静かに耳をすますと、何が聞こえるだろう。 鳥のさえずり、波の音、電車や車の音、飛行機の音、工事現場の音。私たちはさまざまな音の中で生活している。時には、大きな不快な音も耳にする。 そんな不快な騒音の94%をカットしてくれる装置を米ボストン大学研究チームが開発した。・数学的に設計された3Dプリントのアコースティックメタマテリアル研究チームは、数学的に設計したアコースティックメタマテリアルを3Dプリントで作成した。メタマテリアルとは、自然界にはない光学特性を表す人工物質のことである。 この装置は、入ってきた音を元の場所に送り返す。空気と光は通過させ、音の通過は外側の輪の中のらせん状構造が妨げるのだ。 この装置により騒音の94%がカットされ、人間の耳では音を知覚できなくなる。・用途はさまざま研究者らは、この装置をさまざまな用途に使えるとみている。 例えば、 ドローンの下につければドローンの羽の音

米国最大手の食品スーパーKroger（クローガー）は、2019年春から、米テキサス州ヒューストンの2店舗を対象に、自律走行車による配送サービスを開始することを明らかにした。 この新たな配送サービスには、カリフォルニア州のスタートアップ企業「Nuro」によって開発された自律走行車が採用される。・米ヒューストンで自律走行車による配送サービスを開始KrogerとNuroは、2018年8月以降、米アリゾナ州スコッツデールにおいて、Kroger傘下の「Fry's Food Stores」の1店舗を対象に、ネットスーパーで受注した商品をNuroの自律走行車で配送する実証実験を行い、成功をおさめた。 この実績をもとに、自律走行車による配送サービスをヒューストンで本格的に展開しようというわけだ。 対象エリアに居住する利用者は公式ウェブサイトまたはスマホアプリから商品を注文でき、一律5.95ドル（約664円

「Sally（サリー）」は、米カリフォルニア州のスタートアップ企業「Chowbotics（チョウボティクス）」が世界で初めて開発した自動販売機型サラダ製造ロボット。 ショッピングモールやオフィス、病院、空港など、3フィート（約91センチ）四方のスペースさえあればどこにでも設置でき、24時間いつでも、ユーザーの嗜好やニーズに合ったサラダメニューを提供できる。・自分好みのサラダが60秒で完成するサラダ製造ロボット「Sally」は、レタスやキュウリ、ケールなど、22種類の新鮮な旬の野菜を最大100食分ストック。 タッチパネルでシーザーサラダやグリークサラダなど8種類からメニューを選択し、野菜やドレッシング、トッピングを1000通り以上の組み合わせから自由にカスタマイズしていくと、60秒以内に自分好みのサラダが完成する。・サラダの受注から製造、販売までを自動化米国では、サラダやグラノーラなどを扱う

ガートナー ジャパンは、今後3～5年間で企業の顧客戦略に大きな影響をもたらす動向に注目した、アプリケーション領域における2019年の展望を発表しました。 ITジャーナリスト／Publickeyブロガー。大学でUNIXを学び、株式会社アスキーに入社。データベースのテクニカルサポート、月刊アスキーNT編集部 副編集長などを経て1998年退社、フリーランスライターに。2000年、株式会社アットマーク・アイティ設立に参画、オンラインメディア部門の役員として2007年にIPOを実現、2008年に退社。再びフリーランスとして独立し、2009年にブログメディアPublickeyを開始。現在に至る。 発表にはいくつかの項目が含まれています。その中から3つの予測をピックアップしました。 ＜予測1＞ 2023年を迎えてもなお、日本の大企業における基幹系システムの80％が商用のリレーショナル・データベース管理シ

1. 「四畳半」の意味を知るライフスタイルの変化に伴って、「四畳半」の部屋を見かける機会も少なくなりました。 かつてはお金のない若者が住む部屋の代名詞のように使われてもいましたが、そもそも千利休が京都・大徳寺の門前に建てた茶室「不審庵」に用いられたことでも知られ、利休は他にもいくつか四畳半の茶室を持っていたのだそうです。 利休が茶室として四畳半を好んでいた理由は、適度な距離感を保てるから。 亭主と距離があると大きな声を出さねばならず、かといって二畳や三畳では近すぎるというわけです。 なお利休の茶の湯は、無駄なものを一切省き、道具は高価なものを使わなかったのだとか。 その利休の「四畳半」のこだわりに習えば、「適度な家計の広げかた」「無駄なものは持たずに質素にこだわる」ということがいえるでしょう。 利休の場合は、それが後々「茶の文化」として継承されることになりますが、私たちの財産も一代ではなく

こんにちは。生きやすい人間関係を創る「メンタルアップマネージャⓇ」の大野萌子です。 部下や後輩をやる気にさせたい、成長を促すような関わり方をしたいと、1人でも部下がいれば思うことがあるのではないでしょうか。 うまく指導したいと思いつつも、少しでも強く言えば「ハラスメント」と責められ、自主性を重んじて放っておけば「何も教えてくれない」と責任転嫁される始末です。そんな中でいったいどうしたらよいかと悩まれて相談を受けることもしばしばです。 「叱る」は時代遅れで、「褒める」ことが大切という風潮がある中、「どこを褒めたらよいのかわからない」「頑張って褒めてみても、白々しくなってかえってよくない」という思いを伺うことも多くあります。人間関係構築には「承認」が必要で、相手を尊重し、信頼して認めるという姿勢が基本になります。 それでは、具体的にどうしたらよいのでしょうか。 褒める行為は「育成」の点では不安

政府が一般人でも自家用車でタクシーのような有償運送業務ができる制度の拡大に乗り出した。一般人によるタクシー業務は「白タク」として原則禁止だが、ドライバー不足が深刻な過疎地などでは例外を認める制度がある。政府はこの制度をさらに緩和し、利便性を高める方針だ。しかしタクシー業界は米国で普及が進むウーバー・テクノロジーズなどによるライドシェア（相乗り）の解禁につながる動きだと反発。国土交通省はライドシェアとは異なる制度だと説明しているが、タクシー業界は懸念を強めている。 「自家用車を用いた有償での旅客運送は、現在の制度を利用しやすくするための見直しが必要」 ７日の未来投資会議で安倍晋三首相は国交省に具体的な対応を指示した。 自家用車を使ったタクシー業務は公共交通機関のない過疎地などで、「自家用有償旅客運送制度」として例外的に認められている。背景にあるのはタクシー運転手が年々減少している実態だ。平成

毎日新聞が16、17両日に実施した全国世論調査で、深刻な人手不足や長時間労働に頭を悩ませるコンビニ業界や外食産業で見直しの動きが出ている24時間営業について尋ねたところ、「見直すべきだ」が79％と多数を占めた。「見直さなくてもよい」は7％にとどまった。 24時間営業の見直しを巡っては、セブン―イレブン・ジャパンが今月にも営業時間を短縮した店舗運営の実証実験を始める。一方、ファミリーレストランの「ロイヤルホスト」が2017年1月末に全店舗で24時間営業を廃止するなど、見直しの動きは広がりつつある。国民にも営業時間の短縮を許容するムードがあるようだ。 東日本大震災の発生から8年が経過した。国民の被災地に対する関心が薄れたと「よく感じる」は22％、「ときどき感じる」は47％だった。両方を合わせると70％が関心が薄れたと感じていると答えた。

児童虐待事件が相次ぐなか、親による体罰を法律で禁止することに賛成という人が約6割に上ることがANNの世論調査で分かりました。 政府が今の国会で目指している児童虐待に関する法律の改正を巡り、親による体罰を法律で禁止することに賛成と答えた人が59％、反対と答えた人は21％でした。また、元号について関心があるかを尋ねました。「とても関心がある」と「少しは関心がある」と答えた人を合わせて7割以上の人が「関心がある」と答えました。安倍内閣の支持率は43.2％、不支持率は36.1％とそれぞれ横ばいでした。自民党内で浮上している安倍総理大臣の総裁4選に関連して、安倍総理が2021年9月以降も続けて良いと思う人が33％で、続けて良いと思わないと答えた人は51％でした。 ▶報道STATION・ANN世論調査

日本人の“本離れ”が叫ばれるようになって久しい。文化庁の「国語に関する世論調査」（2014）でも、1カ月に一冊も読まないと回答した人が、実に全体の47.5％を占めている。インターネットを毎日眺めていれば、リアルタイムに最新情報は得られるので、わざわざ本など読む必要がないという風潮が、“本離れ”をさらに加速化させていると喧伝されてきた。 ところが、最近、本当は本を読みたいと思っている人が多いらしいことが分かってきた。2013年に始まった“ビジネス書やリベラルアーツを中心に1冊分を10分で読める要約をネットで提供するサービス”が、右肩上がりの成長を遂げているからだ。会員数は今や30万人を突破し、多くの人々が、その“要約”をきっかけに実際に本を購入しているという。