「Discovery of Superconductivity in Quasicrystal」。日本語なら「準結晶中での超伝導状態の発見」とでも訳しましょうか。 名古屋大学、豊田工業大学、東北大学、豊田理化学研究所などのグループが達成した、人類史的な価値をもつ大業績と思います、 一定の確率でノーベル賞が出て不思議ではない驚くべき成果ですが、ことさらに大メディアが騒ぎ立てたりすることはありませんでした。 まあ、記事の編集担当デスクが理解できなければ仕方のない、いつものことですが、今回はこの「準結晶の超伝導」の何が凄いのか、簡単に解説してみたいと思います。 準結晶とは何か？ まず最初に「準結晶（Quasicrystal）」とは何か、から話を始めなければなりません。ワープロに「じゅんけっしょう」と入力すると「準決勝」と変換される程度に、世間にはほとんど知られていない物質の形態と思います。 原子

米国農業と聞いて、読者が最初にイメージするのは、日本とは比較にならない広大な面積で行われる大規模農業であろう。大量生産ゆえ日本と違って生産される作物の価格も安く、これを根拠に日本の農業も大規模化を図るべきだと長らく叫ばれてきた。 しかし、アメリカ農家の大部分は、日本同様、兼業農家であることを知っている人はどれだけいるだろうか？　規模こそ違うが、日本同様アメリカでも農業だけでは食えず、外に働きに出る農家が8割以上いる。 この程度のことは訪米前にも私は知っていたが、似ているのはそれだけではなかった。大規模化のパターンも同様なのだ。 これに気がついたのは、イリノイ州の大規模農場、ウェント・ファームでクライメートコーポレーションの農業用気象分析システム「フィールドビュー」（FieldView）の説明を聞いていた時だ（前回のレポート「元グーグル社員が開発、農地監視システムの実力は？」を参照）。 どこ

中国人の生活を一変させたEC市場。中国におけるその草分けと言えば、ジャック・マー（中国名：馬雲）氏が創業したアリババグループだ。 インターネット上で仮想店舗の一大帝国を築いたジャック・マー氏が、最近リアルな店舗への進出に力を入れ始め、中国人の耳目を集めている。 この夏、アリババグループは「無人スーパー」を浙江省杭州市に開店した。この24時間営業のスーパーにレジ係はいない。アリババグループのオンライン決済サービス「アリペイ」のユーザーであれば、商品をカゴに入れて決済エリアを通過するだけで清算が終わる。スマホなどを使って商品に貼られたQRコードを読み取る必要はない。中国メディアはこの前代未聞のスーパーをこぞって報道し、中国の一般市民も好意的に受け止めている。 本質をついたおばさんの発言 その一方で「微信（ウィーチャット）」には、こんな記事が流れた。中国人記者が近隣住民にコメントを求めたものだっ

日本の製造IoTの現状 現在、日本におけるものづくりへのIoTの活用は、「第1次ものづくりIoTブーム」とでも呼ぶべき活況を呈している。 日本におけるものづくりIoTの特徴は、IoT導入の受益者が製造現場であり、見える化・解析・対策のループが製造現場の中に閉じた、いわば「現場カイゼンのIoT」となっていることにある。 このような現場カイゼンのIoTは、日本流の問題解決能力の高い「現場」に、より高度な問題解決を支援するデジタルツールを導入する活動と同義である。欧米企業に対して出遅れた感のある工場IoTの取り組みではあるが、欧米企業へのキャッチアップは十分に可能ではないかと期待している。 現場カイゼンのIoTで用いられるデータは、連続した、アナログ的なデータである。生産設備やヒトの動きを時系列で把握し、これを見える化する、あるいは機械学習などにより傾向を分析し、異常値を発見・予測することが典型

Turkish President Recep Tayyip Erdogan delivers a speech during Istanbul Youth Festival in Istanbul on May 4, 2017./AFP PHOTO/OZAN KOSE 私は企業の経営を心理的側面から分析して経営改善を行う経営心理士として、経営コンサルティングを中心に活動している。これまでに数百件の経営相談を受けてきたが、経営相談を受ける中で経営やビジネスにおけるいくつかの成功・失敗に関する法則性が見えてくる。 失敗に関する法則性の1つに、プレイヤーとして突出した能力を持った人間がマネジャーになると部下の可能性を潰してしまうというケースがある。 もちろんこのタイプの人でも部下をきちんと成長させることができている人もいる。ただ、このタイプの上司に悲鳴を上げる部下を多く見てきた。 名プレイヤー

（文：首藤 淳哉） 人生も半ばを過ぎてようやくわかったことがある。それは「逢いたい」だの「好き」だのといったホステスの甘い言葉は、真に受けてはいけないということだ。 「は？ その歳でようやく？ バカじゃないの」という冷ややかな声が聞こえてきそうだ。いかにも。バカなおじさんであることは自覚している。 だが、経験者だからこそ、放っておけないということもあるのである。ましてやその人物が、まだそれほど社会を知らない人間ならばなおのこと。 パブ初体験がフィリピンパブ

米ロサンゼルス国際空港で、イスラム圏からの入国を制限するドナルド・トランプ大統領の大統領令に抗議する人たち（2017年2月4日撮影）。(c)AFP/Kyle Grillot〔AFPBB News〕 だが肝心の米国では、一連の世論調査によって一般国民の多くが支持していることが明らかになった。この事実が日本の主要メディアではなぜか報じられない。 「大統領令は憲法違反」？ トランプ大統領は1月27日、イスラム教徒の多いシリア、イラク、イラン、リビア、ソマリア、スーダン、イエメンの7カ国からの米国への入国を一時禁止する大統領令を出した。この7カ国はオバマ政権から「テロ懸念国家」と指定されていた。トランプ政権は入国審査を厳格化するまでの期間として、それらの国からの入国を90日間禁止した。 トランプ政権のこの措置は、米国内で民主党はじめ各方面から反発を受けた。ワシントン州の司法当局はこの大統領令を憲法

不正会計問題について謝罪する、東芝の田中久雄社長（中央）、室町正志会長（左）、前田恵造副社長（右、2015年7月21日撮影、肩書はいずれも当時）。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI〔AFPBB News〕 東芝の原子力事業が7000億円規模の損失を出すことが明らかになった。東芝の2017年3月期の決算は1450億円の黒字の見通しだったが、数千億円の減損損失で赤字に転落し自己資本（2016年9月時点で3632億円）も吹き飛んでしまう。つまり、このまま行くと債務超過に陥り、経営破綻の危機に瀕することになる。 そこで東芝は1月27日の取締役会で、NANDフラッシュメモリー（以下「NAND」）を主力とするメモリ事業を分社化して新会社を設立し、その株（20％弱）を売却した売却益（2000～3000億円）で債務超過を回避する方針を可決した。 東芝には、「エネルギーシステムソリューション社」「イン

【本記事（2017年1月4日公開）は特別無料公開中です。プレミアム会員にご登録いただくとJBpressのほぼすべての過去記事をお読みいただけます。ぜひご登録ください。】 「信じられないかもしれませんが、中国人は日本に行ったら日本人に殴られると本気で信じてるんですよ」 数年前、筆者が観光庁関係者に中国人の訪日旅行状況について取材を行った際、担当者はおもむろにこう切り出しました。 日本は「危険地帯」？ 日本人が路上でいきなり中国人に殴りかかるなんてことは、もちろん普通はあり得ません。一体なぜなのかと詳しく話を聞いてみたところ、どうも中国で報じられる日本のニュースが偏っているため、日本人が普段から中国人を敵視していて、路上で中国人を見つけようものなら襲いかかってくると多くの人が誤解しているとのことでした。 確かに日本でも、中国関連のニュースは過激な日本批判や反日デモの映像などが目立つため、中国を

「性犯罪常習者」が「堕落政治家」を下す 米大統領選挙が終わり、米国はまだ興奮冷めやらず。マスコミも政財界人もお役人も「ヒラリーで決まり」と予測していました。しかし蓋を開けて驚いた。第45代米大統領には不動産屋の億万長者のドナルド・トランプ氏がなってしまった。 トランプ氏自身、まさか、自分が勝つとは思っていなかったんでしょう。当選が決まったときのドナルド・トランプ氏（70）の表情をとらえたワンショットはそれを示しています。 「ヒラリー大統領で間違いない」と予測していた米マスコミやしたり顔のCNNの政治記者たちは、苦し紛れの言い訳に終始しています。選挙中、マスコミを敵に回してきたトランプ次期大統領もさぞかし溜飲を下げていることでしょう。 「フォーチュン」誌のコラムニスト、アラン・ムーリー氏は、今回の大統領選をこう見ています。 「Criminally corrupt politician(刑事上

どうすればよいでしょうか？ 自由社会での有効な方法は、その政治家に関する「スキャンダルめいたもの」をばらまくのが有効です。別に「スキャンダル」でなくてもよい。「めいたもの」で十分で、煙を立てていぶし、本人が登場したところで、大衆がネガティブな印象を抱くような失態を演じさせるのがよく効きます。 答弁でも記者会見でも院外の失言でも場外の勇み足でも、何でもいい。そういうデータ、今日の情報ネットワークを前提にするのであれば、音声動画コンテンツの形で、そうした「みっともない」「見苦しい」シーンを延々繰り返して流し続ける。 ほっておいても勝手に世の中が自走して、時間の問題で失脚してしまう公算が高い。そういう事例が近々あったか、久しくなかったかは別論としましょう。 こういうのを「民主主義」と勘違いしてはいけません。メディア衆愚制と呼ぶのが正確な状態にほかなりません。 実証倫理の最前線 話が突然変わります

ロシアではレーニン像にいたずらする若者が増えている。中には破壊されて脚だけが残った像もある。写真はロシア・モスクワのレーニン像の脚〔AFPBB News〕 このところ、日本共産党に関する記事が目立つ。月刊誌『正論』は5月号から3か月連続で共産党特集を組んだ。『WiLL』その他でも共産党関連の論文が散見された。 新聞では共産党幹部が天皇陛下をお迎えして行われる通常国会の開会式や千鳥ヶ淵戦没者墓苑での拝礼式に出席したことなどがトピックス的に報道された。 一方、鈴木貴子衆議院議員（無所属）の質問主意書に対し、政府が「日本共産党は、現在においても、破壊活動防止法に基づく調査対象団体である」とする答弁書が3月22日の閣議で決定された。 直近数次の国政選挙で日本共産党の得票が伸び、議席を増やしてきた上に、安保法制を「戦争法」と喧伝して野党に廃案を呼びかけ、「国民連合政府」をつくろうと呼びかけるまでにな

工場、プラントなどの制御システムや組込機器などの特定用途端末、クローズド環境にある端末がウイルスに感染する被害が増えている。これらの端末がひとたび感染すると、生産ラインが制御できなくなり、稼働が停止することになりかねない。これまで、インターネットに接続されていない端末はウイルス感染リスクが低いと考えられてきたが、その常識が通用しなくなっている。その対策はどのように行うべきなのか。製造業のセキュリティ対策に詳しい、トレンドマイクロ 事業開発本部の樋口尚文氏に聞いた。 生産ラインの端末がウイルスに感染 稼働停止期間6日以上のケースも 「近年、工場やプラントでのウイルス感染の報告が急増しています」と樋口氏は紹介する。海外では発電所、自動車工場、製鉄所などが被害に遭い、操業停止に陥り、膨大な損失が生じた例も少なくない。国内においても、制御システムが感染したことから、生産ラインが停止し、完全復旧まで

sin、log、e、πたちの正体が無限級数であることが、ニュートン、オイラーらの挑戦によって解き明かされてきました。 前回の連載「オイラーゼータ誕生物語」では、長年懸案であった無限級数の問題──バーゼルの問題が28歳のオイラーによって解決される様子を描きました。 結果にπが描き出される風景、そして誰も見たことがない華麗な証明に世界は激震しました。 かくしてオイラーは、バーゼルの問題の背後にある原風景──ゼータ関数（オイラーゼータ）に到達しました。 オイラーはゼータ関数を徹底的に研究し始めます。そして描き出された衝撃のたし算をご覧頂きましょう。 これが、私がゼータ関数を“ウルトラたし算（UT：Ultra Tashizan）”と呼ぶ理由です。特にこのたし算をUT1と名付けることにしましょう。 驚異のたし算の思い出 私がこのたし算を知ったのは20歳のころでした。その衝撃は、私の運命を変えるまでの

ネイピア数eの威力 2.71828182845904523536028747135266249775724709369995・・・ 人類のイノベーションの中で最高傑作の1つが「微分積分」です。冒頭の数がその巨大な世界の礎となり、土台を支えています。この数は、ネイピア数eまたは自然対数の底と呼ばれる数学定数です。 湯飲み茶碗のお茶やお風呂の温度、薬の吸収、マルサスの人口論、ラジウム（放射性元素）の半減期、うわさの伝播、アルコールの吸収と事故危険率、人工肝臓器、水中で吸収される光量、そして肉まんの温度、これらすべてが次の数式によってうまく説明できます。