竹岡圭 K&コンパクトカー【ヒットの真相】スズキ・スイフト「走りのよさが好評。高い安定性が安全性につながる」（2024年7月号）
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竹岡圭 K&コンパクトカー【ヒットの真相】スズキ・スイフト「走りのよさが好評。高い安定性が安全性につながる」（2024年7月号）
投資十八番－投資家視点で世界を見つめるブログ
長期的視点で資産運用を♪ 〜 投資、資産運用についてつらつらと....新聞やテレビ報道を見ていると現在の状況は1929年の大恐慌に匹敵する可能性があると指摘しているものまで出てきました。確かに今回の暴落の要因を考えてみると金融部門の構造的問題が絡んでいるという点で8年前のITバブル崩壊とは全く違うように感じます。 また、日本の平成バブルと比べるにしても、こちらは極東で一人勝手に浮かれて膨張した資産バブルが当然に破裂しただけのような気がしますので、現在のように欧、米、新興国、日本で同時に起こっている資産価値の下落を説明するには役不足なのかもしれません。そうなると1929年に起こった世界大恐慌にしか範を求めることが出来なかった、ということなんでしょうか。 私は1929年といわれてもシックリきませんし、当時と現在の状況を比較し、しかもそれに匹敵する可能性があるというのはさすがにかなり違和
新 The Economistを読むブログ
だいぶ間が空いてしまいました。 2019年11月2日号のThe Economistは、Science and technologyのページで、家畜に食べさせると消化酵素の活動を阻害してメタンガスの発生量を減らす効果を持つ海藻が発見されたことを伝えています。 https://www.economist.com/science-and-technology/2019/10/31/the-answer-to-livestock-that-burp-methane-may-be-seaweed 記事によると、家畜が海藻を食べるという記述はアイスランドの伝承やギリシャの古文書にもあって、確かに今でも牛や羊に海藻を食べさせると嫌がらずに食べるのだそうです。その中でもアスパラガポシスと呼ばれる海藻にメタン抑制効果が認められており、この成分を与えると家畜の発育そのものも良くなるのだとか。 メタンガスは二酸
ジャパン・ハンドラーズ
新刊『世界を動かす人脈』は、『ニューズ・ウィーク』などで紹介の書籍Superclassも取り上げた、話題のビルダーバーグ会議の歴史、グローバル・エリートの生態を日本語で体系的・系統的に書いた本です。以下のグラフを観ると、アメリカのトータルの債務は、政府、民間を合わせてＧＤＰ比３４６％（２００７年段階）あると分かります。 家計（同１００％）、金融セクター（１１６％）で合計同２１６％。 アメリカには金融資産がありますから、全体での純債務は今もＧＤＰの７０％程度だそうですが。 政府部門に加えて、民間債務（private debt）が大きいのがアメリカの特徴といえそうです。（以下のグラフは引用したＦＴ記事から） （引用開始） The aggregate stock of US debt rose from a mere 163 per cent of gross domestic product
ファンドレイジング道場
この度、7月15日付で休眠預金の指定活用団体である、一般財団法人日本民間公益活動連携機構（JANPIA）の理事（非常勤・無給）に就任することになりました。 このことについて、私の考えをお伝えさせてください。 今回、JANPIAは、非営利セクター側から数名の役員を追加することにされたそうで、そのうちの一人として就任の打診を頂きました。お話を頂いた時は、正直本当に驚きました。そして、お受けするかどうか悩みました。 自分が引き受けて、意味のある何かをもたらすことができるのか、と。 しかし、今、この瞬間も、新型コロナウイルスの猛威はおさまっていません。今までの当たり前が通用せず、その上に、地震や大雨等の災害が、今後続く可能性も高く、想定を超えた危機が日本社会を襲う可能性を否定できません。また、コロナ禍は特に社会的弱者といわれる方たちなどに、長く、広く影響があり、そうした方々を支援するNPO等はより
Market Hack
マリファナ株の乱舞で「チャリンチャリン」と稼いでいる証券会社 2018年09月30日22:48 Tweet このところ米国株式市場では大麻（マリファナ）株がワイルドに乱高下しています。そのボラティリティーで儲けている証券会社がカウエン（ティッカーシンボル：COWN）です。 同社は今年がちょうど創業100周年。つまりそれなりに歴史がある証券会社です。昔ながらの証券リサーチ、トレーディング、新規株式公開（IPO）の引受けを中心に据えており、2009年以降はラミアス（Ramius）を買収したことで資産運用ビジネスにも乗り出しています。 同社は以前、フランスの銀行、ソシエテ・ジェネラルの傘下でした。しかし2006年にスピンオフされ、今では完全に独立しています。 同社の調査部は900銘柄をカバーしており1年に8千回に及ぶ投資カンファレンス、ワン・オン・ワン・ミーティングをアレンジしています。 同社の
金融日記
TOPIX: 2483.30, -2.1% (1w), +4.9% (YTD)Nikkei225: 35025.00, -2.5% (1w), +4.7% (YTD)S&P500: 5344.16, +0.0% (1w), +12.0% (YTD)USD/JPY: 147.67, -1.0% (1w), +4.4% (YTD)EUR/JPY: 161.19, +0.2% (1w), +3.0% (YTD)Oil(WTI Futures): 76.84, +4.5% (1w), +7.2% (YTD) 日本を震源地とした日米の株価の乱高下は若干の落ち着きを取り戻した。米国の７月ISM非製造業景況指数や新規失業保険申請件数などがやや上振れし、リセッション懸念がやや遠のいたため株価の下落が止まっている。今後も米国の景気を占う経済指標に注目が集まりそうだ。次回の９月のFOMCでの利下げはほぼ確実視
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