地球温暖化？ : 岩下俊三のブログ
2017年06月03日12:04 カテゴリ 地球温暖化？ べつにトランプがパリ協定から離脱したいと言おうが言うまいが、大気が温暖化するときはするし、寒冷化するときはするのであって、それらの気象変化を「異常」と見なせば異常だと思えばいいし、それが「普通」のサイクルだと言いたければ言えば言いだけのことである。 それゆえ 環境問題で地球温暖化の原因はCO２だと言いたいマスコミと恣意的？意図を持つ政治家などはそういうことにすればいいし、重厚壮大産業の労働者を支持基盤にしたトランプなんかは自国の化石燃料の重要性を訴えて「エコ真理教」に疑義を唱えればいいだけのことである。 そんな 些細なことで、世界の世論が分かれるなど実に下らないとおもってしまう。ということはそれほど人そのものの脳が軽薄であるともいえるのだろう。（猿より少しは重いかもしれないが、、、） そもそも 長い地球という惑星の時間軸を考えればそ
ジョン・コールマン 地球温暖化など、ありゃしないよ | 黄金の金玉を知らないか？
さて、トランプさんがパリ協定脱退した話なんですが。 このブログでもかなり前から地球温暖化なんてないよ！ そりゃ寒冷化の間違いだよ。 早けりゃ2019年あたりからミニ氷河期来るんだよ。 そう言ってきたのですが、未だに地球温暖化を信じてる人は大勢いるんですね。 トランプ氏がパリ協定から脱退した。 それは公約を守ったってことでしょう。 だってトランプさんはずっと前から地球温暖化はでっちあげだと言ってましたからね。 トランプはあちら側に寝返ったと言う人もいるんですが、 CNNなどが連日のようにトランプ氏を叩いてます。 ＣＮＮ ほぼ全ての放送をトランプ大統領の批判に費やす こういうのを見ると、本当に支配者連中はトランプさんを脅威と見なして、なんとしても追い出したい。 そう頑張ってるように見えるんですが。 以下、トランプ氏を支持する有名キャスター登場というお話です。 ウェザー・チャンネルの創始者が地球
パリ協定「政権抜きで果たす」 米国の企業や大学で動き：朝日新聞デジタル
トランプ米大統領が地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」から離脱表明したことを受け、米国の９州や１２５都市などが共同で５日、連邦政府に代わって米国の温室効果ガス削減の責任を果たすとする声明を国連に提出した。前向きな州の国内総生産（ＧＤＰ）は全米の３割を超えており、トランプ政権抜きで国際公約を守る動きが広がっている。 独自の取り組みは、国連の都市・気候変動担当特使を務めるブルームバーグ・前ニューヨーク市長の呼びかけで広まった。「Ｗｅ Ａｒｅ Ｓｔｉｌｌ Ｉｎ（私たちはまだパリ協定にいる）」と題した声明には、ニューヨークやカリフォルニアなどの９州や全米１２５都市に加え、９０２の企業・投資家、１８３の大学が署名。企業では、アップル、グーグル、ナイキなどが名を連ねた。 オバマ前政権が掲げた温室効果ガスの削減目標「２０２５年に０５年比で２６～２８％減」の達成に向けて努力を続けることを約束している。参
「大統領は温暖化信じてる」＝米国連大使が弁明：時事ドットコム
「大統領は温暖化信じてる」＝米国連大使が弁明 【ワシントン時事】ヘイリー米国連大使は３日、ＣＮＮテレビのインタビューで、トランプ大統領による「パリ協定」離脱表明に関し、「大統領は気候変動が起きており大気汚染物質が問題の一部であることを信じている」と弁明した。トランプ氏は地球温暖化を「でっち上げだ」と広言してきたため、政権が環境に関する科学的データを無視していると内外で批判されている。 トランプ氏は、温暖化対策を重視したオバマ前政権などをたびたび批判し、２０１２年にはツイッターに「地球温暖化の概念は中国が米国の製造業の競争力を奪うため、つくり出した」と投稿。大統領選でも温暖化に懐疑的な発言を繰り広げていた。 トランプ氏は１日にパリ協定離脱を表明。プルイット環境保護局（ＥＰＡ）長官らは２日、記者団にトランプ氏が現在は温暖化を信じているのかと問われたが、回答を避けていた。（2017/06/
「最高レベル」発言確認できない 政府が答弁書決定 | NHKニュース
政府は６日の閣議で、国家戦略特区での大学の獣医学部の新設をめぐって、内閣府の担当者が「官邸の最高レベルが言っている」などと発言したとされる、去年９月２６日の文部科学省と内閣府との打ち合わせは確認できないとする答弁書を決定しました。 それによりますと、学校法人「加計学園」が、国家戦略特区に指定された愛媛県今治市に計画している大学の獣医学部の新設をめぐって、内閣府の担当者が「官邸の最高レベルが言っている」などと発言したとされる、去年２８年９月２６日の文部科学省と内閣府との打ち合わせは確認できないとしています。 また文部科学省が、来年４月の開学は困難だとして、開学の時期を平成３１年４月にすることを内閣府に対して提案した事実があるかどうかについて、「文部科学省が内閣府に対して、ご指摘の考え方を伝えた事実は確認できない」としています。 さらに文部科学省が、去年の秋に和泉総理大臣補佐官に対し、獣医学部
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