ZEH申請時・交付時に必要な書類を紹介。今から準備しよう！2016年はどうなる？
ZEH（ゼロエネルギー住宅）を考えてる方に、今のうちにZEH申請の際にバタバタしないように必要になったものを紹介します。2016年も同じとは限りませんが、今から準備すれば、あとから会社を休んで急いで準備せず、余裕をもって準備できます。 ZEH申請時 に必要なものZEH申請時は、印鑑証明だけが必要でした。 印鑑証明 が必要印鑑証明は、ZEHの申請に出すときに必要です。有効期限が３か月ですので、今必要はありません。準備をしておくのです。 連名でZEH申請するなら、その人数分。 ※私が住む自治体は「手彫りのハンコ」じゃないと実印登録できなかったので、手彫りをお勧めします。また実印は、銀行印とは違うものを作りましょう 「印鑑証明」は、ZEH申請以外にも提出します。 自治体によってはカードを作っておけば、コンビニのマルチコピー機からも取得できたりします。私の住んでる自治体は偶然にも、これでした。印鑑
2016年、現在ZEHを検討中の方。今は何をするべきか？
今年が消費税が上がる前の最後のチャンスか？8％に消費税が上がる前にも、駆け込み需要がありましたが、また同じことが起こるのでしょうか？でも10％になって家が全く売れないなんてことが起こったら、政府がまたテコ入れするかもしれませんのでわかりませんけど。 まあ、家を購入しようか迷っている方は、今すぐ準備をしましょう。 28年度のZEH絡みの予算はどうなってるのか？29年度のZEH関係の予算はこちらをどうぞ。本記事は、28年度の話になっています。最新記事はこちら 2017年度の予算は、ZEH（ゼロエネルギー住宅）の補助金は出るのか？ 2017年 家を建てる方が使える補助金はこれだ！2017年度（29年度）の概算要求から考える。 この平成28年度の予算は？ZEH補助金はどうなる？まあ、予算が通るのを私たちは待つしかないのですが、予算額なんかも知らないよりは知ってる方が得しますよね。ハウスメーカーさん
【2016年どっちがお得？】ZEH(ゼッチ)補助金認定と大容量太陽光発電システム
ほとんどの方は家の購入が「人生で一番大きい買い物」だと思います。もちろん、私も同様です。しかも、35年というローンを組み一大決心をして購入に踏み切る訳です。そのため、少しでもお得に、かつローンの支払いを楽にする方法を考えて、家の検討をしていました。 その際に検討した内容をご紹介します。 ZEH補助金 or 20年間の全量買取？ ZEH認定には10kW以下の余剰買取のみ確定してはいませんが、2016年のZEH（ゼッチ）の補助金を貰うためには、屋根に搭載する太陽光（ソーラーパネル）発電システムを10kW以下に抑える必要があると思われます。 2016年4月4日、平成28年度のZEH補助金の公募条件がSIIより発表されました。 なんと！平成27年度は、10kW以上の太陽光発電を系統連携した場合、補助金対象外でしたが、28年度は、余剰買取方式に限り10kW以上でもZEH公募がOKとなっています。 追
ZEHで有利・実績があるメーカーってどこ？新聞・WEB・口コミから考える
ZEH住宅(ゼロエネルギー住宅)を建てる際に有利な住宅メーカーってどこだろう？気になりますよね？これまで私がお話を伺った内容と、新聞やWEBなどに掲載されてる中でZEH(ゼロエネルギー住宅)に有利・実績があるメーカーを書きたいと思います。 また今回は「補助金が貰える」ことにフォーカスして考えます。 ZEH住宅(ゼロエネルギー住宅)で、補助金もらえる有利なメーカーは？住宅産業新聞社の2015年11月30日記事にこうあります。 出典：http://www.housenews.jp/executive/10981 一般社団法人環境共創イニシアチブは、経済産業省主催のネット・ゼロ・エネルギー・ハウス（ZEH）支援事業調査発表会2015で、ZEH支援事業の推移と傾向などについて発表した。 それによると、今年２月に成立した2014年度補正予算による交付決定件数は、予算の増額もあり6146件と14年度の
2016年 家を建てる方が使えそうな補助金は？2016年度予算もうすぐ決まる！？
2016年に新築で住宅を建てる方！補助金や税制改革など気になりますよね？2016年度の予算審議が始まりましたが、そもそも概算請求に上がっているものは何なのか？を整理して、家を建てる準備をしましょう！さあ今年は何が使えるのか？動向をみていきましょう。 2016年 家を建てる方が使えそうな 補助金は？すまい給付金以外は、衆議院は予算通過したので、今は参議院で審議中です。 すまい給付金 OK消費税率の引上げ後に住宅を購入した方に、最大で30万円を給付する制度。所得に応じて給付額は変わる。消費税率が10％になった場合は、最大50万円給付される。 対象期間が平成31年6月まで延長 国土交通省HP http://sumai-kyufu.jp/ ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業 110億円 年間の一次エネルギー消費量が「ネットでゼロとなる住宅」を対象として補助を実施。2015年度の補助金額は定
住宅ローン控除の条件や必要書類は？これで最大50万円還付か?
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