職場に自分専用の「マイ七味」を常備している人が一人はいると思うのだが、僕はまさにそれである。七味なしでは生きられない。 今日は七味の原料になる専用のミカンを手に入れたので、乾燥から始める「マイ七味」に挑戦してみた。
消費税率が10%に上がったときに、軽減税率で8%に据え置く生活必需品には何を入れるべきなのか。自民、公明両党の協議では、生鮮食品は加えるとの認識はそろいつつある。ただ、加工食品まで広げると、栗きんとんや持ち帰りのハンバーガーなど、線引きの難しい商品が多い。当初めざした11月中旬の大筋合意は、遅れる可能性が高まってきた。 加工食品を、軽減税率の8%の対象と、そうでないものに分けることはできるのか。11日に開かれた与党税制協議会では、この問題を議論した。 「クッキーとケーキと菓子パンに、納得できる線は引けない」 終了後、自民党の宮沢洋一税制調査会長が線引きの難しさをこう表現すると、隣に座る公明党の斉藤鉄夫税調会長は「混乱を招くということなので、加工食品全体を対象に含めなければならない」と牽制(けんせい)した。 自民党は、軽減税率に含めるのは、広くても生鮮食品までとの考えだ。譲歩しても、パンなど
10月下旬から11月上旬にかけて開催された東京モーターショーで、日本の一般消費者向けに初めて公開された4代目となる新型「プリウス」。トヨタ自動車が12月9日に発売を予定しているハイブリッド車(HV)だ。 最高で40キロメートル/L(ガソリン1リットル当たりの走行距離、JC08モード、以下すべて同じ)を達成するという世界トップクラスの燃費性能や先進的な装備などについて、発売前から期待が高まっている一方、エクステリア(外観)デザインについては賛否両論だ。ネット掲示板やSNSの投稿などで「カッコ悪い」という評価をよく見かける。 4代目プリウスは、チャレンジングなデザイン 確かに顔つきはかなりアクが強い。2~3代目の特徴だったボンネットからフロントウインドー、ルーフ(天井)、リアウインドーなどにかけて凹凸がほとんどなく、流れるように形成された「ワンモーションフォルム」とは違う。かなりチャレンジング
メディアでも何かと波紋を呼んでいるマタニティーマーク。 付けたほうがいいのか、付けないほうがいいのか。 迷った末の私の選択は「見えないところに付ける」でした。 妊娠中も仕事を続けており毎日電車に乗っていましたが、体調はよかったので特別他人に気を使ってもらう必要はなく、「妊婦様」と思われてトラブルに巻き込まれることを避けたかったためです。 とはいえ、事故や突然の体調不良の際に妊娠中だと気付いてもらえなければ困ることもあるかもしれません。 必要な場合のみ妊娠中だと知らせたいという思いから、バッグの持ち手の内側に付けることにしました。 そして、なんとも小賢しいのですが、優先席に座ったときだけ見えるようにしていました。 ある日、会社の先輩から「マタニティーマーク付けているの?」と質問されました。 事実の通り「見えるところには付けていません」と答えると、我が意を得たりと言わんばかりの顔で「よかった!
2015-11-12 暴言を視界から消そう!暴言を吐く人は積極的に非表示設定すると平和って話 ブログ Tweet みなさまごきげんよう! 嗚呼蛙でございます! バズりも一段落してすっかりアクセス数が落ち着いてきました。 幸い燃えない感じのバズだったので平和に終了しましたが、これが炎上だったらと思うと、考えただけで冷や汗がでますね。 ということで今日は、いつか炎上した時のために今日からできる対策を書いていこうと思います。 暴言を吐く人のコメントは見えないようにしてしまえばいい きっかけはいつもお世話になっているポジ熊さんのこちらのエントリ。 pojihiguma.hatenablog.com ポジ熊さん曰く、バカとか死ねとか暴言を吐く人は、他のブックマークコメントも暴言が多いのだそう。 だったら事前に、炎上しているエントリや、自分が書きそうな感じの記事に対して暴言を吐いている人を見つけて、
国連特別報告者のマオド・ド・ブーア=ブキッキオ氏が「日本の女子学生の13%が援助交際を経験している」と発言したのに対し、政府が撤回を求めていた問題で、菅義偉官房長官は11月11日の記者会見で、同氏から「誤解を招くものだった」という内容の書簡が届いたことを明らかにした。 書簡は国連人権高等弁務官事務所(OHCHR)を通じて11日に届けられた。ブーア=ブキッキオ氏は「数値を裏付ける公的かつ最近のデータはなく、13%という概算への言及は誤解を招くものだった」として、国連人権理事会に来年3月に提出する報告書でも言及しないと説明しているという。 政府は数値の情報源と根拠を示すよう求めていたが、説明はなかったという。 菅官房長官は「事実上発言を撤回したものと受け止めている」との認識を示した上で、「引き続き客観的なデータに基づく報告書の作成を求めていく」と述べた。
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