スポーツ用アイウェアや産業用保護メガネなどを手掛ける山本光学は、軽量かつデタッチャブル式のスマートグラス「Versatile（バーサタイル）」を開発したと発表した。 スポーツ用アイウェアや産業用保護メガネなどを手掛ける山本光学は2019年1月15日、軽量かつデタッチャブル式のスマートグラス「Versatile（バーサタイル）」を開発したと発表した。ソニーセミコンダクターソリューションズのホログラム導光板ディスプレイモジュールを採用した光学ユニットと、快適な装着感で光学ユニットを保持できるグラスを組み合わせた製品となる。フレームは、18.6gの軽量タイプと、保護メガネタイプを用意している。「第5回ウェアラブルEXPO」（2019年1月16～18日、東京ビッグサイト）で一般公開した後、同年3月にサンプル販売を始め、6月に正式発売する予定だ。 山本光学は、「SWANS」ブランドでスポーツ用アイウ

荷物を下ろすことに着目、ATOUNのパワーアシストスーツは“パワードウェア”へ：ロボット開発ニュース ATOUNは「人手不足対策展 2018」において、腰用パワーアシストスーツの新モデル「ATOUN MODEL Y」を披露した。2015年秋に発売した「ATOUN MODEL A」と比べて大幅な軽量化やコスト削減、機能向上を実現したことが特徴。2018年7月から出荷を始める。 ATOUN（アトウン）は、「人手不足対策展 2018」（2018年7月18～20日、東京ビッグサイト）において、腰用パワーアシストスーツの新モデル「ATOUN MODEL Y（以下、MODEL Y）」を披露した。2015年秋に発売した「ATOUN MODEL A（以下、MODEL A）」と比べて大幅な軽量化やコスト削減、機能向上を実現したことが特徴。2018年7月から出荷を始める。 同社は2017年3月に、2003年に

VAIOは2017年8月1日、都内で経営方針発表会を開催。ソニーから独立して3年間の成果をあらためてアピールした他、新たにVR（仮想現実）ソリューション事業に参入することを発表した。 VAIO復活はフェーズ1からフェーズ2へ VAIOは2014年7月にソニーから独立し、独自の事業展開を推進※）。主力の「VAIO」ブランドのPC事業に加え、2015年からはEMS（電子機器受託生産サービス）事業の展開を開始。2つの事業を中心に、収益改善が進み、2014～2016年度の3期連続の純損益で黒字を達成した他、2015～2016年度の2期は営業損益も黒字化に成功した。 ※）関連記事：最後発のPCベンチャー「VAIO」が選んだ“切り込み隊長”として生きる道 2017年に6月に新たな代表取締役社長に就任した吉田秀俊氏は「2014年度に比べると2016年度は売上高は2倍以上に成長。さらに営業利益は前年度比3

TransferJetコンソーシアムは、米国の電気電子学会IEEEにおいて、10Gbpsを超える超高速近接無線通信「IEEE802.15.3e」の国際標準規格化を完了した。4K解像度やVRなどの大容量データを短時間で転送可能にする。 TransferJetコンソーシアムは2017年6月8日、米国の電気電子学会IEEEにおいて、10Gbpsを超える超高速近接無線通信「IEEE802.15.3e」の国際標準規格化を完了したと発表した。今回の規格化は、同コンソーシアムのプロモーター企業であるソニー、日本無線、日本電信電話、東芝と協働して行われ、韓国の韓国電子通信研究院の協力も受けて実現した。 同規格は、あらゆる「かざす」機会を大容量データの瞬時転送の機会と捉える近接無線通信「TransferJet」のコンセプトを進化させたもの。TransferJetの操作性を維持しながら10Gbpsを超える超高

セコムは、自社開発のリストバンド型ウェアラブル端末を用いた健康管理と救急対応のサービス「セコム・マイドクターウォッチ」を発表。2017年1～3月にかけてトライアルを実施した後、同年初夏からセコム・ホームセキュリティのオプションとして正式にサービスを開始する計画である。 セコムは2016年12月21日、東京都内で会見を開き、自社開発のリストバンド型ウェアラブル端末を用いた健康管理と救急対応のサービス「セコム・マイドクターウォッチ」を発表した。2017年1～3月にかけて、家庭用安全システム「セコム・ホームセキュリティ」ユーザー約500人を対象としたトライアルを実施した後、同年初夏からセコム・ホームセキュリティのオプションとして正式にサービスを開始する計画である。 セコムはこれまで、セコム・ホームセキュリティのユーザー向けの救急通報サービスとして、ペンダント型端末を使う「マイドクター」や、携帯電

ウェアラブル端末「MOVERIO」シリーズは現在、コンシューマー市場向けの「MOVERIO」シリーズと業務用途向けの「MOVERIO Pro」シリーズが展開されており、新製品のBT-300はコンシューマー市場での利用を狙い、次いで、美術館や博物館、観光など各種サービスに最適化したモデルを製品化するとしている。 関連記事 CEATEC 2015：ウェアラブルはB2Bで“躍進”するか スマートウォッチなどウェアラブルデバイスは「ガジェット好きが注目するアイテム」というイメージを持たれがちだが、その印象は変わりつつある。CEATEC JAPAN 2015の会場で“ウェアラブルデバイスの今”を追う。 国際モダンホスピタルショウ2015：医療用ヘッドマウントディスプレイは単眼と両眼どちらが本命か 医療分野でも注目されるウェアラブル機器だが、ヘルスケア分野で活用が進む腕時計型と違い、メガネ型は普及して

今までにない新しい製品のアイデアや発想はどこから生まれてきたのか。またそのアイデアを形にしていくにはどういう苦労があるだろうか。「小寺信良が見た革新製品の舞台裏」では、製品企画や設計・開発の担当者へのインタビューを通じ、革新製品の生まれた舞台裏に迫る。今回は、イメージセンサー市場を席巻するソニー「Exmorシリーズ」のここまでとこれからについてリポートする。 カメラ製品を革新に導くイメージセンサーの進化 デジタルカメラやビデオカメラの進化をもう15年ぐらい見てきたが、そのほとんどはイメージセンサーによるイノベーションによってけん引されてきたと言っても過言ではないだろう。昔はイメージセンサーといえばCCDイメージセンサー（以下、CCD）のことであり、それ以外の選択肢はありえない状況だったのだが、2004年ごろから一部のデジタル一眼レフカメラで、600～800万画素のCMOSイメージセンサー（

スマートウォッチやスマートグラスといったウェアラブルデバイスは、「一部のガジェット好きが注目するアイテム」というイメージが先行していたが、その印象は変わりつつある。CEATEC JAPAN 2015の会場を通じて、ウェアラブルデバイスの今を追う。 ウェアラブルデバイスを文字通りの“身につけるもの”と定義した場合、旧来から存在する腕時計や歩数計もウェアラブルデバイスだ。こうした旧来からのデバイスを高機能化したのが、スマートウォッチや活動量計と呼ばれるジャンルの製品であり、最も成功している製品としてはFitbitやApple Watchを挙げることができる。 こうした製品は嗜好品としての性格が強く、「必要かどうか」の議論ではなく「欲しいか欲しくないか」の議論となることが多い。そこが市場立ち上がりのネックだと指摘する声もある。しかし、ここに来て嗜好品ではなく必需品としてのウェアラブルデバイスを提

東芝は、スマートフォンと連携するリストバンド型活動計を発表した。歩数や消費カロリーなどの活動量、睡眠、食事をトータルで記録、管理できる。収集したデータはBluetooth 3.0/4.0を介してスマートフォンに送信される。 東芝 ヘルスケアは2014年8月11日、スマートフォンと連携して活動量、睡眠、食事を記録する、リストバンド型の活動量計「WERAM1100」を商品化すると発表した。同日よりAmazon、Yahoo!ショッピングで予約受付を開始し、8月20日から販売を開始する。価格はオープン。 WERAM1100は、加速度センサーで測定した情報を分析し、歩数や移動距離、消費カロリーなどの「活動量」と、睡眠時間や睡眠サイクルなどの「睡眠」を推定する。得られたデータはBluetooth（Bluetooth 3.0/4.0［Class 2］）を介してスマートフォンに転送され、専用アプリにグラフ

ウェアラブル端末とモノのインターネットは「現場」の救世主となるか？【前編】：現場革新 次の一手（1/3 ページ） 製造現場や保守現場、建築現場など、多くの業種においてさまざまな「現場」が存在しているが、その現場が今“悲鳴”を上げていることをご存じだろうか。その救世主として今急速に注目を浴び始めたのが、ウェアラブル端末とIoT（モノのインターネット）だ。本稿では、前編で「現場」の現状となぜウェアラブル端末に注目が集まるのかについて、後編でICTを活用した「現場」の将来像について解説する。 今、日本の「現場」は大きな問題を抱えていることをご存じだろうか。製造業をはじめとし、建設業界、エンジニアリング業界、医療業界、IT業界などで深刻な人手不足に陥っているのだ。人口減少による労働人口縮小の影響とともに、東日本大震災の復興に関連する需要や、2020年の東京五輪開催に伴う建設需要増大などがあり、多く

ソニーは、内視鏡の映像を3次元（3D）対応のヘッドマウントディスプレイで確認できるシステムを展示した。外付けのディスプレイを見る必要がなくなるので、より自由な姿勢で手術できるようになる。 ソニーは「国際モダンホスピタルショウ2014」（2014年7月16～18日、東京ビッグサイト）で、内視鏡の映像をヘッドマウントディスプレイで確認するシステムを展示した。内視鏡カメラから出力されるビデオ信号（SDI/DVI-D）を入出力する「ヘッドマウントイメージプロセッサユニット」と、映像を映し出す「ヘッドマウントモニター」、両者を接続するためのケーブルで構成される。2D/3Dのどちらの映像信号にも対応していて、内視鏡からの出力に合わせて表示できるようになっている。従来の内視鏡手術では外付けのモニターを見ながら手術を行うので、姿勢が拘束されることも多かった。「ヘッドマウントモニター」を装着することで、より

新製品「BT-200AV」と「BT-200」は、シースルーグラスを採用したメガネ型情報端末で、グラスを通して見える風景の中に映像を浮かび上がらせて見ることができることが特徴だ。重さは約88gでIEEE802.11b/g/n対応無線LANとBluetooth V3.0を内蔵。OSにはAndroidを採用し、内蔵された、GPS、地磁気センサー、加速度センサー、ジャイロセンサーなど各種センサーに対応するAndroidアプリを開発することでさまざまなソリューションが生み出せることが特徴となっている（関連記事：拡張現実をメガネ感覚で――シースルータイプのヘッドマウントディスプレイ「MOVERIO BT-200」）。端末単体の価格は6万円台としており、Miracastアダプターと合わせると8万円台だという。 メガネ型ウェアラブルデバイスといえば米国Googleの「Google Glass」が注目を浴び

NEDOの支援を受けた研究チームが、3Dプリンタでカスタムメイドの人工骨を成形する「世界初の技術」（NEDO）の薬事承認を申請。熱処理を伴わずに微細な成形を行える3Dプリンタ製の人工骨は、自骨への癒合も早く、時間経過で自骨に変化（骨置換）するという。 独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は2014年4月7日、NEDOの「産業技術実用化開発助成事業」の支援を受けた研究チーム（ネクスト21、東京大学、理化学研究所など）が開発した「3Dプリンタでカスタムメイドの人工骨を成形する技術」の薬事承認（製造販売承認）申請が完了したと発表した。「3Dプリンタによるカスタムメイド人工骨成形技術の開発は世界初」（NEDO）だという。 同技術はNEDOの産業技術実用化開発費助成金事業で前臨床試験を実施し、NEDO事業終了後に研究チームが独立行政法人医療基盤研究所（NIBIO）の支援を受けて

デンソーは、バスやトラックなどの商用車ドライバーの居眠り運転を防げる「ドライバーステータスモニター」を開発した。現在販売中の、日野自動車の大型トラック「プロフィア」と大型観光バス「セレガ」に搭載されている。 デンソーは2014年4月3日、バスやトラックなどの商用車ドライバーの居眠り運転を防ぐことができる「ドライバーステータスモニター」を開発したと発表した。現在販売中の、日野自動車の大型トラック「プロフィア」と大型観光バス「セレガ」に搭載されている。 ドライバーステータスモニターは、メーターバイザーの下に搭載された、近赤外線カメラとECU（電子制御ユニット）から構成されている。近赤外線カメラで撮影したドライバーの画像を基にECUが顔の向きや目の開き具合などをリアルタイムで解析し、ドライバーが一定時間の間、眼を閉じていたり、正面を向いていなかったりする状態が続くと警報を鳴らして安全運転を促す。

手術器具の死角をARで可視化、早稲田大学が鉗子を透明化する技術を開発：それって光学迷彩!? 医療機器ニュース 早稲田大学が、内視鏡手術中に鉗子（かんし）の死角となる領域を透明化する可視化技術を開発。画像処理によって、手術器具があたかも透明になったかのような拡張現実感（AR）を実現している。 早稲田大学は2014年4月3日、内視鏡手術中に鉗子（かんし）の死角となる領域を透明化する可視化技術を開発したと発表した。同大学理工学術院の藤江正克教授・小林洋研究員准教授らが、九州大学先端医工学診療部や九州大学病院小児科と共同で開発した。 開発した技術は、内視鏡手術中に内視鏡カメラとは別のもう1台のカメラを使って鉗子の下側から術部を撮影。その映像を上部の内視鏡カメラで撮影したかのように補正して鉗子に投影することで、鉗子部分がまるで透けたようになり、隠れていた術部が見えるようになるというもの。「画像処理に

モノに触れるだけで情報が得られる「グローブ型ウェアラブルデバイス」――富士通研：ウェアラブルデバイス活用（1/3 ページ） 富士通研究所は、保守・点検作業をタッチとジェスチャーで支援する「グローブ型ウェアラブルデバイス」を開発。NFCタグ検知機能と作業姿勢によらないジェスチャー入力機能により、端末操作をすることなく自然な動作だけで、ICTを活用した作業支援、結果入力などが行える。 富士通研究所は2014年2月18日、富士通本社（東京都港区汐留）で記者説明会を開催。保守・点検作業をタッチとジェスチャーで支援する「グローブ型ウェアラブルデバイス」を開発したと発表した。 今回開発したグローブ型ウェアラブルデバイスは、NFC（Near Field Communication）タグリーダーによるNFCタグ検知機能とジェスチャー入力機能を備えており、作業現場の効率化と作業ミスの低減を実現する。例えば、

前回から引き続き「小寺信良が見たモノづくりの現場」で取り上げてきたさまざまなモノづくりの現場をあらためて総括する2回目である。 国内生産における必勝パターンとして、「多品種・少量生産をいかに低コスト化するか」あるいは「精度の高いハイエンドモデルをいかに短時間で作るか」ということがポイントだということを紹介したが、今回は「なぜ日本で作る意味があるのか」という、その背景部分に触れていきたいと思う。 日本で作る合理性や妥当性 日本は戦後復興、高度経済成長を経て、旺盛な国内需要に後押しされる形で多くのメーカーが立ちあがった。これだけ小さな国の中に、世界に名だたる企業がひしめき合っているのは、世界的に見てもかなり特殊である。 ただ、バブル崩壊後から長らく続いた不況と、アジア地域の活性化というバランスの中で、多くのメーカーが海外に工場を進出させてきた。さらには2004年の新潟県中越沖地震、2011年の