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『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
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by rawpixel 「個人情報を任せるという観点で、どれぐらい企業を信用できるか」というビジネス誌・Fortuneによる調査で、Facebookを信頼できるという回答がわずか22%だったことがわかりました。これは、Amazon・Apple・Microsoft・Googleと比べて10ポイント以上低い数字です。特に、直近6カ月でのイメージ低下が目立っています。 Facebook Is the Least Trusted Major Tech Company When it Comes to Safeguarding Personal Data, Poll Finds | Fortune http://fortune.com/2018/11/08/mark-zuckerberg-facebook-reputation/ この調査はFortuneからの依頼を受けた調査会社ハリス・ポールにより
2018年ももうすぐ終わり。Instagram(インスタグラム)で話題になったハッシュタグを中心とした流行語をPetrelで調査しました!どんな言葉が2018年のインスタ流行語大賞の候補となのか?今年一年をインスタワードで振り返ろう! <p>2018年ももうすぐ終わり・・・クリスマスが終われば、あっという間に年末です。</p><p>今年は、Instagram(インスタグラム)の利用者もより急増して、”インスタ映え”なんて言葉もたくさん使われましたね!<br><span style="font-size: 1rem;">そこでインスタで若者を中心に使用された</span><span style="font-size: 1rem;">ワードの内、</span><span style="font-size: 1rem;">Petrelに登録されている約40万ワードの検索流入を分析。<br></s
同アプリには小学生が化粧をし、セクシーダンスを披露する動画も多く掲載されている いま、10代の間で最も勢いのあるアプリといえば、TikTokだ。中国のベンチャー企業・バイトダンス社が運営するTikTokは、さまざまな音楽に合わせ、口パクで踊る動画を作成して公開する、動画共有コミュニティアプリだ。 中国ではすでに利用者が3億人を突破しているが、一方でさまざまな社会問題を引き起こしている。 「中国育兒網」(8月26日付)によると、現在、TikTokの利用者層は10歳前後の小学生が急増しており、これが深刻な事態を招いているという。 10歳女児の母親はこう明かす。 「先日、見ず知らずの人物から娘宛てに小包が届いた。中にはおもちゃのスライムが入っていたのですが、子どもに尋ねると、『TikTokで知り合った人に買ってもらった』という。すぐに子どものスマートフォンを確認すると、30人以上の成人男性とチャ
ニュースサイト「netgeek」に対し、集団訴訟の動きが持ち上がっていることが分かりました。ITコンサルタントの永江一石さん(@Isseki3)が中心となって進めており、現在はブログやSNSで「被害者の会」への参加を呼びかけています。 「netgeek」トップページ(※画像加工は編集部によるもの) netgeekは2013年に開設。運営者は公表しておらず、以前からデマやフェイクニュースの拡散、誹謗中傷、無断転載(著作権侵害)などの行為が問題視されていた“匿名”ニュースサイトの1つです。永江さんは10月、netgeekに誹謗中傷記事を掲載されたとして、ブログで運営者情報提供を呼びかけ、運営者を特定(関連記事)。これまでは不明だった訴訟相手の実態が明らかになったことから、今回の呼びかけに踏み切りました。 永江一石さん。リクルート、ライブドアなどを経て現在はITコンサルタントとして活動。2016
米Facebook傘下のInstagramは11月19日(現地時間)、サードパーティのアプリやツールを使って生成したフェイク(虚偽)な「いいね!」やコメント、フォローを削除すると発表した。そうしたアプリやツールを使っているアカウントをAI(人工知能)ツールで検出し、不正アクティビティを削除した上でアカウントに警告していく。 フォロワーが増えれば広告効果も上がるため、こうしたツールを使っている企業アカウントも多い。Instagramは、こうしたツールを使ってフォロワーを増やすことはコミュニティガイドラインと利用規約に反するとしている。 こうしたツールは有料のものも多く、利用するにはInstagramのユーザー名とパスワードを提供する必要がある。 ツールを利用しているアカウントには、以下のような警告が届き、パスワードを変更するよう促される。 「Instagramではコミュニティを守るために、早
ソニーネットワークコミュニケーションズが運営するインターネット接続サービス「So-net(ソネット)」は11月19日、11月21日の「インターネット記念日」に合わせて実施した「インターネットに関する意識調査」の結果を発表した。対象は全国20代~60代の男女2350人。 「あなたがこの世界から消えたら困ると思うものは何ですか?」という質問に対し、1位「家族」、2位「お金」、3位「言葉」に次いで4位に「インターネット」がランクイン。20代は「インターネット」が70.4%で、「家族」(69.8%) や「お金」(62.3%)を抑えて1位になっており、「世界からインターネットがなくなったら困るか」と聞いたところ全体の89.3%が「困る」と回答した。 「実際にインターネットがなくなったら困ることは?」という質問に対し、PC・タブレットの1位は「情報検索ができないこと」(75.4%)、2位は「メール・L
iOSユーザーは「家賃が高い部屋」を探す。住まい探しアプリ「LIFULL HOMES」データが語った部屋探しの傾向と、検索よりAR経由の資料請求率が高い話 累計500万ダウンロードの、住まい探しアプリ「LIFULL HOMES」さんにお話を伺いました。 ※株式会社LIFULL 、菊地 慧さん(左)、横山 朋子さん(右) LIFULL HOMES(ライフルホームズ)について教えてください。 横山: LIFULL HOMESは、住まい探しの総合アプリです。アプリは累計500万ダウンロードを突破しています。 運営チームとしては、エンジニアが10名、デザイナーが2〜3名、企画が4名という感じです。現在アプリはすべて内製しています。 アプリのユーザーはどこから増えているんですか? 横山: Google Playでいうと、意外なことに「関連アプリ」から入ってくる人が多くて、キーワード検索の2倍以上は「
様々なもののデジタル化が進む中で、デザイナーの役割も大きく変化し始めている。 特にインターネットを介したサービスにおいては「design, Design, DESIGNの違いを知っていますか?」でも紹介されている通り、世界中の不特定多数のユーザーを念頭にデザインしなければならない時代になってきている。 それは同時に、受け取り側の趣味嗜好や価値観を十分理解した上で、プロダクトやメッセージングを考える必要があるということでもある。デザインコミュニケーションとして、単純に言葉を翻訳しただけでは不十分なのである。 目で表情を伝える日本人、口で表情を伝える欧米人日本と欧米では絵文字の表現方法が大きく異なる。特に日本では「目」を主な表現として利用しているのに対し、欧米では主に「口」の形の違いで感情を伝えている。 この違いの原因の一つが日常生活における人々の生活習慣の違いだろう。 ご存知の通り、花粉症の
ソーシャルメディアに費やす時間を1日30分ほどに抑えると、孤独感や抑うつの軽減につながるという研究結果が、学術誌のJournal of Social and Clinical Psychologyに掲載された。 この研究では、ペンシルベニア大学の学部生143人がランダムに2つのグループに分けられた。3週間にわたって、一方のグループは「Facebook」「Instagram」「Snapchat」のそれぞれの使用を1日10分間に限定され、もう一方のグループはソーシャルメディアを普段通りに制限なく利用し続けた。 ソーシャルメディアの利用時間を限定されたグループは、普段通りに利用したグループに比べて、孤独感や抑うつに大幅な軽減が見られたという。両方のグループに共通して、取り残されるという不安や恐怖が顕著に低くなるという良い結果が出た。これは、調査に参加することによっておのずと自己観察をするようにな
メルカリは11月19日、フリマアプリ「メルカリ」の累計流通額が、14日に1兆円を突破したと発表した。2013年7月のサービス開始から約5年4カ月で達成した。 1日の流通額は、サービス開始から約1年後の14年7月10日に初めて1億円を突破。その約2年半後・17年2月1日には1日の流通額が10億円を突破した。 これまでユーザー同士が取引メッセージをやりとりした回数は約17億回にのぼるという。13年9月以降、取引評価で「良い」と回答した人は95%以上を継続している。ユーザーが満足している機能ランキングの1位は、ヤマト運輸と提携した匿名配送サービス「らくらくメルカリ便」だった。 関連記事 メルカリ、潜在顧客の“掘り起こし”に勝機 「既存のアクティブユーザーの倍はいる」 「メルカリを『使ってみたい』という人は、既存のアクティブユーザーの倍はいる」――メルカリの長澤啓CFO(最高財務責任者)はそう話す
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