学ぶことにインセンティブがある社会を作る必要性 - 松本徹三
岡田克敏さんの「足利事件の一側面」を面白く読みました。ここでは、「科学的思考の出来ない人が、科学技術の知識を要する判断を平気でやっている」ことの問題点を指摘しておられます。論理的、科学的な思考の出来ない人は、たまたま誰かが申し立てた「科学技術の知識らしいもの」を無批判に信じてしまう傾向があります。こういう人達は、「自ら考えて論理的に納得すること」をはじめから放棄しているのと、「一部の例証だけから原理を導くことは出来ない」という「科学の世界では当たり前のこと」を理解していないからです。 これは、明らかに諸外国よりも日本においてより多く見られる現象です。私は、その一因は、｢文科系｣と「理科系」を殊更に分けているかのような、現在の日本の教育制度にあるような気がします。また、会社などの組織体においても、お互いに「自分達の得意分野によそ者を入れたくない」といった「縄張り意識」が働いていることが多いの
“傲慢なのに打たれ弱い” 未熟でワガママな若手社員はなぜ増えたのか？ | 「会社のワガママちゃん」対処法 | ダイヤモンド・オンライン
1960年生まれ。1989年筑波大学大学院博士課程修了、精神科医、医学博士。東京都庁知事部局健康管理医、宇宙航空研究開発機構（ＪＡＸＡ）主任研究員、茨城県警察本部健康管理医のほか、企業の精神科産業医として国内外で活躍。著書に「会社で心を病むということ」（新潮文庫）、「もし部下がうつになったら」（ディスカバー携書）など。 「会社のワガママちゃん」対処法 「傲慢なのに打たれ弱い」未熟なワガママ社員が増え、多くの管理職が振り回されている。しかし、対処法を間違えば、彼らは「うつ」になるケースも。彼らとどう付き合っていけばよいのか、その方法を紹介していく。 バックナンバー一覧 現代社会の未成熟化に伴い、職場でも性格が未熟でわがままな若い社員が増えています。彼らは、能力がないわけでもなく、むしろ積極的で活動的、華やかな場面が好きで、花見の席取りや宴会幹事などをさせると「デキル社員」です。しかし、いった
404 Blog Not Found:レポートのコピペがダメな理由とそれを防ぐ意外な方法
2009年02月08日15:00 カテゴリ書評/画評/品評 レポートのコピペがダメな理由とそれを防ぐ意外な方法 確定申告の季節がもうすぐやってくる。というわけで2008年分の支払調書を仕分けたりしているのだが、今回はその数に圧倒されかけている。 なぜそうなったかといえば、本blogの書評を広告に使いたいという出版社がものすごい増えて、使われる都度謝礼を頂けるようになったから。一年分まとめて来るところもあれば、都度レポートを送ってくるところもある。いずれも数万円から多くてもぎりぎり二桁。塵も積もれば山となるで、全部あわせるとAmazonやAMNのような大口にひけをとらなさそうな勢いだ。 で、レポートのコピペの問題。 なぜそれがダメかというのは自明なのだが、ときどき「最小限の労力で最大限の価値を得ているのだからいいじゃないか」という勘違いが見られるので、まずはそれがなぜダメなのかあらためて考え
入試「改革」のご提言について - 内田樹の研究室
センター入試の日に新聞の社説に入試改革の提言が載せられている。 毎日新聞の社説子はこう書いている。 「少子化や規制緩和の大学増設なので大学の学生獲得競争が次第に強まり、科目を減らしたり独自学力試験をしないなど、試験を安易にする傾向が現れた。 時間をかけ多角的に審査するはずのＡＯ（アドミッション・オフィス）入試や従来の推薦入試も形骸化が指摘される。４割以上が学力検査をくぐらず入学するまでになっている。 一方で大学生の深刻な学力低下が報告される。６割の大学が高校レベルの補習をするなど基礎学力の補完をしている。そうしないととても専門教育ができないという。基本的な教養の欠落も指摘されている。」 ご指摘の通りである。 そのことに私たち大学人も深く苦しんでいる。たぶん、日本でいちばんそのことに苦しんでいるのは、「基礎的な学力」のない学生たちと現場で向き合っている私たちである。 そのわれわれに向かって論
理工系博士号持つ“非正規”、経産省が就職支援へ : 社会 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
経済産業省は、博士号を取得しても定職に就けず、非正規労働者の位置付けで研究を続ける理工系の「ポストドクター」（ポスドク）の就職支援に乗り出す。 高度な専門知識を持ちながら就職難に苦しむ若手研究者に４月から約１年間、民間企業で働く機会を設ける。実力が認められれば正社員への道が開けるという。 １月下旬から約２００人の若手研究者の公募を始め、２月下旬に書類審査や面接を行う。このうちポスドクは６０人で、独立行政法人の産業技術総合研究所と、家電や情報通信、食品などの企業との共同研究に研究職として参加してもらう。 また、理工系の学部・修士卒も１３０人を募集し、先端分野で利用する高度な実験装置や試験設備を操作する研究支援職での雇用につなげる。研究関連の事務職でも１０人を採用する。 就業体験中は、給与として研究職の場合で年間約４５０万円を支給する。研究支援職なら４００万円、研究事務職は３８０万円だ。 博士
フォレスター社に - Toru Takasuka の起業・経営
来年のサービスと新しいコラボレーションのコンセプトの話をしたらガッツリ食いついて来た。(^^; 来月また取材させて欲しいとの事。次回は、彼の上席にあたるイノベーションやクリエティビティにフォーカスしたアナリストと同席したいらしい。そして、彼らの定例レポートのコンテンツとして、米国で年間数個あらわれるイノベーティブな会社の一つとして紹介したいらしい。でも、僕たちのコンセプトがサービスとして上手に具現化し、そして、結果がともなえば自信を持って対応するんだけどなあ。ちょっとセクシーさをアピールしすぎたかなあ。 そうそう、アナリストの類いとは日本でもカンバスエーションしてきたけど、ベンチャーに見られる様な不確実のハンドリングがテーマの時は、子供同然で、全員 so so で so what って感じだったから、次回のミーティングでも何かインスピレーションを得られるかどうか。プレゼンス向上に位置づけた
国立大学法人8大学工学部長会議声明・記者会見 - T lounge blog::東京大学工学部広報室
ものものしいタイトルですが、実際ものものしい記者会見でした。本日、14時から工学部の列品館大会議室で開催された記者会見。9月10日に 企業の採用活動の早期化が化学・薬学・工学系大学生らの学業に悪影響を及ぼしているとして、東京大大学院の教授らが１０日、企業に採用の早期化を止めるよう要望する宣言を発表した。国立８大学・大学院の教授に呼び掛け、３２の学科専攻から賛同を得た。 発起人の西郷和彦東大大学院教授らによると、理系学生は早ければ卒業前年度の秋から就職活動が始まるため、学生の研究時間が奪われ、就職が決まった後は学業に身が入らないなどの弊害が出ているという。 特に修士課程の学生は入学半年で就職活動が始まるため問題は深刻で、西郷教授は「学生の能力向上を大きく阻害している。技術立国である日本にとって大きな問題だ」と訴えている。 という記者会見もしました。こちらも工学部が会場になりましたが、化学生命
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