かつて3つの冠番組の視聴率を足すと100％を超えたことから、「視聴率100％男」と呼ばれ、コメディアンとして芸能界の頂点に上りつめた萩本欽一（79）。しかし、半世紀にわたって連れ添い、彼を支え続けた妻の存在は知られていない。その最愛のパートナー・澄子さんが、半年前にがんで亡くなった。欽ちゃんは、妻の病、そして死にどう向き合ったのか──コラムニストの石原壮一郎氏が聞いた。 ＊　＊　＊ ここ何年かは、スミちゃん（澄子さん）は骨折で何回か入院してたんだけど。お見舞いに行こうとすると「すぐ退院するから、来なくていい」って言うんだよね。 「もう東名に乗っちゃったよ。お見舞いの品を置いたら帰るよ」って言って強引に向かった。そしたら、近所に住んでて最後まで面倒を見てくれた義妹に、「すぐ来い」って連絡したみたい。なんだろうと思って駆けつけたら、「眉を描いてほしい」だって。入院するときは、まずお化粧道具を準

後手後手に回ったコロナ対策で菅政権が窮地に陥っている。その菅政権の命運を決めるのは、4月25日に行なわれる北海道2区と参院長野選挙区のダブル補選だ。 北海道2区は鶏卵業者から現金を受け取り、東京地検特捜部の捜査を受けて自民党を離党した吉川貴盛・元農水相（議員辞職）の後任を争い、参院長野選挙区は立憲民主党の羽田雄一郎・元国交相がコロナで急死したことによる補選だ。政治ジャーナリスト・野上忠興氏が語る。 「長野は雄一郎氏の弔い合戦で、後継候補が出馬すれば勝利の可能性が高い。北海道2区もスキャンダル批判で自民党に勝ち目はないでしょう（その後、1月15日に自民党は候補擁立断念を表明）。連敗すれば党内から“菅義偉・首相では総選挙を戦えない”という声が噴き出し、政権の致命傷になり得る」 “政権の余命は3か月”というわけだ。そうした“菅降ろし”のタイミングを虎視眈眈と見計らっているのが、二階俊博・幹事長、

後手後手に回ったコロナ対策で菅政権が窮地に陥っている。菅義偉・首相は「感染拡大防止と経済の両立」を掲げたが、その対応には、政府のコロナ分科会の経済専門家からも公然と批判が出ている。 経済学者の小林慶一郎氏（東京財団政策研究所研究主幹）は毎日新聞（1月9日掲載）のインタビューでこう指摘している。 〈勝負の3週間が始まった11月に強い策をやって12月上旬までに感染者が減り、年末年始の催しが一定程度可能となっていれば、経済的な損失も少なかったはずだ。「Go To」を進めることで外食や旅行に進んで行くべきだというメッセージになり、経済活動を活発にさせる流れとなって、人々が感染にあまり注意を払わなくなった側面はあると思う〉 安倍晋三・前首相のブレーンも菅政権の経済政策に異議ありという。元財務官僚で安倍政権の内閣官房参与を務めた本田悦朗・元駐スイス大使が語る。 「財政資金を使って旅行・外食の需要を喚起

危機に臨む総理大臣に求められるのは、正確な現実認識と、国民に語りかける「言葉」の誠実さだろう。緊急事態宣言で国民は生活に厳しい制約を求められている。それでも一歩ずつ危機の出口に向かって進んでいる実感があれば、「希望」を持って耐えられるが、総理の言葉が信じられなければ、国民に希望を見出す力そのものが生まれない。 菅義偉・首相は年初からの10日間で4回、国民に語りかけた。1月4日の年頭会見では、「絶対」とこう強調した。 「医療崩壊を絶対に防ぎ、必要な方に必要な医療を提供いたします」 1都3県に緊急事態宣言を発出した1月7日の記者会見では「必ず」とこう断言してみせた。 「1か月後には必ず事態を改善させる。そのために総理大臣としてありとあらゆる対策を講じて参ります」 しかし、国民の何人がそれを信じただろうか。「あらゆる対策」と言いながら、菅首相はコロナ変異種が国内で発見されても11か国とのビジネス

いまや自民党の“最高実力者”となった二階俊博・幹事長（81）。旅行代理店の全国組織・全国旅行業協会の会長を長年務める「観光業界のドン」としても知られ、菅義偉首相が独断で年末年始のGo Toトラベル全国一斉停止を表明すると、二階氏はその夜（12月14日）、芸能・スポーツ関係者らと開いた“ステーキ会食”に首相を呼びつけ、「二階さんの一声で総理が飛んできた」（二階派議員）という権勢ぶりを見せつけた。 その政治権力はかつて「自民党のドン」と呼ばれた金丸信・元自民党副総裁に匹敵するとも言われる。だが、金丸氏が当時の最大派閥・経世会（竹下派）の圧倒的な数と力を背景にキングメーカーとなったのに対し、二階氏率いる志帥会（二階派。所属議員47人）は細田派（98人）、麻生派（55人）、竹下派（54人）に続く自民党第4派閥で、岸田派（47人）と並ぶ。往年の金丸氏のような「数の力」があるわけではない。 それがなぜ

今年も残すところ10日あまりとなった。延期された東京五輪はどうなるのか。コラムニストのオバタカズユキ氏が考察した。 ＊　＊　＊ この原稿の執筆日も、東京都で過去最多の感染者数が確認されている新型コロナウイルス。いわゆる第3波が続いているということなのだろうが、この先どうなっていくのか見当がつかない。いずれ季節性インフルエンザと同じような感じに落ち着いてくれればいいのだけれども、それがいつ頃になるか不透明だ。来年いっぱいかかるのか、それよりもっと長引くのか、専門家たちの見解もいろいろだ。 そんなコロナ問題に振り回されっぱなしだった2020年、師走の15日に、ひとつの世論調査結果が報じられた。今月11～13日にNHKが全国の18歳以上を対象に電話調査したもので、その中に「来年に延期された東京オリンピック・パラリンピックの開催についてどう思うか」という項目があった。 結果は、「開催すべき」27％

菅義偉･首相は「勝負の3週間」で大敗を喫した。新型コロナの感染拡大が止まらず、感染者数が過去最多を更新し続けているのにGo Toキャンペーンを続け、支持率が急落すると慌てて一時停止を打ち出し、今度は自民党内で反発を招いている。「勝負」などと格好つけてみたものの、何もしなかったことのツケが回った。しかし、このツケを払うのは国民だ。ジャーナリスト・武冨薫氏が国民の命と生活を犠牲にする政権の内幕をリポートする。 ＊　＊　＊ 「勝負の3週間」が始まった11月25日、菅首相は国会でこう語ってGo Toキャンペーンの見直しを否定していた。 「政府の役割は国民の命と暮らしを守ることだが、暮らしを守らないと命も守れなくなる。地方のホテル、旅館、バス、タクシー、食材提供業者、土産店など全国に900万人おり、Go Toトラベルで何とか雇用を維持してきている」（衆院予算委員会集中審議） その後も首相は、感染症対

一方、新潟大学医学部名誉教授の岡田正彦医師が語る。 「正直、私はどれも打ちたくありませんし、家族にも打たせたくありません。臨床データが不足していて、副反応で人体に何が起こるか全くわからないからです。 本格的な研究が始まってようやく半年経ったばかり。インフルエンザのように5年、10年と時間をかけて接種後をフォローするのが本来のワクチン開発なのに、そういう議論がなされないまま議論が突き進んでいる」 前述の通り、アンケートではまだ治験段階のアンジェスなど日本製が「医師が接種したいワクチン」1位となった。その理由について、奥野氏はこう推測する。 「従来、日本のワクチンは海外製に比べて副反応のリスクが圧倒的に少ない。欧米は多少の副反応が出ても許容され、それより有効率の高さを求める意識がある。安全性を第一に求める日本人医師の志向の現われではないか」 この結果について医療ガバナンス研究所理事長の上昌広医

新型コロナウイルスの感染が拡大するなか、コロコロと変わっているのが政治家の発言だ。菅義偉首相は「国民の皆さんの命と暮らしを守る」と豪語しながらも、Go Toキャンペーンを推し進め、そのうえで「（Go Toキャンペーンが）感染拡大の主要な原因とのエビデンスは現在のところ存在しない」と発言した。 そうした無責任な発言をしているのは、菅首相だけではない。麻生太郎・副総理兼財務相もまた、ご都合発言が止まらない。 「どのみち私はちょっと偏見があるので恐縮だが、これは風邪だから、はやり病だから」 「この種の話は6月に何となく収まるのかなと思わないでもない」 麻生氏が楽観的な見通しを語っていたのは緊急事態宣言下にあった5月12日の参院財政金融委員会。ほどなく宣言が解除されると、日本のコロナでの死亡率が欧米より低いことを「国民の民度のレベルが違う」（6月4日の同委員会）と言い放ったことは記憶に新しい。 だ

コロナ危機が深まる中で政治家の発言の変節が際立つ。この国の政治家がコロナ危機の中で何を発信し、発言をどう変えてきたのか──。 加藤勝信・官房長官といえば、厚労相時代には「37.5度の発熱が4日間以上」という政府が定めた基準を、「われわれから見れば誤解」と言い放って国民のせいにした。官房長官になってからも“逃げっぷり”は健在だ。 臨時国会で新型コロナのワクチン費用の全額を国が負担する予防接種法改正案が成立した。同法ではワクチン接種を国民の「努力義務」と位置づけているが、専門家からは副反応のリスクが指摘されている。 加藤氏は会見（11月19日）でワクチンを接種するかについて問われると、「様々な情報を勘案して判断する」とウヤムヤにした。大臣でさえワクチンを打つのが怖いのに、国民には努力義務を課す。副反応が出ても自己責任ということなのだ。 感染拡大の見通しについても、根拠なき楽観論を振りまいた。

第3波の到来に各国が動揺しながら対策に血眼になる中、中国は涼しい顔をしている。中国国家衛生健康委員会の発表によれば、11月29日の新規感染は18件。そのうち中国国内での感染はわずか3件で、そのほかは海外から持ち込まれた事例だった。 人口13億人超というスケールで、しかも、新型コロナウイルス“発祥の地”にもかかわらず、ここまで封じ込めるとは、中国恐るべし。中国情勢に詳しいジャーナリストの富坂聰さんが解説する。 「日本との決定的な違いは、経済再生とコロナ対策を両立させなかったこと。すなわち、いったん経済を完全に止めて、徹底的にコロナを封じ込めてから経済活動に入った。対策後は感染が起きても小規模なものとなり、抑え込みやすくなったのです。中国のコロナ対策で、見習うべきところは非常に多い」 日本では「3密」回避が打ち出されたが、中国の方針は「四早」だったという。 「『四早』とは、早期発見・早期隔離・

叩き上げの苦労人が、支え続けた総理の無念を受け止め出馬を決断――菅義偉氏自身が語り、メディアが喧伝するストーリーだが、それにしてはあまりに動きが早過ぎはしないか。『総理の影　菅義偉の正体』（小学館刊）でその実像に迫ったノンフィクション作家の森功氏は、この出馬劇を「茶番」と断じた。森氏がレポートする。（敬称略） シナリオはできていた すでに首相の椅子を約束された政権ナンバー2とアテ馬の候補者を連日テレビに出演させ、マスコミが一所懸命総裁レースを盛りあげる――。目の前で展開されている自民党総裁選のバカ騒ぎをひと言で表わせば、そうなるだろうか。 「安倍政権の継続に雪崩を打った」とか、「ダークホースが大本命になった」とか、いろいろ言われているが、選挙前から官房長官の菅義偉の総裁就任が決まっている。ただし、新聞やテレビが騒いでいるように、それは安倍晋三が8月28日に辞任会見したあとに決まった流れでは

プラスチック製のレジ袋の有料化がスタートし、1か月が過ぎた。エコバッグを利用しつつ、「これがプラスチックゴミの削減に本当に役に立つのか」と疑問に思っている人は少なくないはず。元衆議院議員でタレントの杉村太蔵氏（40才）もその一人。なぜレジ袋は有料化されたのか？　そんな疑問を抱いて太蔵氏が向かった先は環境省。旗振り役の小泉進次郎環境大臣（39才）を直撃した。 杉村：レジ袋は1枚3～5円ほどですが、いろんな用途に活用できますし、随分便利なものですよね。私は5円ぐらいなら払ってもいいと思っていたのですが、店で「レジ袋いりますか？」と毎回聞かれるので最近はちょっと申しわけない気持ちになってきました。見ていると、レジ袋を使う人は少し減ってきているのかなと思いますね。 小泉：それはうれしいですね。 杉村：ただ、はっきり言って、レジ袋を使わなくなるとどのくらいプラスチックゴミの削減につながるのかはピンと

「退院して2か月ほど経ちますが急に37℃前後の微熱が出たり、頭痛が続く毎日です。とても全快とは言えません」 そう打ち明けるのは、都内在住の20代女性Aさんだ。 国の緊急事態宣言が解除された後、新型コロナウイルスの陽性が確認された彼女は、入院中に下痢や頭痛が生じ、味覚や嗅覚も失った。幸い、重症化せず2週間で退院できたが、想像以上に長引いているのが「後遺症」だ。 「味覚は戻ったんですが、逆に過敏症状に悩まされています。塩味や辛味、濃い味に敏感になりました。ようやく社会復帰できたのに、いつまでこの後遺症が続くのかと絶望する毎日です」（Aさん） 新型コロナ感染の再拡大とともに、Aさんのような人たちが急増している。 ◆後遺症の組み合わせは多岐にわたる 7月に米国の医学誌「JAMA」に掲載されたイタリア・ジェメッリ大学病院などの研究では、退院患者143人を追跡調査した。その結果、回復から平均2か月の段

自由な海外旅行から東京五輪の実現まで、頼みの綱は「ワクチン」だった。世界中の研究者が必死に開発を続けているなか、なんとも“身も蓋もないレポート”が中国の研究チームによって発表された――。 今なお世界中で感染が拡大している新型コロナウイルス。そんな中、新型コロナウイルス発生地の中国で発表されたのが以下の衝撃的なレポートだ。 「新型コロナの抗体は2～3か月経つと急激に減少する」 6月18日、英医学誌『ネイチャー・メディシン』に中国・重慶医科大学などの研究チームによる論文が掲載された。 研究チームは、今年4月上旬までに重慶で新型コロナに感染して症状が出た患者37人と、症状が出なかった患者37人について、抗体の量の変化などを調査した。 それによると、感染後しばらくして作られる「IgG抗体」が80％以上の人で検出された。しかし、退院から2か月後には、抗体が検出された人のうち、症状があった人の96.8

「パンデミック（感染症の世界的大流行）は加速している」。WHOのテドロス事務局長は6月中旬、そう表明した。 新型コロナウイルスの再拡大が止まらない。週100万人規模で感染者が増え、6月末には全世界の感染者は1000万人、死者は50万人を超えた。 中国、ドイツの一部都市では、ロックダウンが再び始まった。日本でも、緊急事態宣言が解除された後に各地でクラスターが発生し、東京都では連日50人前後の新規感染者が出る事態が続く。感染経路が追えない感染者も多く、再び外出制限が必要になる懸念もぬぐい切れない。 そんな中、新型コロナウイルス発生地の中国で衝撃的なレポートが発表された。 「新型コロナの抗体は2～3か月経つと急激に減少する」 6月18日、英医学誌『ネイチャー・メディシン』に中国・重慶医科大学などの研究チームによる論文が掲載された。 「抗体とは、体内に入ってきたウイルスなどの病原体を排除するために

医者に「がん」と宣告され、「なぜ自分が」と目の前が真っ暗になる──そんなイメージが伴うのは、がんが「死」に直結する病だからだろう。 生涯でがんにかかる人の割合は、日本人全体で53.9％。さらに男性に限れば61.6％と、実に6割以上に及んでいる（がん研究振興財団『がんの統計2017年版』）。いまや“なって当たり前”の病だ。これほど身近な病気であるにもかかわらず、「痛い」「苦しい」「怖い」といった印象はいまだ根強い。 しかし、実は「がんで死ぬのは怖くない」という医療関係者は多い。その理由のひとつは、患者が想像しているほど「痛い病気ではない」ということだ。『痛くない死に方』などの著書がある、長尾クリニック院長の長尾和宏医師が語る。 「がんの痛みは年齢によって異なり、年をとればとるほど穏やかになります。主に末期の患者に投与する、痛みを和らげるためのモルヒネについては、若い人なら100％必要ですが、

父の急死で認知症の母（84才）を支える立場となった女性セブンのN記者（55才）が、介護の日々を綴る。 ＊　＊　＊ 母が要介護になったころ、私はよく声が出なくなった。胸の圧迫感で息が吐けず、吸うのを忘れることも。ストレス、恐るべしである。そんな時、母のデイケア体験で、胸いっぱいに流れ込んだ空気のおいしさに、呼吸の大切さを痛感した。 ◆息をするのも忘れていたストレス絶頂期 「母がまたお金がないと騒いでいるんです。今帰宅したら、留守番電話が30件も…」 母が隣県で独居になり認知症が顕著になった2013年ごろ、母のケアマネジャーにSOSの電話をすると、いつも途中で胸が苦しくなって最後まで言葉が続かなかった。 当時、私の娘は高校受験で、私も“受験生の親”を初体験し、家庭内は戦々恐々。母の介護も、別居とはいえ、折々別人のようになる姿に恐怖を覚えた。更年期の不調に加え、あっちもこっちも私には初めての闘い

韓国政府がこれまで認めてこなかった「ベトナム戦争での加害」が、にわかにクローズアップされている。イギリスで、韓国軍による性暴力被害者を象徴する「ライダイハンの母子像」が制作され、全世界に公開されたのだ。ベトナム戦争時の虐殺事件や混血児「ライダイハン」の取材を続けるフォトジャーナリストの村山康文氏が報告する。 ＊　＊　＊ 韓国はベトナム戦争時、米軍に次ぐ延べ32万人超の兵士を投入し、その間、ベトナム中部のあちこちで虐殺事件を起こした（韓国軍の派兵は1965年10月～1973年3月）。虐殺事件の現場は100か所以上、被害者数は最大3万人という調査結果もある。 韓国軍はさらに、現地の婦女を強姦し、あるいは売春婦を妊娠させ、多くの「ライダイハン（韓国人男性とベトナム人女性の混血児）」が生まれた。その数は最小1500人（朝日新聞1995年5月2日付）から最大3万人（韓国「釜山日報」2004年9月18

「かつて、マツダのクルマは“一発屋”と形容されていましたが、『CX-5』以降は全車種の商品力を上げ、継続的に進化させてきました。今回、マツダというブランドを、より一段と高めていきたいという決意をロサンゼルスでお話しし、現地で約束してきます」 こう語るのは、マツダの丸本明社長。“今回”とは、11月30日から開催される、ロサンゼルス自動車ショーのこと。同ショーで新型「Mazda3」（日本名は「アクセラ」）を世界初公開する。 そして、ロスでMazda3（新型アクセラ）をお披露目して以降、マツダのクルマは様々な走行シーンで意のままの加減速を可能にする最新の「SKYACTIVエンジン」を搭載し、より深化させた「魂動デザイン」に順次、切り替えていくという。 新エンジンのSKYACTIV-Xは、いわばガソリンとディーゼルのいいとこ取りと言われ、大幅に燃費が向上している一方、2000ccエンジンでありなが