被災地の児童、発育に変調 日本成長学会が宮城で調査 宮城県内の津波被災地で、発育に変調をきたす児童が目立っていることが、日本成長学会(東京)の調査で分かった。体重が十分増加していなかったり、急激に増加したりする児童が多いという。心理的なストレスが原因と考えられ、同学会は「発育への影響は長く続く。今後も注意深く観察する必要がある」と訴えている。 調査したのは、同学会の「東日本大震災が小児の成長に与える影響検討委員会」。津波被災地の小学校の協力を得て、昨年4、8月と、ことし1月に身体測定した児童100人のデータを収集、分析した。 その結果、低学年では発育期にもかかわらず、少なくとも20%以上の児童に体重の減少、停滞がみられた。2年生女子の体重は1年間で平均3キロ増加するとされるが、昨年8月からことし1月までの間に1.2キロ減少した女子児童もいた。 中・高学年では、逆に震災後に肥満傾向が表