ダーツをソーシャル化するスマートダーツ盤「Darts Connect」--自宅から世界戦に挑戦
インターネットを介して遠く離れた友達などと協力したり対戦したりできる、ソーシャルゲームやコネクテッドゲームが人気だ。この種のゲームはスマートフォンやPCでプレイすることが一般的だが、リアルな遊びがソーシャル化したらとても楽しそうだ。 そこで、ダーツをソーシャル化するスマートなダーツボード「Darts Connect」を紹介しよう。現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中。 Darts Connectは、実際にダーツを投げて遊べる家庭用の電子ダーツボード。無線LAN（Wi-Fi）経由でスマートフォンやタブレットと通信し、アプリでゲームの種類変更、スコア集計、上達度の確認などができる。 オンラインのダーツコミュニティが用意されており、インターネット接続して世界中のダーツファンと対戦することが可能。対戦中に音声やテキストでやり取りしながらリーグ戦で競い合う、といっ
新興企業Faraday Future、1000馬力の電気自動車コンセプト「FFZERO1」披露--テスラの競合に？
FFZERO1は、カリフォルニア州ガーデナを拠点とする企業Faraday Future（FF）が設計した電気自動車のコンセプトカーで、米国時間1月6日からネバダ州ラスベガスで開幕するConsumer Electronics Show（CES）の直前に披露された。 FFは約400人の従業員を擁し、幹部にはTeslaの元幹部らが名を連ねている。その中の1人Nick Sampson氏は、Teslaで車体およびシャーシエンジニアリング担当ディレクターを務めた経歴を持ち、現在はFFの研究開発およびエンジニアリング担当シニアバイスプレジデントを務める。また、Dag Rechhorn氏はかつて、Tesla「Model S」の製造担当ディレクターを、Alan Cherry氏はTeslaの人事担当シニアディレクターを務めていた。
アマゾン、「追加料金なし」で攻めた2015年--プライム担当者インタビュー
2015年はアマゾン ジャパンにとって攻勢の1年だった。9月には動画見放題サービス「プライム・ビデオ」を、11月には音楽配信サービス「Prime Music」を、さらに12月には商品を1時間で配送するサービス「Prime Now」を開始。また、これらをAmazonプライム会員向けに、追加料金なしで提供したことでも話題となった。 Amazonプライムは、年会費3900円（月額325円）で、「お急ぎ便」を始めとする配送サービスを無制限で使えたり、毎月1冊無料で本が読める「Kindleオーナーライブラリー」などの特典が得られたりするサービス。同社は会員数を公開していないが、年間の成長率は50％を超えるという。 アマゾン ジャパン プライム・デリバリーエクスペリエンス事業本部 事業本部長の市川智基氏に、同社のプライム戦略や配送の取り組みを聞いた。 --2015年の後半に、立て続けにプライム向けの新
名刺管理アプリ「Eight」、プロフィールをオンライン名刺に
Sansanは1月5日、同社が提供する個人向け名刺管理アプリ「Eight（エイト）」を刷新し、新たに個人のプロフィールページを作成できる機能を追加した。 Eightは、ユーザーがスマートフォンやスキャナで撮影した名刺をオペレーターがデータ化するサービス。ソーシャルの仕組みを取り入れており、Eight上で名刺を介してユーザー同士がつながると、相手の連絡先が常に最新の状態に更新される。 今回、個人のプロフィールをオンライン名刺として活用できるようになったことで、名刺管理だけでなく、Eightでつながったネットワークをビジネスに活用しやすくなると説明している。 プロフィールでは名刺情報の基本項目（会社名、部署、メールアドレス、電話番号、住所）に加えて、仕事内容やキャリアサマリ、職歴、生年月日、性別、Facebookへのリンクを登録可能。プロフィールは、項目ごとに「一般ユーザ」「Eightユーザ」
LINE、2016年も「プラットフォーム化」と「アジア展開」--出澤社長インタビュー
国内最大のコミュニケーションアプリを展開するLINE。2015年には音楽聴き放題サービス「LINE MUSIC」や、求人情報サービス「LINEバイト」、ライブ配信サービス「LINE LIVE」など、幅広い領域で“スマホ時代”の新サービスを次々と立ち上げたが、その手応えはどうか。 2015年4月に、前社長である森川亮氏からバトンを受け継いだ、LINE代表取締役社長 CEOの出澤剛氏に、各サービスの利用状況や海外展開、今後の展望などを聞いた。 --LINEにとって、2015年はどのような年でしたか。長年にわたり代表を務めてきた森川氏から、出澤氏へと社長交代をした年でもありました。 新体制にはなりましたが、そこまで大きくは変わりません。ただ、会社のフェーズでいうと、やはり非常に事業領域が広くなってきましたし、サービスもペイメントなど大がかりなものになっています。また、世界的にスマートフォンが普及
「エアリプ」で無責任に言いたい放題--安全圏をキープする高校生たち
「エアリプ」をご存じだろうか。Twitterで「＠アカウント名」をつけてツイートすることはリプライといい、その人に対する返信を意味する。たとえば筆者（Twitterアカウント名：akiakatsuki）にリプライを送るためには、「@akiakatsuki 今週の連載、うちの子のことを書いたのかと思いました」となる。 ところが、特定の相手に返信する意図がありながら、「@アカウント名」をつけずにツイートするのが「エアリプライ」だ。「今週のスマートフォンネイティブの見ている世界、思い当たることがある。さらに突っ込んだ話を書いてほしい」などと、＠をつけずに筆者に宛てたように書くことが「エアリプ」となるというわけだ。 10代の子たちの間では、エアリプライが多く飛び交っている。その心理と背景、どのような問題があるかについて考えていこう。 トラブルやいじめにつながることも 「エアリプでも誰に伝えたのかは
「コンテンツマーケティング」対応の新たな購買行動モデル--電通・内藤敦之氏が提唱
モバイルシフトが進み、SNSやニュースキュレーションアプリなどさまざまなメディアが登場したことで、人々が情報を得る方法が多様化し、それにともない商品やサービスを購入するまでの過程も変化している。マーケティングにおける、消費者の購買行動プロセスを表すモデルにはさまざまなものがあるが、特に名が知られているのは「AIDMA（アイドマ）」や「AISAS（アイサス）」だろう。 AIDMAは米国で1920年代に示されたとされるマスマーケティング向けのモデルで、「Attention（注意）→Interest（興味）→Desire（欲求）→Memory（記憶）→Action（購買）」を表す。一方、AISASは電通が2004年に提唱したモデルで、「Attention（注意）→Interest（興味）→Search（検索）→Action（購買）→Share（共有）」を表す。AISASに「Search」「Sha
Facebook、エンジニアに「Android」の使用を指示
Facebookは、プロダクトチームの主要エンジニアに「iPhone」を使わないように求めている。「大部分」のユーザーと同じFacebook体験をエンジニアにも知ってもらうためだ。 Wiredの報道によると、この動きは、15億人というFacebookのユーザーベースをさらに拡大したいという同社の目標から生まれた、まったく現実的な決定だという。 米国および欧州におけるスマートフォンの普及は飽和点に達しており、端末の普及が加速しつつあるのは、低価格帯の「Android」搭載デバイスが好まれるインドなどの地域だ。 Facebookにとっての落とし穴は、高い報酬を受け取っているエンジニアが大半のユーザーとは違う世界に住んでいることだ。新興国におけるユーザー数が倍増する中、Facebookはこの状況を変えていきたいと思っている。 WiredはFacebookの最高製品責任者Chris Cox氏の発言
メモアプリ「Google Keep」が手書きに対応
「Google Keep」は、携帯端末とウェブの間で同期するメモ、リスト、写真を作成できるツールだ。整理するための機能として、色分け、リマインダー、ラベルが用意されている。このような機能のすべてを基に、米国時間10月28日に提供されたアップデートでは、メモやリストに対する手書きや写真に対する注釈付けが可能になっていることに、AndroidPoliceが気付いた。「Evernote」などの他のサービスには以前からこの機能があるため、Google Keepとしては最も理にかなった動きといえる。 新しいメモで手書きを開始するには、Google Keepアプリのメイン画面でペンアイコンをタップする（ペンアイコンは、ウィジェット上にもある）。既存のメモ、リスト、写真に手書きを追加するには、それを開いてオーバーフローメニューをタップし、「Add drawing」を選択する。 用意されている手書きツール
モンスターストライクが世界の収益ランキングで1位に--App Annie調べ
App Annieは10月22日、2015年9月度の「App Annie Worldwide Index」ゲーム編のなかで、ミクシィのスマートフォン向けゲームアプリ「モンスターストライク」が、世界の収益ランキングで初めて1位を獲得したと発表した。 モンスターストライクは2014年4月に初めてトップランキング入りしたあと、2015年5月には日本の収益ランキングで1位を獲得。そして9月にはApp AnnieがIndexランキングを始めてから17カ月間連続で1位を獲得したSupercellの「クラッシュ オブ クラン」を抜いて、初めて世界の収益ランキングで1位の座を獲得したとしている。 Supercellがクラッシュ オブ クランの世界的な成功で成長してきた一方、ミクシィのモンスターストライクの人気はほぼ日本に限られているとしならがも、コンソールゲームからモバイルゲームへのユーザーの移行に支えら
「Ingress」のNiantic、最大3000万ドル調達--ポケモン、Google、任天堂が出資
「Ingress」を運営しており、9月にスマートフォンゲーム「Pokémon GO」の開発を発表したNianticは10月16日、ポケモンとその米国子会社であるThe Pokémon Company International（ポケモングループ）、米Google、任天堂から、シリーズAの資金調達を実施したことを発表した。 3社はNianticに対して、最大3000万ドルの投資を予定。初回投資は2000万ドル、マイルストーン達成後の追加投資は1000万ドルを予定しているという。Nianticは、今回の投資および戦略的パートナーシップを、Pokémon GOの開発、グローバルで成長するIngressコミュニティへの支援、プラットフォームの拡充、新ゲームの市場投入に活用する。 NianticのCEOであるジョン・ハンケ氏は「ポケモン、Google、そして任天堂は、Nianticを次のステージに押
Twitter、グーグル元幹部のO・コーデスタニ氏を会長に指名
Twitterは、Googleの元最高事業責任者（CBO）であるOmid Kordestani氏を会長に指名した。Twitterの最高経営責任者（CEO）を務めるJack Dorsey氏が米国時間10月14日、ツイートで発表した。Kordestani氏は、Twitterのエグゼクティブチームを統括し、取締役や従業員の採用を支援する責務を負う。 Dorsey氏はツイートで、「Omid（Kordestani氏）は実績ある経験豊かなリーダーで、わたしと経営陣を支援および指導し、Twitterが最高の人材を採用できるよう支援してくれるだろう」と述べた。 Kordestani氏を迎え入れることを発表したTwitterは現在、さらに幅広いユーザーの確保と広告売上の拡大を目指している。Twitterの月間アクティブユーザー数は3億1600万人で、Facebookの15億人の5分の1に過ぎず、Instag
モバイル決済企業のSquare、IPOを正式に申請
米国時間10月14日、モバイル決済企業のSquareが新規株式公開（IPO）を正式に申請したことが明らかになった。 6年前に設立された同社は、数カ月前からIPOを申請すると予測されていた。2015年夏にかけて報道が出回り、Squareが新規株式公開（IPO）のための書類を非公開で米証券取引委員会（SEC）に提出したと報じられた。 Squareの創業者で最高経営責任者（CEO）でもあるDorsey氏は10月5日付けで、Twitterの正式なCEOにも就任している。 CEOが別の企業のCEOも務めているという珍しい状況について、Squareは14日に米証券取引委員会（SEC）に提出した書類の中で、「Dorsey氏がSquareに充てる時間、注意、労力に影響を及ぼすことが、ときにあるかもしれない」と記した。 Squareは、ニューヨーク証券取引所にティッカーシンボル「SQ」で上場する計画である。
プロスポーツ選手が監修した戦術ボードアプリ「Coachbase」
スポーツはテクノロジの力によってどうイノベーションしていくのか。この連載では、スポーツトレーナーの視点から、海外を中心とした最先端の知見と事例を紹介する。今回は「スポーツ×トレーニング動画」をテーマに、有名プロスポーツ選手が監修したスポーツの練習・作戦メニューを動画で見ることができる戦術ボードアプリ「Coachbase」を紹介しよう。 急成長する戦術ボードアプリ スポーツの試合中に、選手が作る円陣の中でコーチが作戦ボードを広げているのを見たことはあるだろうか。選手のポジショニングや動きを作戦ボードで伝えるのは意外と難しく、線を書き直したり、マグネットを移動させたりしているうちに混乱してしまいがちだ。 Coachbaseは、チームスポーツの現場で活躍するコーチの悩みをもとに生まれた戦術ボードアプリだ。スマートフォンやタブレットに表示された選手やボールのアイコンをアニメーションさせることができ
サウジアラビア王子、Twitter株式の保有率を引き上げ--第2位の株主に - CNET Japan
サウジアラビアのAlwaleed bin Talal王子がTwitter株式の5％以上（およそ10億ドル相当）を保有していることが、米国時間10月7日に提出された文書によって明らかになった。 Alwaleed王子は現在約3000万株を保有し、同氏が所有する投資会社のKingdom Holding Companyも約500万株を保有している。合わせると、同氏はTwitterにとって第2位の大株主である。Twitter最大の株主は同社共同創設者のEvan Williams氏で、7％近くの株式を保有する。 2011年に3％の株式を取得したAlwaleed王子は、約5000万ドルを投入して保有率を増やした。同氏のこの投資は、2つの理由から注目に値する。まず1つめは、同氏が、Apple、Citigroup、AOL、News Corpなどに投資してきた実績があることだ。2つめは、Alwaleed王子が
クックパッド、「プロのレシピ」に新料金プラン--プレミアム会員はお得に
クックパッドは10月6日、プレミアムサービスの会員向けに、月額360円（税別）の「プロのレシピ」が月額100円（税抜）で利用できる新料金プランの提供を開始した。 プロのレシピは、料理雑誌やレシピ本に掲載されているレシピが見放題になるサービス。「オレンジページ」や「レタスクラブ」など、料理雑誌やレシピ本を発行する主要出版社20社の400冊以上のレシピと、栗原心平さんをはじめテレビでも活躍する料理研究家14人のレシピを検索して閲覧できる。掲載レシピ数は1万8000を超えるという。 これまで、クックパッドのプレミアムサービス（月額280円）とプロのレシピ（月額360円）をどちらも使いたい場合は、月額640円（税別）を支払う必要があったが、新料金プランによって、プレミアム会員は月額380円（税別）で両サービスを利用できるようになる。もちろん、それぞれを個別に契約することも可能だ。 2014年9月か
電子書籍のスキャンダル--経産省「緊デジゲート」がはじけたようです
こんにちは、林です。一部では、かの「ウォーターゲート事件」になぞらえて、「緊デジゲート」とも呼ばれている、電子書籍の国家プロジェクトに関するスキャンダル。そこに、会計検査院のメスが入ったようです。 “電子書籍の市場を広げて東北の情報発信などにつなげようと国の復興予算を使って電子化された本が、少なくとも１６００冊以上、著作権の調整がつかないなどの理由で配信できていないことが会計検査院の調べで分かりました。（中略）配信されていない本に使われた補助金は５６００万円に上り、会計検査院は配信を進めるよう求めました。この事業では、電子化された本のうち東北関連は全体の３％にとどまったほか、復興事業にふさわしくないわいせつな内容だったとして２０冊分の補助金が返還されています。” 読売、日経、毎日各紙も報じています。 緊デジとは何か？ 「緊デジ」とは何か？ 2012～2013年にかけて、国からの10億円、出
Airbnb、組み込みセンサを手がける新興企業Lapkaを買収
個人間の部屋のシェアやレンタルを仲介するオンラインサービスのAirbnbが、主に健康関連デバイス向けの組み込みセンサを手がける新興ハードウェア企業のLapkaを買収した。 Lapkaは米国時間9月29日、自社のウェブサイト上で今回の買収を明らかにしている。 買収の金銭的条件は公開されていない。 買収の事実は明らかになったものの、LapkaがAirbnbの事業展開の中でどのような役割を担うのかはいまだに不明確だ。 Lapkaの最高経営責任者でクリエイティブディレクターを務めるVadik Marmeladov氏は、ブログ投稿の中で、設計を手がける同社が医療機器を作るつもりは全くないとした上で、「これまでで最も美しい科学を構築する」と述べている。 Marmeladov氏は、「放射線センサやEMFセンサ、さらにはアルコール検知器であれ、どの製品もデバイスとしてではなく、トークンやチャーム、お守りと
Fintechスタートアップの「ZUU」、4億5000万円を調達
資産運用に関する金融経済メディア「ZUU online」を運営するZUUは9月24日、米国の投資ファンド「Fenox Venture Capital」などから総額約4億5000万円を調達したと発表した。 調達した資金は、ZUU onlineの強化、開発中の資産運用ツール「ZUU Signals」をはじめとした複数の新規プロダクトの開発費用とするほか、海外展開やIPOに向けた人員の増強などに充てるという。 Fenox Venture Capitalはこれまで、北米、日本、東南アジアで約65社のスタートアップに投資をしている。日本では、モバイル広告関連のメタップス、映像コンテンツ制作のDLE、EVバイクのテラモーターズなど7社に投資をしている。
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