ドイツ語初版本 『プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神』（プロテスタンティズムのりんりとしほんしゅぎのせいしん、Die protestantische Ethik und der Geist des Kapitalismus）は、ドイツの社会学者マックス・ヴェーバーによって1904年から1905年に著された論文。大学教育現場などでは『プロ倫』と略する。 プロテスタントの世俗内禁欲が資本主義の「精神」に適合性を持っていたという、逆説的な論理を提出し、近代資本主義の成立を論じた。 1998年に国際社会学会が選出した「20世紀の名著 トップ10」では第4位となっている[1]。 1930年にはタルコット・パーソンズによって英訳され『The Protestant Ethic and the Spirit of Capitalism』の題でアメリカで出版された[2]。 1 信仰と社会階層 オラン

鳥インフルエンザが世界で猛威を振るい、哺乳類の感染確認が相次ぐ。スペインのミンク農場では哺乳類から哺乳類への感染が起こった可能性もある。ウイルスが変異して哺乳類間の感染が続くようになれば、人での新たなパンデミック（世界的大流行）につながるかもしれない。現時点で人の感染はまれだが、各国で動向を監視する必要がある。高病原性鳥インフルは日米欧など世界の養鶏産業に大きな打撃を与えている。キツネやカワウ

預金保険の上限引き上げは「検討していない」――。イエレン米財務長官が22日に語ったこの一言が同日の米株式相場の下落を招いた。発言の裏側にどのような意図があるのか。「投資家よ、バブル再燃の夢から目を覚ませ」という叱責だろう。市場の楽観論を一蹴欧州大手銀UBSによる同クレディ・スイス・グループ救済買収をきっかけに前週末から22日の高値まで約900ドル上昇していた米ダウ工業株30種平均は、22日の

真っ二つに分かれた赤（共和党）と青（民主党）のグラフ。米国の中間選挙はこの国の分断を視覚化したイベントであったともいえる。この分断と、自分とは異なる意見を持つ他者への憎悪を増幅させているのが「Qアノン」と呼ばれる陰謀論である。「ディープステート」という影の勢力が存在し、それが米国で問題となっている様々な災厄の根源だという。リベラル系の政治家・著名人や悪魔崇拝者、小児性愛者などがメンバーで、国際

実態を伴っていないと指摘されかねない環境活動への監視の目が厳しくなってきた。ESG（環境・社会・企業統治）の考え方が普及するなか、行政や消費者は実態を問う姿勢を強める。海外ではルール違反の企業に制裁金を科す動きも目立つ。時流に便乗したその場しのぎのESG対応は、企業の信用を損なうリスクになる。「グリーンウオッシュへの措置を講じた」。5日、オーストラリア証券投資委員会（ASIC）は豪証券取引所に

西側の同盟はロシアの攻撃に結束して対抗し、世界をあっと言わせた。 権威主義的な中国が毛沢東の時代以来最低の部類に入る経済成長率に甘んじる一方、米国経済は高成長を謳歌している。 英国が欧州連合（EU）離脱を決め、ドナルド・トランプ氏が米国大統領に選出された2016年に始まった富める国々でのポピュリズム（大衆迎合主義）の大波は、ピークを越えたかに見える。 しかし世界の注目こそ浴びていないが、裕福な民主主義国はゆっくりと進行する深刻な問題に直面している。 弱々しい経済成長がそれだ。 豊かな国で滞る経済成長と生産性 新型コロナウイルスのパンデミックが始まる前の年に、先進国の国内総生産（GDP）成長率は2％に届かなかった。 短い間隔で公表される経済指標からは、富める国々の生産性（生活水準向上の究極の源泉となるもの）はせいぜい横ばいで、低下している恐れもあることがうかがえる。 政府の経済予想からは、富

【ベルリン=南毅郎】ロシアとドイツを結ぶ天然ガスの海底パイプライン「ノルドストリーム」が破損した事件で、犯行に使用されたとみられる船が発見され、国籍不明の男女6人が捜査線上に浮上した。米メディアが親ウクライナ派の犯行との見方があると報じたが、実行犯の身元や動機はなお不明で、欧州諸国は慎重に調査結果を見極める構えだ。「誰が背後にいたのかを言う前に、調査が確定するまで待つのが正しい」。8日、北大西

イタリアの警察当局は1月、南部シチリア島のマフィアで「最後のゴッドファーザー」とされ、約30年にわたって逃亡を続けてきたマッテオ・メッシナデナロ容疑者を逮捕した。同容疑者はマフィアへの捜査を指揮していた検事の殺害に関与したとして1992年に終身刑を言い渡されていた。逮捕後の捜査では、非合法組織がイタリアの各界に深く根を張っている実態も浮き彫りになった。イタリアメディアによると、同容疑者は1月1

2日の米株式市場では利上げ加速懸念が和らぎ、ダウ工業株30種平均は前日比341ドル高で終えた。市場の関心は昨日までに上下両院で可決した決議案に向かう。年金運用でESG（環境・社会・企業統治）を考慮した投資判断を禁じる案だ。共和党による「反ESG」の攻勢は年金基金や資産運用会社、投資ファンドなどに影響が拡大しつつある。米労働省は昨年11月、バイデン大統領の提案に沿って、企業年金の受託者責任を義務

科学の進歩は停滞したのか。20世紀から21世紀にかけて画期的な発見や発明が減っているとの分析を米ミネソタ大学などの研究チームが論文にまとめた。人間をしのぐ人工知能（AI）や新型コロナウイルス感染症ワクチンの登場を目の当たりにして、科学がどこまでも進歩すると感じる人は多い。そんな楽観論に論文は一石を投じる。科学の歩みはどうなるのか。1月に英科学誌ネイチャーに載った論文は「時間の経過とともに創造的

バイデン米大統領が2024年大統領選への再選出馬へ準備を進めている。「健康で活力に満ちた80歳の男性。職務遂行に適している」。バイデン氏が2月16日にウォルター・リード軍医療センターで定期健康診断を終えると、主治医は太鼓判を押した。だがバイデン氏の意欲と現実との間には溝がある。AP通信とシカゴ大世論調査センターの1月末調査によると、有権者の78%がバイデン氏の再選出馬を望んでいない。若い層ほ

「この戦争が年内に終わるとは考えていない」 ロシアによるウクライナ侵攻から1年。ウクライナと同様、ロシアと国境を接するバルト三国の1つラトビアの外相はNHKのインタビューでこう語りました。 どうすればこの戦争が終わるのか。徹底抗戦を続けるウクライナに今、必要なものは何なのか。話を聞きました。 （ブリュッセル支局長 竹田恭子） そもそもラトビアとは？ バルト海沿岸に並ぶバルト三国の1つで、ウクライナと同様、ロシアと国境を接するラトビア。 18世紀以降、ロシア帝国に支配されていましたが、ロシア革命後の1918年に独立を宣言。しかし、第二次世界大戦中の1940年に旧ソビエトに併合され、その後、半世紀にわたってソビエトの一部でした。 1990年に独立を宣言した後はNATO＝北大西洋条約機構、EU＝ヨーロッパ連合に加盟。 今回の軍事侵攻後はロシアに対して欧米各国が政治面、経済面で強い圧力をかけるべき

2017年に創設された「すばるクリティーク賞」。評論の新人賞が減少傾向にあるなか、文芸誌「すばる」の編集部が主催し2021年で4回目を迎える。1月6日発売の「すばる2月号」で発表された2021年の受賞作は、西村紗知さんによる「椎名林檎における母性の問題」だ。 この論考では、J-POPのフロントランナーの一人、椎名林檎の作品における表現の特異性を論じながらも、彼女の楽曲や発言から、すべてのものを無批判に受け入れる「母性原理」が全面化していることを指摘。そしてそれは、日本の大衆の主体性のなさ、成熟できなさを映し出してしまっていると鋭く論じ、発表直後から大きく話題を呼んだ。西村さんはなぜ、椎名林檎を論じたのか。音楽を中心に、表象文化全般について執筆活動を行う批評家、伏見瞬によるインタビューを通して、その意図に迫る。 椎名林檎という音楽家は、西村さんにとってどんな人ですか。 間違いなく、永遠の憧れ

ついにアニメにまでいじられるようになったヘンリー王子夫妻（写真／Getty Imagesより） 強烈で痛烈な社会風刺や、有名人のパロディとブラックジョーク満載の大人向け米人気コメディアニメ『サウスパーク』最新エピソードに、ヘンリー王子とメーガン夫人をモデルにしたキャラクターが登場。プライバシーを求めて世界中を飛び回り、被害者ヅラをしながら大騒ぎする「アホな王子とバカ妻」として描かれ、ネット上は「すっきりした！」と大盛り上がり。 Twitterでは「#DumbPrinceStupidWife（アホな王子とバカ妻）」「#HarryAndMeganAreFinished（ハリーとメーガンはもう終わり）」というハッシュタグがトレンド入りし、ロイヤルという最強ブランドを持つパワーカップルとしてアメリカの上流階級に君臨する2人の戦略は、完全に失敗に終わったことを示唆していると冷ややかな声が上がっている

誰もが知る流行語なき時代の新語を採掘し、世の中を知る「令和なコトバ」。塩対応、といえば日本の流行語ですが、米国でも「塩っぽい」スラングが昨年注目されました。それが「ソルティ」。社会状況の違いを映してか、同じ塩でも日本とは違った意味を帯びるようで……。ライターの福光恵さんが思いをはせます。今、うちにいるのは5歳のミックス犬。この犬がやって来る前には1年ほどのブランクがあり、犬の散歩の作法などが、た