木造２階建ての２階部分を焼き、住人女性（４８）と長男（２１）が煙を吸うなどして搬送された。 ２人とも軽症とみられる。 府警羽曳野署によると、２階の自室にいた長男が、「自分で作ったパソコンから火が出た」と家族に避難を呼びかけたといい、詳しい原因を調べている。
２１歳「自作のパソコンから火」…母子２人搬送 : 社会 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
木造２階建ての２階部分を焼き、住人女性（４８）と長男（２１）が煙を吸うなどして搬送された。 ２人とも軽症とみられる。 府警羽曳野署によると、２階の自室にいた長男が、「自分で作ったパソコンから火が出た」と家族に避難を呼びかけたといい、詳しい原因を調べている。
ＯＳ更新、サポート後手 : 科学 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
いまや国民の３人に１人が使うとされるアンドロイドＯＳ※のスマートフォン。だが、発売から１年前後でＯＳのサポート対象から事実上外れてしまう端末が多いことをご存じだろうか。ＯＳの欠陥が放置されればサイバー攻撃などの危険は増す。ソフトウェアの「賞味期限」について、メーカーも販売会社も、そして私たち利用者も考える時期にきているのではないか。 コンピューターの世界では、利用が始まった後にプログラムにセキュリティー上の脆弱性（弱点）が見つかることは珍しくない。脆弱性が見つかるとパッチ（絆創膏）と呼ばれる修正プログラムが作られ、利用者がアップデートすることで安全を保っている。「パッチを当てる」ともいい、いわば傷口を絆創膏で塞ぎ、バイ菌の侵入を防ぐようなものだ。 例えば、ウィンドウズＯＳの入ったパソコンの場合、ＯＳを開発したマイクロソフトから定期的に更新プログラムが配布されている。スマホでも、ｉＰｈｏｎｅ
はやぶさ「へその緒」残った…探査機帰還秘話 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
小惑星探査機「はやぶさ」が持ち帰ったカプセルには「へその緒」が残っていた――。 はやぶさの帰還から５０日たった２日、苦難の旅路とそれを支えた技術について、探査計画を率いた宇宙航空研究開発機構の川口淳一郎教授が講演し、秘話の数々を披露した。 東京・お台場の日本科学未来館で開かれた講演会「『はやぶさ』が挑んだ宇宙飛行、これから」には、中高生や家族連れなど約４００人が詰めかけた。 まず、読売新聞東京本社の老川祥一社長が「これほど若い人に夢と希望を与え、大人にも日本の科学技術への自信を感じさせてくれた快挙はない」とあいさつした。続いて川口教授が、はやぶさの技術について解説。帰還直前、３台中１台だけ動いていた姿勢制御装置が異常を示したことなど、苦労話も明かした。 「へその緒」と呼ばれるのは、はやぶさの本体からカプセルへ７年間、電力を供給し続けたケーブル。帰還直前にこれを切断し、カプセルを地球へ「産み
妊娠中の親マウスに酸化チタンを注射、子の脳などに異常 : 科学 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
光触媒として使われる酸化チタンの微粒子を妊娠中のマウスに注射すると、生まれた子の脳や精巣に粒子が入り込み、細胞死や機能低下を引き起こすことが、東京理科大学の武田健教授と栃木臨床病理研究所の菅又昌雄所長らの研究で分かった。 １日付の日本薬学会の専門誌に発表する。 酸化チタンは光を当てると、汚れを分解する光触媒として、便器や浴室のタイルなどに使われる。日焼け止め化粧品にも含まれる。 実験は直径４０ナノ・メートル（ナノは１０億分の１）の酸化チタン粒子０・１ミリ・グラムを食塩水に混ぜて、妊娠中のマウスに４回皮下注射した。生後６週目の子どもを調べると、末梢(まっしょう)の血管が詰まり、大脳皮質や海馬で細胞死が確認された。精巣にも異常が見られ、精子を作る能力が２割以上低下していた。 酸化チタンは世界保健機関が「発がん性の可能性がある」と指摘している。 国立医薬品食品衛生研究所の菅野純・毒性部長は「吸い
「ＩＴ製品、ソースコード開示せよ」…中国が外国企業に要求へ : 経済ニュース : マネー・経済 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
中国政府が外国企業に対し、デジタル家電などの中核となる製品情報を中国当局に開示するよう命じる新制度を２００９年５月から導入する方針であることが１８日わかった。 対象はＩＣカードやデジタル複写機のほか、薄型テレビなども含まれる可能性がある。開示を拒否すれば、その製品の対中輸出や中国での現地生産、販売が一切禁止される。企業の知的財産が中国企業に流出するおそれがあるほか、デジタル機器の暗号技術が中国側に筒抜けとなる安全保障上の懸念もある。経済産業省や米通商代表部（ＵＳＴＲ）などは制度の撤回を強く求める構えで、深刻な通商問題に発展する可能性がある。 中国は、新制度を「ＩＴセキュリティー製品の強制認証制度」と呼んでいる。具体的には、対象となる製品について、デジタル家電などを制御するソフトウエアの設計図である「ソースコード」の開示を外国企業に強制する。対象製品は、開示されたソースコードに基づく試験と認
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