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SNSでの「つながり過ぎ」疲れを背景に、「秘密共有アプリ」が人気を集めています。投稿形式は実にさまざま。各アプリの特徴を動画で紹介します。
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KDDIは8月29日、MVNO事業を推進する新会社「KDDIバリューイネイブラー(KVE)株式会社」を設立したと発表した。パートナー企業と連携した低価格志向のサービスを創出することで、スマートデバイス利用者の裾野拡大を目指す。 現在、スマートフォンのMVNOサービスはNTTドコモの回線を使ったものが多く、KDDIの回線を用いているのはケイ・オプティコムの「mineo」のみ。今後はKVEもMVNO事業者として機能し、パートナーブランドとともにKVEの独自ブランドを展開する。 KDDIによるとこれまで、モバイルサービスをより柔軟に販売できるモデルの提供について、さまざまなパートナー企業から要望を受けていたという。 KVEの設立日は8月18日。代表取締役社長には菱岡弘氏が就任した。資本金は1億円で、KDDIの100%出資となる。
社長は部長の仕事をしなくていい 塩野:林社長は子どもの頃から起業志向があったそうですが、今、実際に社長をやっていて、「オレが頑張らないと会社はうまくいかない」とか、「こいつらを食わせていかないといけない」という使命感はありますか。 林:それが今は全然ないんですよ。社員が10人、20人くらいのときは、すごくそういう気持ちが強かったんですけど。今は技術的なことでも企画力でも、人に伝える能力でも、僕よりすごい社員がたくさんいるので。僕は1年に1回くらい大切な一手を打つイメージです。 塩野:それはベストですよ。日本企業によくある下から上がってくるプロパー社長だと、社長になる訓練ができていないので下に任せきれないことが多い。社長なのに中途半端に部長の仕事をしてしまって、部長がやる気をなくしてしまったりする。そんなふうに年に数回重要な指示を出したら、あとはメールCCだけでOK、みたいなのがあるべき姿で
スマホの登場をきっかけに一躍脚光を浴びるようになった機能の一つに、GPSを用いた位置情報の取得機能が挙げられる。位置情報を用いて情報をカスタマイズすればどれだけ便利になるかを世間に知らしめたという意味で、スマホの功績は大きいといえるだろう。 そんなGPS機能を使ったもっともわかりやすいアプリのひとつに、最寄りにある施設の情報を教えてくれるアプリがある。今回は、飲食店などメジャーな施設の検索ではなく、日々の生活や外回り、および緊急時に役立つ、特定の施設を探すことに特化した単機能型のアプリを7つ紹介しよう。 現在位置から近くの避難施設が分かる--「近くの避難施設」 「近くの避難施設」(無料:8月18日時点)は、国土交通省の避難データをもとに、最寄りにある災害時の避難施設を表示してくれるアプリだ。施設ごとの収容可能人数も表示されるので施設の規模を把握しやすい。同じベンダーからは公園マップもリリー
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