英国の覆面アーティスト、バンクシーの新作とみられる絵。気候変動対策を訴えるデモ隊の野営地となってきた英ロンドンのモニュメント「マーブルアーチ」の近くに出現した（2019年4月26日撮影）。(c)ISABEL INFANTES / AFP 【4月27日 AFP】英ロンドンにあるモニュメント「マーブルアーチ（Marble Arch）」の近くで26日、英国の覆面ストリートアーティスト、バンクシー（Banksy）による新作と思われる絵が見つかった。マーブルアーチは気候変動対策を訴えるデモが市内各所で始まって以降、参加者らが野営地としてきた場所。 作品には、デモを主導した団体「絶滅への反逆（Extinction Rebellion）」のシンボルマークを手にした子どもが、シャベルと植物の芽のそばにしゃがむ姿が描かれている。また、絵の傍らには「この瞬間から、絶望は終わり、戦術が始まる」との言葉が記されて

「なんとかの危機」的な本はけっこう多い。執筆は専門家ではなくてジャーナリストだし、「煽り系」の本がまた出たかと思って読み始めた。しかし、まったく違っていた。生命科学研究におけるさまざまな問題点が、順を追って鋭く冷静に指摘されていく。 資料をまとめただけではない。そういった問題に関係するノーベル賞受賞者も含めた多くの研究者へのインタビューも満載だ。口はばったいことを言うようだが、日頃漠然と考えていたことがスッキリとまとめられていると感心した。そして、大きな衝撃をうけた。 まずは、ネイチャー誌に掲載されセンセーショナルな反響を引き起こしたレポートの話から始まる。企業では、新薬につながるアイデアをプロジェクトにする際、かならず追試がおこなわれる。でないと、巨額の研究費をドブに捨てることになりかねない。 世界最大のバイオテクノロジー企業・アムジェンに勤めていたベグリーは、画期的と判断したがん研究に

川崎悟司 @satoshikawasaki カメの骨格はかなり特異で、甲羅は肋骨などの「胸郭」でほとんどつくられており、その中に肩甲骨や骨盤が入っている。このカメの骨格にもとづいて、人間でやってみたらどうなるか。ちょっと描いてみました。 pic.twitter.com/J61dLJNnVa 2019-04-26 22:50:35

饗庭純 @aibajun0607 作曲/作詞/歌/コーラス。多重録音がどこまでも好き。和音の一部になりたい。 ◾︎1st mini album『Haku』◾︎ライブ https://t.co/M2xlx2lMlD ◽︎◽︎作曲提供/やなぎなぎ「カザキリ」/欅坂46「月曜日の朝、スカートを切られた」◽︎作詞提供/鈴木みのり「まぼろし」 など https://t.co/Weu6mEvMye

熊本市北区植木町周辺で、出荷前のスイカが大量に盗まれている。把握されているだけで、約５００玉が被害に遭っているといい、大切に育ててきた農家からは怒りと悲しみの声が聞こえてくる。 ＪＡ鹿本によると、熊本市北区植木町周辺の３カ所で、４月中旬に約５００玉のスイカが盗まれた。多いところでは１農家あたり３３０玉がなくなった。多くは１玉７～８キロの大玉の品種で、全てビニールハウスで育てられていたという。 以前から盗難は報告されていたが、これほど大がかりに盗まれたことはないという。営農指導課の堀勝博（まさひろ）さん（３５）は、「トラックがないととれない量。計画性を感じるのが、脅威だ」と話した。 植木町平野の農家永井利友（のりとも）さん（５３）は、ビニールハウス１棟から１５０玉のスイカを盗まれた。２０日午前８時ごろ、ハウスを見に行った父親が、スイカがなくなっていることに気がついた。別の作業をしていた永井さ

最近の農業は、担い手への農地集約が進み、管理しなければならない圃場数が200や300筆をゆうに超えている担い手農家も少なくありません。 それだけの数になってくると、水田や畑ごとの栽培計画や作業管理を紙ベースの手作業で行うと、想像を絶する労力がかかり、間違いも多くなり、農業経営にとってはマイナスです。 また、ＧＡＰ認証を取得する場合など、生産記録を正確に残し、速やかに提示する機会が増えていますので、圃場管理をいかに効率よく行うことができるかが、今後の農業経営のカギとなります。 この圃場管理という作業を効率よくこなせるようにし、管理労力を軽減してくれるのが、圃場管理ソフトです。農業ＩＣＴの技術の進歩とともに、様々なメーカーから提供されています（表）。 どのソフトも衛星写真や航空写真上に管理圃場を登録し、圃場ごとに生産計画や作業記録を残すことができ、ソフトによっては使用する農薬の登録チェックや費

新たに化石が発見された9000万年前のカニ、Callichimaera perplexaの復元図。史上最も奇妙なカニかもしれない。（ILLUSTRATION BY OKSANA VERNYGORA, UNIVERSITY OF ALBERTA） カニとは何か？　カニをカニたらしめるものはいったい何だろうか？　奇妙なカニの化石の発見によって、その答えが簡単ではないことがはっきりした。さらに、大規模な遺伝子研究とあわせ、カニの進化にいま新たな光が当てられようとしている。 4月24日付けの学術誌「Science Advances」に、現在のコロンビアで発掘された約9000万年前の化石に関する論文が発表された。この場所で発掘された化石の保存状態は素晴らしく、1センチ以下の小さなエビが見つかるほどだ。そんなことは極めて珍しく、熱帯ではこれまでに数カ所しか見つかっていない。 この場所から、ある奇妙なカ

アイドルグループ「ＴＯＫＩＯ」のリーダー・城島茂さんが２５日、首相官邸であった政府の「農福連携等推進会議」に有識者として出席した。担い手不足の農業の現場と障害者をつなぐ方策を話し合う会議で、日本テレビ系のバラエティー番組「ザ！鉄腕！ＤＡＳＨ！！」で農業に取り組んできた実績や発信力から白羽の矢が立った。 城島さんは会議終了後、記者団に「番組のロケで全国の農家を訪れ、農業活動をさせてもらった経験をもとに発言した。現場で思ったことを伝えたい」と語った。会議では農家の高齢化や後継者不足などの課題をあげたという。 会議には菅義偉官房長官ら政権幹部のほか、有識者として村木厚子・元厚生労働事務次官、鈴木英敬三重県知事、農福連携に取り組む社会福祉法人の役員らが出席した。（太田成美）

南山城村メガソーラー協定書、農薬使用の余地残す　村と業者が締結／開発予定地近くに非常用取水口、説明会では「使用せず」明言 開発予定地近くにある簡易水道の非常用取水口 住民“一切使用せず”明記を 米外資系会社「FS Japan Project６合同会社」（ＦＳ６社）が南山城村でメガソーラー建設を計画している問題で、ＦＳ６社と村との間で締結した「協定書」の中で、除草剤や農薬使用について、“使用可能”との解釈の余地を残すあいまいな内容であることがこのほど明らかになりました。開発地近くに村の簡易水道の非常用取水口があることから、「なぜ一切使用しないと明記しないのか」と不安の声があがっています。 協定書は「太陽光発電施設設置に伴う開発協定書」。ＦＳ６社と村との間で今年１月31日に締結していました。 除草剤や農薬使用に関わる条文は第７条。「施設管理（除草）に当たり、環境保全と排水先の利水目的に支障をき

消費者庁は２６日、「超音波でゴキブリなどの害虫を駆除できる」と宣伝する電気製品に合理的根拠がなく、景品表示法違反（優良誤認）に当たるとして、静岡市の通信販売会社「ＢＬＩ」に再発防止などを求める措置命令を出した。 同庁表示対策課によると、同社は２０１７～１８年、コンセントに差し込んで使う中国製の電気製品「ＲＩＤＤＥＸ　ＰＬＵＳ（リデックス　プラス）」を２７００円で販売。弱っているゴキブリのイラストとともに「部屋からゴキブリ消える！」などと通販サイトで宣伝していた。 消費者庁の求めを受け同社が提出した資料に、科学的な根拠が示されなかった。 0 : 0narrow-browser-and-phonemedium-browser-and-portrait-tabletlandscape-tabletmedium-wide-browserwide-browser-and-largermedium-b

Jun Yokoyama @yokoching シンガポールのホテルの朝食来たら、全自動オムレツマシーンがあったので一つ試してみた。自分で具材を選んで、皿を置いてボタンを押すと最後までオムレツを作ってくれた。ロボットよ、人間から仕事を奪うな🥚🤖🍳 pic.twitter.com/LHTnRoYGCc 2019-04-26 08:25:57

ニホンウナギの稚魚の漁獲量が、去年の同じ時期に比べて半分以下にとどまり、今シーズンは６年ぶりに過去最低を更新する見通しとなっていることが分かりました。 これは去年の同じ時期の半分以下で、水産庁によりますと、今シーズン最後の月となる今月の漁獲量も少ないことから、統計を取り始めて最も少なかった平成25年の5.2トンを下回り、６年ぶりに過去最低となる見通しです。 ただし、香港などからの稚魚の輸入が大幅に増え、養殖される量は前のシーズンとほぼ同じ水準となっているため、水産庁では「消費者へのウナギの供給には大きな影響はない」としています。 資源の減少が懸念されるニホンウナギをめぐっては、日本は中国や韓国、それに台湾と対応を協議していて、有効な対策を打ち出せるかが課題となっています。

親から虐待を受けるなどして施設で暮らす子どもたちの間で、性暴力や性的な問題行動がどれくらい起きているのか、厚生労働省が初めて調査した結果、去年３月までの１年間に700件近くに上ったことが分かりました。 厚生労働省は、全国の児童養護施設などを対象に初めての実態調査をアンケート形式で行い、ことし２月までに全体の73％に当たる763施設から回答を得ました。 それによりますと、子どもたちの間で起きた性暴力や、服を脱がしたりするなどの性的な問題行動を施設側が把握したケースは、去年３月までの１年間に687件に上りました。 このうち８割近くが児童養護施設で起きていて、加害者や被害者など問題に関係した子どもを年齢別に見ると、10歳未満が35.9％、10歳から13歳が29.9％、14歳から17歳が28.5％、18歳以上が5.5％と幅広い年代で問題が起きていました。 一方、調査に回答した児童養護施設の３割が、

総務省は、本日、株式会社日本レジストリサービス（JPRS）に対し、我が国の国別トップレベルドメイン名である「.jp」の管理・運用が適切に行われるよう要請しました。 旧山梨医科大学（※）がかつて利用していたドメイン名「yamanashi-med.ac.jp」について、本来「ac.jp」ドメイン名の資格要件を満たさない者を登録してしまい、成人向けウェブサイト開設のために利用されていた事案がありました。 「.jp」ドメイン名を管理・運用しているJPRSでは、同社の「属性型（組織種別型）・地域型JPドメイン名登録等に関する規則」において、「ac.jp」ドメイン名は高等教育機関等のみが登録できるものとして資格要件を定めています。 本事案は、「ac.jp」の登録に当たって申請者が資格要件を満たすかどうかの確認漏れがあったものです。 （※）旧山梨医科大学は平成14年に山梨大学の医学部として統合。 インタ