技術の進歩と低価格化により、ドローン（無人航空機）が普及しつつある。その用途も、いまや空撮のみならず監視や運搬、さらには災害救助まで、様々な分野へと広がりを見せており、私たちの生活をより便利にしてくれる存在として期待されているのだ。しかし、「戦争は発明の母」という言葉もあるように、ドローンの研究・開発もまた、本来は軍事目的で始まったものである。アメリカ軍は、すでに100年近く前から運用していたとの指摘もあるほどだ。ドローンの最先端技術と未来を知るためには、何よりも軍事研究に注目しなければならない。 そして今月14日、アメリカ海軍が最新のドローン技術に関して実に興味深い発表を行った。未来の戦場におけるドローン活用法とは、一体どのようなものなのか？ 詳細についてお伝えしよう。 ■ドローンを大量発生させる装置!? アメリカ海軍研究局（ONR）が公開した資料によると、未来の軍事ドローンシステムの名

2000年代も早15年目。この15年間でもiPhoneやハイブリットカー、YouTubeなど、世の中が大きく変わるようなテクノロジーがたくさん誕生し、私たちの生活を豊かにしてきた。そして日進月歩とはよく言ったもので、世界を変えるようなテクノロジーが日々生まれてきている。今回は編集部で選んだ2015年、注目の最新技術10を紹介しよう。 【1】マジックリープ 昔からよく未来が舞台の映画では、実際にはそこにいないはずの人物がホログラムとして登場し、話したりすることが出来るという描写が存在していた。 これらは、今までフィクションの中でしか存在しえなかったが、フロリダ発のスタートアップ『Magic Leap（マジックリープ）』が開発中のテクノロジーで、いよいよ現実の物として我々の生活に登場するかもしれない。 「マジックリープ」は、Googleを筆頭に様々な企業から500億円以上もの投資を受け、この技

従業員の拘束時間を長くし、勤務時間を延ばすために始業時刻よりも早い時刻に朝礼を設定する（給与は始業時刻以降の分しか支払わない）。自社商品を購入しなければ、従業員が仕事ができない仕組みにする（実質的に人件費を削減する）。社会貢献と大きな理想を掲げ、従業員が断れない環境をつくり、ボランティアという名目でタダ働きをさせる（さらに人件費を低く抑えることができる）……。 従業員をこうした悲惨な目に遭わせる「ブラック企業」、その経営者はいったい何を考え、どんな経営を行っているのか――。 『ブラック企業経営者の本音』（秋山謙一郎著／扶桑社新書）では、ブラック企業経営者の考え方に迫ろうと、取材に約3年、延べ100人のブラック企業経営者にインタビュー。そこで明らかになったのは確信犯的に社員を、ブラック企業にとって“使い勝手のいい人間”、すなわち「社畜」に仕立てあげようとする社畜化教育の全貌だった。社畜化教育