも塩」で、税込み１０８円。昨年５～６月の賞味期限切れの前後に、約２万９千本の廃棄の少なくとも一部が、取引先から中間業者を通じてダイコーに委託された。 ダイコーから壱番屋の廃棄カツを引き取っていた、みのりフーズ（岐阜県羽島市）を岐阜県などが調べ、この製品とみられる焼き鳥が見つかったとの連絡がローソンに入った。みのりから、スーパーや弁当店に流通したかは不明だ。
「社員をうつ病に」ブログ、社労士を懲戒処分へ 厚労省：朝日新聞デジタル
愛知県内のベテラン社会保険労務士の男性がブログに「社員をうつ病に罹患（りかん）させる方法」と題した文章を載せた問題で、厚生労働省は、この社労士を懲戒処分する方針を固めた。ブログの内容には批判が相次いでおり、厚労省に社労士を処分するよう求める声が出ていた。 社労士は企業からの労務相談にのる、労働や社会保険の専門家。社労士法は、信用を失墜する行為を禁じており、重大な非行などがあった場合には業務停止などの懲戒処分にできると定めている。所管する厚労省は、２月に男性から意見を聞いた上で最終的な処分を決める方針だ。 問題の文章は昨年１１月に掲載。「すご腕社労士の首切りブログ」と題し、社員を「うつ病にして会社から追放したい」という質問に答える形で、「失敗や他人へ迷惑をかけたと思っていること」などを社員に繰り返しノートに書かせるよう勧める内容だった。 これに対しネットなどで批判が殺到。文章は削除されたが、
中曽根元首相、強気発言明らかに 対米武器技術供与巡り：朝日新聞デジタル
中曽根康弘首相がレーガン米大統領との初めての首脳会談を翌月に控えた１９８２年１２月、武器輸出三原則の初の緩和となる対米武器技術供与について「自分が決断すればいいことなので、いける。国会が止まることも覚悟」と駐米大使に語っていたことが、２４日付で公開された外交文書でわかった。内閣法制局には「違憲」との反対意見があったが、中曽根氏が押し切ったことも、後のインタビューで明らかにしている。 文書は８２年１２月１８日、中曽根首相が大河原良雄駐米大使に述べた内容。「武器技術供与については、自分が決断すればいいことなので、いけると考える。国会が止まることも覚悟して対処。三原則との関係については、メリット・デメリットを法制局等で検討の上、判断」などと述べている。 さらに中曽根氏は引退後のインタビューで、「法制局が憲法違反だと言っていた」のを「首相の判断で押し切る、それが首相の立場だ」と明かしている。 中曽
ワタミグループ過労自殺訴訟が和解 会社側が責任認める：朝日新聞デジタル
ワタミグループの居酒屋「和民」で起きた過労自殺の遺族が、ワタミや創業者で当時代表取締役だった渡辺美樹参院議員（自民党）らを訴えていた訴訟が８日、東京地裁で和解した。渡辺氏らは法的責任（安全配慮義務違反など）を認め謝罪し、１億３千万円超を連帯して支払う。若者を酷使する「ブラック企業」批判にさらされたワタミの責任を問う裁判は、今の働く場が抱える問題を浮き彫りにした。 訴えていたのは、過労自殺で娘の森美菜さん（当時２６）を失った父豪さん（６７）と母祐子さん（６１）。 美菜さんは２００８年４月、ワタミ子会社のワタミフードサービスに入社し、神奈川県横須賀市内の店に配属された。同年６月に社宅近くで自殺。月１４１時間の残業があったとして１２年２月に労働災害に認定された。 遺族は、渡辺氏の経営理念が過酷な長時間労働を強いるワタミの体制をつくったとして、渡辺氏個人の責任を追及。裁判で渡辺氏は「道義的責任はあ
配信終了のお知らせ - 総合ガイド
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日（日）配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー（東京、ＮＹ、欧州） https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日（日）配信終了 https://ww
阿蘇山で噴火、入山を規制 噴石飛散の可能性：朝日新聞デジタル
気象庁は１４日、阿蘇山（熊本県）で午前９時４３分ごろに噴火が発生し、噴火警戒レベルを２（火口周辺規制）からレベル３（入山規制）に引き上げたと発表した。また、８月に導入した噴火速報を初めて発表した。噴火が起きた中岳第１火口から半径約２キロの範囲では、噴火に伴って大きな噴石が飛散する可能性があるとして警戒を呼びかけている。県や県警阿蘇署によると、午後１時現在、人的被害は確認されていない。 気象庁によると、この噴火で、噴煙が火口から約２キロの高さまで上がり、大きな噴石の飛散も確認されたという。１９７９年９月以来の比較的規模の大きな噴火という。火砕流が発生した可能性もあるという。 熊本県が設置した災害警戒本部によると、山上広場や火口の西約３キロの草千里ケ浜にいた観光客は全員が下山したほか、登山客についても全員の下山を確認している。草千里ケ浜にある阿蘇火山博物館やレストランなどの職員約４０人が残って
育鵬社教科書の採択運動「強要され苦痛」 勤務先を提訴：朝日新聞デジタル
「新しい歴史教科書をつくる会」の元幹部らが編集した育鵬社（いくほうしゃ）の中学教科書をめぐり、勤務先から採択推進運動に協力を求められ苦痛を受けたなどとして、東証１部上場の不動産大手・フジ住宅（大阪府岸和田市）で働く在日韓国人の４０代女性が８月３１日、会社側に慰謝料など３３００万円の賠償を求める訴訟を大阪地裁岸和田支部に起こした。 女性は２００２年からパート社員として勤務。訴状によると、社内では一昨年ごろから中国や韓国を批判する書籍や雑誌記事のほか、それらを読んだ社員が「中国、韓国の国民性は私も大嫌い」などとする感想文のコピーがほぼ連日、フジ住宅の会長（６９）名で社員に配られたという。 今年５月には、太平洋戦争について「欧米による植民地支配からアジアの国々を解放」するとの目的が掲げられた点などを強調した育鵬社の教科書を称賛する文書を配布。各地の教育委員会が採択するよう、社員が住所地の市長や教
池袋の車暴走事故、運転の男にてんかんの持病：朝日新聞デジタル
東京・池袋の繁華街で乗用車が暴走し、５人が死傷した事故で、自動車運転死傷処罰法違反の疑いで逮捕された男はてんかんの持病のあることが警視庁への取材で分かった。発作が引き起こす意識障害が事故につながった可能性があるとみて、同庁は１８日朝、男を同法の過失運転致死傷ではなく、危険運転致死傷の疑いで送検した。 逮捕されたのは、東京都北区王子３丁目、医師の金子庄一郎容疑者（５３）。１６日夜、池袋駅前で地下駐車場から地上に出た後、暴走し、歩道にいた５人を次々とはねた疑いがある。女性（４１）が死亡し、男女４人が重軽傷を負った。 池袋署によると、親族や主治医の話から、金子容疑者にはてんかんの持病があることが判明。月に１度のペースで通院し、１カ月分の薬を処方されていた。主治医は署に「１０年ほど前から通院している。服薬を怠れば意識障害が起きる可能性はあるが、薬を飲んでいれば運転は可能」と説明しているという。 一
特殊詐欺被害、福岡・沖縄は倍増 全国的には前年下回る：朝日新聞デジタル
特殊詐欺の１～６月（上半期）の被害額は約２３６億５千万円で、前年同期より１２・３％減った。上半期の統計が残る２０１１年以降、前年を下回るのは初めて。警察庁が６日発表した。一方で認知件数（未遂を含む）は前年同期比で１３・８％増え、福岡県では被害額がほぼ倍増した。 警察庁によると、被害額の減少は、現金を宅配便やレターパックで送らせる「送付型」の被害が減ったのが主な要因だ。ＡＴＭの取引限度額のような歯止めがなく、１件あたりの被害額が大きい。昨年下半期の被害急増を受け、警察が取り締まりを強化。送付先で摘発した容疑者は前年同期の約１０倍にのぼる１２４人に上り、被害額は前年同期比で２４・３％減った。 九州・山口・沖縄の今年上半期の特殊詐欺被害額は２２億１０７３万円で、前年同期（１８億４０２２万円）より約２割増えた。増えたのは福岡、佐賀、鹿児島、沖縄の４県。沖縄が１００％増、福岡が９６％増とほぼ倍増し、
公安調査庁、ハッキング会社に接触 伊企業の情報流出：朝日新聞デジタル
他人から情報を奪うインターネットソフトを開発し、各国政府に販売していたイタリア企業「ハッキングチーム」（ＨＴ）。内部情報が流出し、知られざる情報ビジネスの一端が明らかに。日本の公安調査庁が接触していた実態も浮き彫りになった。 「私は日本の公安調査庁で働いています。イベントでの説明に感謝します。上司も御社のソフトがとても印象に残っています」 ＨＴから流出した情報には、公安庁の職員が同社側に送信したとみられる複数のメールも含まれていた。 「イベント」とは、２０１４年１０月に東京ビッグサイトで開かれた「テロ対策特殊装備展」とみられる。イベントのホームページによれば、治安関係者や自治体職員らに限って入場できる「国内唯一のテロ対策展」。公安調査庁のほか外務省や警察庁も後援する。ＨＴも出展していた。 公安庁職員からとみられる１０月末のメールは「御社のソフトについてもっと話せる機会があれば」と結ばれてい
悪質自転車、全国初の講習 「前輪ブレーキなし」摘発：朝日新聞デジタル
前輪にブレーキがない自転車を繰り返し運転したとして、大阪府公安委員会は改正道路交通法に基づき、大阪市大正区の男性会社員（２９）に対して有料講習の受講命令を３１日に出す方針を固めた。府警への取材でわかった。警察庁によると、２８日までに全国で命令を受けた人はおらず、男性が初になる見通し。 ６月に施行された改正道交法は自転車の運転について、信号無視や一時不停止など１４類型の違反を「危険行為」と施行令で規定。３年間に２回、危険行為で摘発された自転車運転者は講習を受けるよう命じられ、従わない場合は５万円以下の罰金が科される。 府警によると、男性は今月９日と１５日、大阪市西区のなにわ筋の交差点付近で前輪にブレーキのない「ピスト自転車」を運転したとして計２回、交通切符（赤切符）を交付された。１度目は「買ったときから後輪にはブレーキがついており問題ないと思った」、２度目は「近いうちに前輪にブレーキをつけよ
埼玉）育休退園「不平等だ」 保護者会見、所沢市に不満：朝日新聞デジタル
保育園児の保護者が所沢市に「育休退園」させないよう求めた仮差し止めの申し立てを、さいたま地裁が却下した。４月に運用が始まって以降、同じような家庭環境でも「退園」か「在園継続」かで明暗が分かれており、２８日に同市内で会見した保護者は「不平等過ぎる」と不満を口にした。 会見で、女児が６月末に１歳児クラスを退園になった母親は「市長は『子どもはすぐに慣れる』と言ったが、（園生活から離れて）心身に不調を訴えている」と強調。この母親は原告に加わっていないが、原告２人の子どもは７月に在園継続となった。「審査に明確な基準がない」と訴えた。 原告が一様に問題視しているのが、退園させるかどうかの判断基準のあいまいさだ。親が育休に入る前、市は家庭環境について電話で聞き取り調査するが、決定の理由は伝えられない。 ７月に男児の在園継続が認めら… この記事は有料会員記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。
著作権者の告訴なくても起訴可能に ＴＰＰ交渉で調整：朝日新聞デジタル
環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）交渉で、参加１２カ国が著作権侵害に対する刑事手続きについて、著作権者の告訴がなくても捜査当局が起訴できる「非親告罪」に統一する方向で最終調整していることがわかった。親告罪の日本では、著作権者が黙認してきたアニメや漫画のパロディーなどが摘発されかねないとの懸念も根強く、政府は一定の歯止め策を検討する考えだ。 交渉では、米国が他国に出回っている海賊版や模倣品が摘発されやすくなるように、自国と同じ「非親告罪」への統一を主張してきた。参加国のなかで親告罪を採用するのは日本とベトナムだけで、日本は米国の主張を受け入れる方向で検討に入った。 日本では著作物を無断で使用した場合、著作権法違反で個人には「１０年以下の懲役または１千万円以下の罰金」、法人には「３億円以下の罰金」が科せられる。ただ親告罪のため、著作権者が黙認していたり、気づいていなかったりする二次利用などは摘発を
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同窓会名簿５０校分を詐欺グループに販売容疑 社員逮捕：朝日新聞デジタル
岡山）振り子で水流発電 岡山大が新システム開発：朝日新聞デジタル