北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
今回からこのコラムに寄稿させていただくことになった。私は1982年に旧旭通信社に入社し、典型的なマスマーケティングを展開するナショナルクライアントを中心に約15年間携わり、その後は一転、自ら起案したインターネット広告のメディアレップDACの経営に身をおいて来た。日本のネット広告が立ち上がった1996年からである。当初は「チープなバナー広告」と揶揄されていたが、ネット広告はこの年16億円であったものが、2006年には3600億にもなり、広告界での一定のポジションを確立することができた。 マス広告の黄金期に15年、ネット広告黎明期から10年、この両方に携わることができたことは実にラッキーだったと思う。というのも広告ビジネスの変革の方向と、次世代広告ビジネスに必要な人材とそのスキルに関して具体的にイメージできるようになったからだ。その意味でこのコラムは日頃関心をもっていたテーマそのものといえる。
文:George Colony(CNET News.com) 翻訳校正:アークコミュニケーションズ、大久保崇子、國分真人 2007-09-06 16:00 私は大企業のCEOと同席して、最新のテクノロジについて話をする機会がよくある。 CEOたちとの会話で最近よく話題になるのがWeb 2.0だ。30秒のテレビコマーシャルや新聞の全面広告がかつてのように効果を発揮しなくなりつつある中、どうすれば保険商品や航空機部品、自動車などの売上を伸ばすことができるのか。それを知りたがるCEOに対して、私は次のようにアドバイスしている。 企業主体の視点から発信したメッセージは顧客の心に届かない ごう慢なCEOは往々にしてこのことを理解できていない。なぜならば彼らは、価格や製品構成、サービスレベルを一方的に決めて、顧客に押し付ける企業のあり方をいまだに当然視しているからだ。「企業が企業本位でやりたいことをや
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