新入社員には業務内容や組織文化より、まず「自分らしさ」を意識させなさい | 組織文化/組織開発｜DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー
ありのままの自分を他者に認めてもらいたい、というのは人の根源的な欲求だ。新入社員に「自分らしさ」（オーセンティシティ）を意識させる研修を施すことで、パフォーマンスと生産性を向上させた事例を紹介する。 ※ハーバード・ビジネス・レビュー編集部注（2023年8月4日）：本稿は、撤回された学術論文を参照しています。 企業が従業員を雇う目的はほとんどの場合、決められた一連の業務を遂行してもらうためである。募集したい職種を告知し、見劣りしない報酬を提示すると、応募者の列ができる。食費や賃借料などの生活費を必要とする人の列だ。この場合、仕事とは目的を達するための単なる手段である。 企業がこの典型的なシナリオに沿って新たな従業員を雇った場合、雇用初日に「成すべき仕事」と「行動規範」について説明する。それによってリーダーは、少なくとも短期的には、当該業務の成果を予測し管理しやすくなる。 だが、このような雇用
PageRankアルゴリズムを使った人事評価実験 | 株式会社サイバーエージェント
2-2-1.一般的な360度評価による評価方法 問題点 一般的に評価プロセスが公開されていないため、最終評価までのプロセスが不透明である 全員が全員を評価するのは多数の社員がいる場合は不可能である ランダム抽出によるお互いの評価を行うと、まったく違う専門分野を評価したり、まったく関わりあいのない人を評価することになり精度が下がる 2-2-2.専門分野での評価者による評価方法 問題点 *評価者になる人材の不足 高い専門スキル、会社とのビジョンマッチ、メンバーからのその専門分野での高い信頼の全てを備えている人材が専門分野毎に必要。 さらに、評価の納得性を保つためにはメンバーからの信頼がある人材ではないと評価できない。 *評価者によって評価ポイントの違いがある 同じ分野の技術者でも、スキルの価値をどこに置いているかというスタンスの違いから評価ポイントにゆらぎが発生する。 さらに評価者自体
「人材採用に一貫性がない」ことがビッグデータで明らかに--グーグルがNYTに語る
米国時間6月20日付けのThe New York Times朝刊で、Adam Bryant記者によるGoogleのLaszlo Bock氏との素晴らしいインタビュー記事が掲載された。それによると、ふさわしい人材の採用にあたって、担当者側にあまりにも一貫性がないという意外な事実が明らかになったという。 Bock氏の回答は次の通りだ。 数年前、われわれはGoogleで採用業務において特に優れた者がいるかどうかを見極める目的で、ある調査を実施した。われわれは、数万件の面接、面接を担当したあらゆる社員、求職者に対する彼らの評価、さらに採用された人物が自身の職務で最終的に果たした業績について調べた。その結果、関連性がゼロであることが分かった。極めて専門的な分野に応募した人だけを対象に面接したために、高い的中率だった社員1名を除いて、結果は完全にばらばらだった。その社員は、実はその分野において世界の第
CEOに求められる新たな資質
IBMが先頃発表した世界の主要企業のCEOを対象にした調査結果から、トップマネジメントの最新事情を探ってみたい。 高業績企業のCEOが注力する3つの取り組み 日本IBMが先頃、世界の主要企業のCEOを対象とした「IBM Global CEO Study 2012」の調査結果を発表した。それによると、ソーシャルメディアの進展によって人々が広く深くつながっていく環境が拡大する中で、企業が優位性を確立するために、CEOは新たなテクノロジーを活用し、社員や顧客、ビジネスパートナーとの「つながり」を重視していることが明らかになった。 IBMでは、ソーシャルメディアの爆発的な進展により、これまで以上に人々が広く深くつながっていく環境を「コネクテッド・エコノミー」と命名。今回の調査では、CEOが進化するコネクテッド・エコノミーへの対応を急速に進めていることが分かったとしている。 また同調査では、売上成長
研修は「気づき多い」も「行動変わらず」――人事部門の“ホンネ”
気づきを得るのに効果的な研修だが、人事部門の過半数は「研修後も行動は変わらない」と考えている――。こんなことが、国内138社が対象の「企業における人材育成の実態調査」で分かった。 企業内の研修は気づきを得るのに効果はあるが、人事部門の過半数は「研修後も行動は変わらない」と考えている――。国内138社の人事・人材育成部門の管理職以上にNTTレゾナントが実施した「企業における人材育成の実態調査」で、こんなことが分かった。 NTTレゾナントが定義した研修とは、新人研修、若手研修、主任・係長研修、新任管理職研修、管理職研修、全員研修といった階層別研修のほか、集合研修、合宿型研修、eラーニング、OJTといった形式の研修。会社が費用を支払うようなビジネススクールのセミナーやビジネス書なども自己啓発タイプの研修だという。 新人研修はたいてい集合研修 こうした研修は、今も昔も社員教育において一定の割合を占
あなたの会社のユニーク制度は？ 「昼間からの飲み会デー」も存在
■コメント一覧はこちら 「ノー残業デー」や「カジュアルフライデー」などを取り入れている会社が増え、今やその制度も浸透しつつあるが、最近では「非喫煙手当」や「失恋休暇」、コピー・電話・立ち歩き禁止の「がんばるタイム」などユニークな制度を導入している会社もあり、その他の状況も気になるところ。そこでオリコンでは、20代から40代の社会人を対象に『あなたの会社のユニークな制度』をアンケート。結果は、様々な回答が寄せられ、「昼間からの飲み会デー」などホントにこんな制度あるの？ と耳を疑ってしまうものも実際にはあるようだ。 上下間の垣根を取り払ってコミュニケーションが円滑になるよう「あだ名で呼びあう」（東京都／20代／女性）というものや、「部内のコミュニケーションのため、ミーティング用に（ドリンクやお菓子代などを購入する）500円が支給される」（東京都／30代／女性）などコミュニケーションに関するもの
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