自社のハイブリッドシステムを、日産では「e-POWER」、ホンダでは「e:HEV」として販売している。それぞれの特徴はどういったところにあるのだろうか？　改めて両者を比較しながら復習してみよう！ ※本稿は2023年8月のものです 文／ベストカー編集部、写真／ベストカー編集部 ほか 初出：『ベストカー』2023年9月10日号 日産のe-POWERは、実際にタイヤを駆動するのは電気モーターのみで、搭載されるエンジンは発電専用で駆動力には一切加わらない。 対してホンダのe:HEVは約100km/h以下の領域ではe-POWER同様、エンジンで発電機（モーター）を回し、その電力で駆動用モーターを回してタイヤを駆動する。ここまでは同じで、基本的にはシリーズハイブリッドということになる。 しかしe:HEVはモーターの効率が低下し、相対的にエンジンの効率が高まる高速走行時の一定速度巡航時などにエンジンの動

5人乗りコンパクトハイトワゴン「ソリオ」と「ソリオ バンディット」に2016年11月29日、新開発のハイブッドモデルが追加された。 2015年8月に発売された現行ソリオには、これまで「マイルドハイブリッド」（スズキの軽自動車で言うところのSエネチャージ）がラインナップされていたが、今回の「ハイブリッド」は1.2L 直4「デュアルジェット エンジン」はそのままに、変速機をCVT（無段変速機）から5AGS（オートギヤシフト）こと5速セミオートマチック※に変更し、あわせて13.6psと30Nmを発揮する駆動用モーター（MGU＝Motor Generator Unit）や100V高電圧リチウムイオン電池（日立オートモティブシステムズ製）を搭載したもの。一定の条件下ではEV走行も可能で、いわゆるパラレル方式のハイブリッドシステムになる。システム自体は2015年秋の東京モーターショーで発表されていた。

1979年生まれ。京都大学経済学部卒業。国会議員秘書を経てプレジデント社へ入社、プレジデント編集部配属。経済誌としては当時最年少でプレジデント編集長就任（2020年1月）。2021年7月に独立。現在に至る。 Twitter → https://twitter.com/ogurapunk CONTACT → https://k-ogura.jp/contact/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 かねて電気自動車（EV）を購入する際の懸念材料となっていた航続距離や充電インフラの問題は、いまだに解決に至っていない。筆者もそろそろクルマを購入しようかと考えているが、EVという選択肢では生活の質を落とすのは間違いなさそうだ。そのいくつもの理由をお伝えしたい。（イトモス研究

山崎 雅弘 @mas__yamazaki 戦史／紛争史研究家。政治問題の論考も新聞・雑誌に寄稿。主な著書『詭弁社会』『第二次世界大戦の発火点』『アイヒマンと日本人』『この国の同調圧力』『ある裁判の戦記』『太平洋戦争秘史』『第二次世界大戦秘史』『歴史戦と思想戦』『戦前回帰』など。『歴史群像』誌に毎号寄稿。著書→amzn.to/2cs7181 yamazaki-archives.blog.so-net.ne.jp 山崎 雅弘 @mas__yamazaki 「有事に食料不足が見込まれる際に代替調達ルートでの輸入計画」って、何寝ぼけたこと言ってるんですか、日本政府は。たった80年前にこの国で何が起きたか、何も反省的に学んでない人ばっかりなんですか？「紛争といった有事を想定」すれば無理だとわかる。有事＝飢餓です。 nikkei.com/article/DGXZQO… 2023-10-05 16:01

新NISAの非課税保有限度額1800万円は最短5年で埋めるべき？　SNSでも話題の疑問について検証する。アエラ増刊「AERA Money 2023秋冬号」より。 【写真】新NISA「5年で1800万円投資vs15年で1800万円投資」元本割れした年は 新NISAのつみたて投資枠の年間上限120万円と成長投資枠の同240万円を併用すると、最短5年で非課税保有限度額1800万円を使い切ることができる。 ネット上では一部の人が「早く、長く、市場にお金を置くべき。よって5年で一気に投資するのが新NISAの正解」という意見を述べている。本当にそうなのか？ 楽天証券カスタマーエンゲージメント部（投資情報メディア「トウシル」編集長）の武田成央さんに意見を聞いた。 「1800万円を最短5年で埋めるためには、年間360万円もの資金が必要です。余裕資金がすでに数千万円ある人ならまだしも、投資において無理は禁物