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ストレージが容量不足に陥っている人は、内蔵ドライブの交換を検討しよう。HDD搭載のパソコンならSSDに交換するだけで動作速度は劇的にアップする。また、小容量のSSDを1T~4TBの大容量SSDに替えることで空き容量が大幅に増える(図1)。 図1 ストレージ交換には2つのパターンがある。1つは低速なHDDを高速なSSDに交換し高速化を狙う(上)。もう1つは、小容量のSSDを大容量のSSDに交換し、空き容量の増加を狙う(下) パソコンを分解でき、HDDやSSDを取り外せる構造なら、内蔵ドライブの交換は可能だ。HDDの場合は仕組み上、取り外せればほぼすべてのパソコンでSSDに交換できる。一方、SSDで交換できるのは、2.5インチタイプと基板タイプ(M.2)のSSDのみ。メイン基板にじか付けされているSSDやeMMC[注1]は交換不可だ(図2)。
これまでサポート詐欺は、プリペイド型電子マネーで架空のサポート料金を支払わせるのが一般的だった。だが2023年度には、インターネットバンキングで送金させるケースが確認された。例えばある70歳代男性は、サポート詐欺にだまされて自分のパソコンを偽のサポート担当者に乗っ取られた。 そしてパソコンの修理代として100円をインターネットバンキングで特定の口座に送金するよう言われ、指示に従った。だが送金手続きの途中で遠隔操作により送金額を100万円に変更されてしまった。自分ではパソコンの画面を操作できなくなったため急いで銀行に電話して口座を凍結したが、100万円は既に送金されていた。 別の80歳代男性は、偽のサポート担当者をすっかり信用し、インターネットバンキングのパスワードなどを求められるままに話してしまった。その結果、約200万円が第三者に送金された。1日の送金限度額を50万円に設定していたが、遠
国際標準化団体「FIDO(ファイド)アライアンス」は2023年12月上旬、パスワードが不要になる認証技術「パスキー(Passkeys)」の記者説明会とセミナーを都内で開催した。インターネットサービスや組織内のシステムにパスキーを導入してコスト削減を実現したといった成果が次々報告された。 「2023年はパスキー元年」。FIDOアライアンスのエグゼクティブディレクター兼最高マーケティング責任者であるアンドリュー・シキア氏らは胸を張った。パスキーに対応するWebブラウザーやモバイル端末のアカウント総数が全世界で70億件を超え、ユーザーの認証にかかる時間が短くなり、導入企業もコスト削減につなげられるといった具体的な成果が次々と出ているからだ。 米Google(グーグル)は2023年10月から個人のGoogleアカウントでパスキーをデフォルトの認証手段として提供を始めた。グーグルのID&セキュリティ
前回,Windowsのサービス管理のための強力なコマンドラインツール「SC(sc.exe)」について簡単に紹介した。今回は新しいサービスを作成するSCのサブコマンドの一つを実際に使用し,その過程でサービスの動作について詳細に説明していく。 まずは試してみよう Webカメラから2,3分ごとに画像を取得し,一定のアドレスに電子メールで送信する新しいサービスをインストールすることを考えてみよう。このサービスは無償で提供されているが,ドキュメントは整備されていない。わかっていることはサービスの名前がwcmail.exeであり,C:\wc\wcmail.exeにダウンロードしたということだけである。 SCを利用した,最も簡単なセットアップコマンドは次のようになる(等号とパラメータの間に空白が必要であることに注意していただきたい)。 sc create Webimagemailer binpath=
ネガフィルムや紙焼きなどアナログの写真をスキャンする方法を紹介する。どの家庭にも昔の写真は結構保管されているだろう。データ化しておくことで永続的に保存できるので、空いた時間に作業しておきたい。 スマホでフィルムスキャン まずは、ネガフィルムをスキャンする方法から。利用するアプリは、「NEGAVIEW PRO」だ。480円の有料アプリだが、フィルムスキャナーを用意することを考えれば手軽だ。 ネガフィルムを読み取るためには、ライトボックスが必要。写真好きの人は持っているだろうが、小さなサイズなら2000円程度から購入できる。なお、ちょっとした利用なら、液晶画面も代わりに使える。「iPad」などのタブレットで白い画面を表示する(図1)。iPadなら標準アプリの「メモ」でよいだろう。その上にネガフィルムを置くと、ライトボックスのように利用できる(図2)。
最近のノートパソコンは電源専用の端子を持たず、タイプCから給電するモデルが増えている。これを実現するのが「USB Power Delivery(USB PD)」だ(図1)。USB PDはパソコンに大電力を供給するだけでなく、パソコンやスマホの同時充電を可能にするなど、さまざまなメリットを備える。使いこなすためにも基本を押さえておこう。 図1 Type-C独自の電力規格である「USB Power Delivery(USB PD)」を使うメリットは大きい。USB PDは供給できる電力がType-AやType-C標準の電力規格より大きいため、スマホの充電時間を短縮できる。また、パソコンとスマホで同じ充電器が使える。パソコンの充電器を使わず、周辺機器経由でパソコンを給電することも可能だ
USBは周辺機器の接続規格として広く普及しているが、規格の名称はとてもわかりにくい。USB規格はUSB-IFという非営利団体が策定しているが、過去に新規格が登場した際に、既存の規格名を何度か変えたことがユーザーの混乱を招いてきた(図1)。 図1 今も現役のUSB 2.0は2000年に規格が策定された。その後、数年置きに新しい規格が追加されてきたが、USB 3.Xではそのたびに名称を巡って大混乱が起きた。新規格が登場するたびに、それまでの規格の名称を変更したからだ。シンプルにUSB 3.0以降の規格をUSB 3.1、USB 3.2とすれば混乱を避けられたかもしれない USBは1996年に最初の規格が策定された後、次々と高速な規格が生まれた。最初のUSB 1.0は最大転送速度がわずか12Mbpsだったが、2000年のUSB 2.0では480Mbpsへと劇的に向上。USB 2.0は今も現役だ。
スマートフォンのバーコード決済サービスを使って税金を納付できるサービス。2022年12月に開始した。6種類の決済サービスから選んで利用できる。印紙貼り付けなど一部の納付方法を除き、全ての税目に対応する。 2022年12月1日に「国税スマートフォン決済専用サイト」が開設された。同サイト上からスマートフォンによるバーコード決済サービスを使って国税を納付できるようになった。対応する決済サービスは「PayPay」「d払い」「au PAY」「LINE Pay」「メルペイ」「Amazon Pay」の6種類。夜間休日を問わず、24時間いつでも利用できる。印紙貼り付けによる納付方法など一部を除き、全ての税目の納付に対応している。国税電子申告・納税システム「e-Tax」と併わせて使うと、所得税の申告から納税までスマートフォンで作業できるようになる。 国税スマートフォン決済専用サイトでの納付の流れは次の通り。
Linuxはサーバーによく使われているのに加え、Windowsのようにパソコン用OSとしても利用できる。過去に挑戦して断念したことがある人も無理なく学べるように、ステップアップ式でLinuxを解説する。 Step 1 ライブ版のUSBメモリーで起動する方法 Linuxは「ライブ起動」することで手軽に試せます。ライブ起動とは、USBメモリーやDVDなどの外部メディアからLinuxを起動する方法です。PCにインストール済みのOSを壊すことなくLinuxを試せます。ここでは世界的に人気の高いLinuxである「Ubuntu」を、USBメモリーからライブ起動して試す方法を紹介します。ライブ起動に使うPCは、Windowsが動作するPCであればほぼ動作します。 まずは起動用のUSBメモリーを作成します。この作業はWindows PCで進めてください。USBメモリーは、容量が8Gバイト以上のものを用意し
2022年9月の改正電波法で利用できるようになった新しい無線LAN規格。通信距離が半径約1kmと広いのが特徴。農園や工場など、IoT機器を使った広いエリアでの監視やデータの収集がしやすくなる。 半径約1kmの長距離で通信できる無線LAN規格。2.4GHz帯および5GHz帯を利用する既存の無線LAN規格と異なり、920MHz帯の周波数帯を使用する。通信速度は最大で20Mbpsと、一般的な無線LANより遅いが、動画の送受信も可能だ。広範囲に設置したセンサーのデータや、監視カメラの映像を無線でやり取りする用途に適している。機器の設置や利用に免許は不要で、一般利用者でも手軽に導入できる。 広い範囲で利用できる通信方式として、これまでも「LoRaWAN」や「Wi-SUN」などの通信規格が策定されている。いずれも主にセンサーが扱う少ないデータの送受信が主な用途だ。そのため最大通信速度は数10kbpsか
Winodwsの起動時や作業中に突然表示される通知に、日々悩まされているユーザーも多いだろう。実は通知元はOSやアプリ、ブラウザーとさまざま。しっかり見分けて通知元から遮断しよう。 OSの使い方や設定に関するアドバイスはありがた迷惑なものがほとんど(図1)。「設定」画面の「通知とアクション」からまとめて止めてしまおう(図2)。ニュースサイトなどから届く通知も連発されるのは困る(図3)。これはブラウザーのプッシュ通知機能によるもので、一度ユーザーが許可すると通知が流れ続ける。そこでブラウザーの通知設定を見直そう(図4)。「ブロック」を選択したサイトの通知はピタリと止まり、以降は通知許可も求められない(図5)。また、通知の許可を目立たせずに表示する設定もある(図6)。 図1 Windowsはまれに使用上のヒント(上)や、起動時に「デバイスのセットアップ」「Windowsへようこそ」といった機能
記憶はパスワードや秘密の質問といった、本人しか知らない情報。所有物はスマートフォンやトークンなど本人が所有するモノである。生体は指紋や虹彩といった本人の身体的特徴である。 記憶による認証では、本人しか知らない情報を使う。代表的なのがパスワードである。「母親の旧姓は?」といった秘密の質問も記憶による認証だ。 所有物による認証では本人が所有する物理的なモノを使う。よく使われるのはスマートフォンだ。認証の際、サービス側が利用者のスマートフォンへSMS▼で認証コードを送り、利用者が認証コードをサービスへ送信して認証する。スマートフォンは本人しか持ち得ないので、表示される認証コードで本人確認ができるわけだ。 セキュリティートークン▼も所有物としてしばしば使われる。表示されるワンタイムパスワードを認証時に入力することで、トークンの所有者、つまり本人が認証を求めていると判断する。 生体による認証では本人
Webアプリケーションの認証からパスワードを無くす動きが加速している。2022年9月以降、米アップルと米グーグルが、スマートフォンやパソコンのOSやWebブラウザーに「パスキー」と呼ばれる仕組みを相次いで採用。複数の端末からWebサイトにパスワードレスでログインできるようにした。パスキーはパスワードレス普及の切り札となる可能性がある。 有力ベンダーが続々対応 パスキーを採用する動きが国内外の有力ベンダーで盛んだ。2022年3月にFIDOアライアンス▼がパスキーを提案すると、アップル、グーグル、米マイクロソフトがOSへの搭載を表明。同年12月時点ではアップルが「iOS 16」と「macOS Ventura」に、グーグルもベータ版ながら「Android」に搭載した。マイクロソフトの「Windows」も近日中に対応する。 日本のベンダーも自社のネットサービスでの対応を進める。例えばヤフーが「Ya
消費税を正確に納付するために必要となる「インボイス制度(適格請求書等保存方式)」がほぼ確定した。制度開始を2023年10月に控え、財務省が制度の一部修正案を2023年度の税制改正大綱で示したからだ。2023年1月23日に開会した通常国会で政府は関連法令を提出する。 修正案は、インボイス制度で大きな影響を受ける個人事業主や事務負担の増大を心配する中小企業を代表する業界団体の声に耳を傾けた自民党の税制改正大綱がベースとなっている。免税事業者が課税事業者へ転換する場合の負担に配慮したり、中小事業者などの事務負担の軽減策を講じたりしている。 ただ、それらの多くは適用条件が細かく設定されている。制度を誤認していたがゆえに税負担が増えるといった事態を避けるため、修正案を踏まえた最終的なインボイス制度を正しく理解することが欠かせない。 中小企業、個人事業主に負担軽減策 最も大きな修正点は、免税事業者が新
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