Great Place to Workは、2014年「働きがいのある会社」ランキングを発表した。 従業員1,000名以上の会社1位は「日本マイクロソフト」 Great Place to Workは、「働きがい」に関する調査・分析を行い、一定の水準に達していると認められた会社や組織をメディアで発表する活動を世界40カ国以上で実施している専門機関。今回の調査は、日本の209社の会社を対象に実施し、従業員「25～99名」「100名～999名」「1,000名」の3部門でそれぞれランキングを発表した。 従業員1,000名以上の「働きがいのある会社ランキング」1位となったのは「日本マイクロソフト」だった。2位は「ワークスアプリケーションズ」、3位は「アメリカン・エキスプレス(アメリカン・エキスプレス・インターナショナル、アメリカン・エキスプレス・ジャパン2社の総称)」だった。 従業員100～999名の

米分析会社Net Applicationsが毎月発表している世界OS市場のバージョン別シェアで、Windows 8.1が1月に初めてWindows Vistaを超えた。12月に3割を切ったWindows XPはわずか（0.25ポイント）ながら12月よりシェアが増え、29.23％だった。

Betanewsの記事「Windows Phone stomps all over BlackBerry in Europe」は、2013年第2四半期の欧州におけるWindows Phoneの販売台数に関し、BlackBerryの販売台数を超えてシェア第3位のモバイルオペレーティングシステムになったことを伝えた。なお上位2つのモバイルオペレーティングシステムはAndroidとiOS。 報告によれば2013年第2四半期の欧州(フランス、ドイツ、イタリア、スペイン、英国)におけるスマートフォン購入者のうち6.9%が新しいスマートフォンとしてWindows Phoneを購入したという。同時期におけるBlackBerryの購入者は全体の2.2%。Windows Phoneは特に英国とフランスにおける購入割合が高く、英国で8.6%、フランスで9.0%と報告されている。 一方、米国市場ではWindow

米Microsoftが7月18日（現地時間）に発表した2013年第4四半期（4～6月期）決算は、売上高が10％増の198億9600万ドル、純利益は49億6500万ドル（1株当たり59セント）だった。前年同期はaQuantive買収に伴う営業権減損62億ドルの計上が響き、4億9200万ドルの純損失だった。売上高、純利益ともに、アナリスト予測（売上高が207億ドル、1株当たり純利益が75セント）を大きく下回った。 PC市場低迷によるWindows 8販売の不調に加え、オリジナルタブレット端末「Surface RT」の在庫評価額引き下げで9億ドルを計上したことも響いた。同社はSurface RTを大幅に値下げしている。 売上高を部門別でみると、Windows部門が6％増の44億1100万ドルだが、Windowsのアップグレードキャンペーンの繰延収入を除く実質的な売上高は6％減になる。 Windo

米Microsoftが昨年10月にリリースした現行OS「Windows 8」が、米分析会社Net Applicationsの6月のバージョン別世界OS市場でようやく5％以上のシェア(5.1％）を獲得した。Windows 8のシェアは、発売1カ月後の11月は1.09％、1月は2.26％だった。Windows全体のシェアは前月から微減の91.51％。 Windows XPは前月より減少、Windows Vistaは微増で、Windows 8は0.83ポイントと大きく伸び、初めてWindows Vistaを抜いた。6月26日にWindows 8.1のプレビュー版が公開されたことも影響しているかもしれない。 同日、Microsoftは公式Twitterで、Windows 8向けのアプリストア「Windows Store」への登録アプリ数が10万本を超えたことを発表した。6月の年次開発者会議「Bui

※2007年1月30日〜2007年7月30日（181日間）のWindows Vista搭載機の販売台数を100として算出した指数 これはWindows 7の発売半年間（2009年10月22日〜2010年4月21日の181日間）が、Windows Vistaに対して「119」という指数を達成していたことに比較しても、やはり、Windows 8の売れ行きの鈍さが浮き彫りになる。 Windows Vista、Windows 7、そしてWindows 8という3つのOSの中で、半年間の売れ行きを比較した場合、やはりWindows 8が最も売れていないOSということになるのだ。 ただ、BCNの集計にはマイクロソフトブランドのSurfaceの販売台数が含まれていないことを考慮する必要があるだろう（市場での動向をみると、それを含んだとしてもWindows VistaやWindows 7の実績を上回ること

サムライファクトリーは5月9日、2013年4月度のOS / Webブラウザ国内シェア調査の結果を発表した。同調査は同社のアクセス解析ツール「忍者アクセス解析」のデータをもとにマーケットシェアチェックツール「彩雲」で集計したもので、調査期間は2013年4月1日～4月30日。 発表によると、PC / タブレットのOSシェアは、Windows7が53.28%でトップ。以下、Windows XPが20.43%、Windows Vistaが12.56%、Windows 8が3.71%などと続いている。

「Microsoftが最も収益を上げているモバイルOSは"Android"」というタイトルの興味深いレポートが上がっている。Windows Phone 7/8と立て続けに新OSを投入してきたMicrosoftのモバイル事業だが、実際のシェアはわずか数%程度と芳しくないことは多くが知るところだ。ところが最大シェアを誇るAndroidの端末メーカーからの特許料収入が、Windows Phoneなどの本業よりも収益に貢献しているのではないかというのだ。 同件はZDNetが報じている。元はBGRが5月1日に報じたレポートだが、それによればMicrosoftはAndroidデバイスを1台販売するごとに8ドルの特許料収入があり、これをまとめると2013年中にAndroid端末販売だけで34億ドル規模の収益を得る可能性があるという。こうしたプロセスに至るまでの方法はさまざまだが、直接訴訟を仕掛けて賠償を

LaVie Z／LaVie G タイプZのような積極モバイル向けのUltrabookとなれば、実バッテリー動作時間がきわめて重要な要素だ。 米Microsoftの開発者ブログによれば、Windows 8にはCPUのアイドル時間をできるだけ長く保持することで電力効率を最適化するアプローチがとられているという。また、Windows 8では常駐プロセス（実行ファイル）やメモリ使用量が少なくなるのを確認したが、この点もバッテリー動作時間の延長にもいい影響があると推測される。 というわけで今回は、Windows 8モデルとWindows 7モデルのバッテリー実動作時間を比較比較しよう。計測プログラムにbbench 1.01（海人氏作）を利用し、設定は「60秒間隔でのWeb巡回（10サイト）」「10秒間隔でのキーストローク」、ブラウザはWindows 8モデルではInternet Explorer 1

IDC Japanによると、2012年の家庭向けPC出荷台数は前年を大きく下回る結果に。「Windows 8に起爆剤としての効果を期待したが、残念ながら不発に終わった」とアナリストは指摘している。 IT調査会社のIDC Japanは2月18日、国内クライアントPC市場の出荷実績を発表した。2012年第4四半期（10～12月）の出荷台数は369万台と、前年同期を5.4％下回る結果に。2012年通年での出荷台数も前年割れとなった。 2012年のクライアントPCの総出荷台数は1558万台で、前年比0.6％減のマイナスだった。内訳は家庭市場が754万台（前年比6.5％減）、ビジネス市場が804万台（同5.5％増）と、家庭市場が大きく縮小する結果に。この原因として、同社は（1）Windows 8が市場をけん引できなかったこと、（2）PCが値ごろ感を出せなかったこと――を挙げている。 IDC Japa

Windows 8発売後も、Windows 7搭載機が主力の量販店店頭 Windows 8が10月26日に発売されたものの、量販店店頭で売れている製品は、依然としてWindows 7搭載PCであることが明らかになった。 BCNが調査した2012年10月22日〜28日までの量販店でのPC販売台数をみると、Windows 7を搭載したPCの販売比率は、全体の67.5%と約3分の2を占めており、Windows 8搭載PCは、わずか5.0%にとどまった。 また、Windows 8を搭載したPCの販売台数は、Windows 7発売時に比べて3割弱。発売3日間の集計でも半分以下にとどまった。 実は、量販店店頭にはまだWindows 7搭載PCの在庫が残っている。 しかも、各社とも秋冬モデルとして、Windows 8を搭載した新製品を発表しており、Windows 7搭載モデルは基本的には型落ちとなる。そ

Windows Phoneは立ち上がりこそ遅かったものの、新興国市場に強いNokiaの端末で今後シェアを拡大するとIDCは予測する。 世界スマートフォン市場（出荷台数ベース）では、米Microsoftがシェアを拡大し、2016年には米AppleのiPhoneを抜いて2位になる――。米調査会社IDCは6月6日（現地時間）、このような予測を発表した。 AppleのiPhoneは向こう5年間で新興国市場を含む広範な市場に浸透し、買い換え需要に依存するようになるとIDCはみている。 一方、現在Windows Mobileからの移行期間にあるWindows Phoneは、立ち上がりこそ遅かったものの、今後成長するという。その理由としてIDCは、Windows Phoneの中心的OEMであるフィンランドのNokiaが新興国市場に強いことを挙げた。 米GoogleのAndroidは2016年まで首位を保