1990年代後半から2000年代にかけて、人気アイドルのスキャンダル写真で芸能界を震撼させた月刊誌『BUBKA』（当時コアマガジン。2012年9月から発行元が白夜書房に変更）。さまざまな物議を醸した同誌を立ち上げた元編集長の寺島知裕氏が、5月中旬に亡くなっていたことがわかった。60歳だった。 1997年、同誌はサブカルチャー系の雑誌として創刊した。その後、アイドルのプライベート写真掲載を機に暴露系月刊誌へと変容。2001年に人気女優の流出写真を掲載すると、同誌が完売する異例の事態となったことも。 「毎月、芸能人の過激なプライベート写真やキス写真が掲載され、全盛期の部数は28万部だったそうです。“文春砲”と呼ばれる現在の週刊文春がおおよそ40万部と言われているので、当時の勢いを感じます。その後も同誌には若手アイドルが制服を着ている写真、女子アナのキスプリクラ写真など、数々の写真が掲載され、独

いよいよ議員逮捕にまで発展した安倍派の裏金問題。「安倍晋三・元首相はこの裏金の一件を知った時に激怒して改善を促した」──というのが今、各所で報じられている流れだ。過去を振り返ると、桜を見る会でも森友・加計問題でも、安倍氏が関わってきた問題はおしなべて、「安倍さんは知らなかった」と“免罪”された。この構造にこそ疑惑の「本丸」が隠れている。【前後編の前編。後編から読む】 トカゲの尻尾切り 安倍派の裏金事件捜査が急展開を見せている。東京地検特捜部は1月7日に池田佳隆・元文部科学副大臣を逮捕。池田氏は同派からキックバックを受けたパーティー券収入のうちざっと5000万円を政治資金収支報告書に記載していなかったとされ、事件発覚後、「証拠になるものは消せ」と秘書に指示して関係資料を廃棄させていた証拠隠滅の疑いまで浮上している。 自民党は逮捕当日に大慌てで池田氏を除名処分にしたが、“トカゲの尻尾切り”で逃

馳浩・石川県知事が、国際オリンピック委員会（IOC）委員に対し「官房機密費を使ってアルバムを1冊20万円で作成して渡した」と語った問題。馳氏は批判を受けて「発言を撤回する」と述べたきり説明を拒んでいる。官房機密費（正確には内閣官房報償費）は、官房長官が管理していて使途が明かされない“ブラックボックス”だとされてきただけに、馳氏の発言は注目された。 そうした中、麻生太郎内閣で官房長官を務めた河村建夫氏（81）が官房機密費について取材に応じた。官房長官経験者が機密費について詳細に語るのは異例のことだ。河村氏は、森友学園問題をスクープし安倍政権の疑惑を追及してきたジャーナリスト・相澤冬樹氏のインタビューに答え、馳氏の発言などについて詳細に語った。その模様は、12月4日（月）発売の週刊ポストが詳しく報じる。 相澤氏の取材に対し河村氏は「馳さんは当たり前のことという軽い感覚で話したんだと思うよ」と語

財務省と結託した、“増税クソメガネ”こと岸田文雄・首相が突如、「1人4万円の減税」を言い出せたのは、なぜか。実は、国民の気付かないところですでに、「ステルス増税」が発動され、税収が増えて笑いが止まらない状況なのだ。密かに進められてきた「インフレ増税」のカラクリを暴く。 給料より税金が高くなる 「給料は一応上がっているはずなのに、生活はどんどん苦しくなる」 多くの国民の生活実感だろう。その一方で、所得税、消費税、法人税ともに税収はうなぎ上り。国の税収は2年間でざっと22兆円も増えた。岸田首相は税収増が「成長の成果」と言うが、なぜ、国民の懐はこんなに厳しいのだろうか。理由がある。 実は、岸田首相と財務省は物価高騰が続いたこの2年あまり、国民が気付かないように「所得税増税」を進めてきたのだ。 首相が給付金ではなく、「減税」にこだわるのは、“隠れ増税”が国民にバレる前に、1年限定の「定額減税」で誤

厳然たる上下関係のもと、密室で繰り広げられていたのは、あられもない痴態だった──。歌舞伎俳優の市川猿之助（47才）によるセクハラ・パワハラ行為が浮かび上がってきた、いったい何があったというのだろうか。 「奮闘歌舞伎公演」の名にふさわしく、市川猿之助は舞台上を縦横無尽に立ち廻り、ワイヤーに吊られて舞う「宙乗り」には万雷の拍手が起きた。 明治座（東京・中央区）で5月3日にスタートした『市川猿之助奮闘歌舞伎公演』で、猿之助は演目の異なる昼夜の2公演に出演中だ（28日まで）。昼の部では、1979年に植田紳爾の作・演出で初演されて以来、今回が2度目となる「不死鳥よ 波濤を越えて ─平家物語異聞─」を上演している。 猿之助は、“不死鳥”をほうふつとさせる白い衣装に身を包み宙乗りするほか、歌唱も披露。夜の部では三代目猿之助（現・市川猿翁・83才）が1984年に明治座で初演した「御贔屓繋馬」を、約40年ぶ

NHK朝ドラ史上屈指の名作と言われる『あまちゃん』（2013年）の再放送が4月3日よりBSプレミアム・BS4Kでスタートした。同作品は、宮藤官九郎によるオリジナル脚本で、のん（29）演じる東京で生まれ育った女子高生・天野アキが故郷の岩手県・北三陸に行き、挫折や奮起を経験しながら地元のアイドルとして活躍し成長していくというストーリー。ドラマ内で生まれた「じぇじぇじぇ」のセリフは同年の流行語大賞を獲得し、社会現象となる一大ブームを巻き起こした。 そんな人気作でありながらも2015年に一度放送されて以来、現在にいたるまで長らく再放送がなく、それだけに今回は待ちわびていたファンから歓喜の声が上がっていた。しかし、その熱狂の陰では物議を醸す騒動が起きていた。テレビ誌ライターが言う。 「放送が目前に迫った4月1日、『NHKアーカイブス』のSNS公式アカウントに投稿された告知記事の出演者の欄に、のんさん

菅義偉政権下ではコロナ担当相として連日メディアに登場し、現在は経産相を務める西村康稔氏。所属する安倍派では後継会長候補のひとりとして名前が挙がっている。そんな西村氏が2月上旬、自民党衆院議員の政治資金パーティーにゲストとして登壇した際に話したコロナに関する発言が波紋を呼んでいる。 西村氏は挨拶の冒頭で、昨年9月に経産相として行った海外出張について、こう発言した。 「その時のカンボジア、タイは衛生状態も良くない、マスクはしてない、近い距離で会議がある、食事もある、すぐ抱きつかれる。男性ですよ。そういう中ですね、感染をしてしまいまして」 西村氏はコロナ担当相時代から自身の抗体量を調べていたというが、昨年9月の感染後に抗体量を調べたところ、数値が上がっていたという。さらに感染から3か月経って再度検査した際には、感染直後より抗体量が上がっていたというのだ。それを西村氏は、こう結論づけている。 「私

公安調査庁といえば、日本の治安を脅かす団体や組織を監視するために情報収集を行ない、国家の安全を守る重要なインテリジェンス機関である。その公調から、衝撃的な内容のメールが流出して、内部で大騒ぎとなっている。 「安倍（晋三）元総理射殺の真犯人は山上（徹也・被告）ではない。別のスナイパーがいて、それを証明する動画などもあるが、マスコミから無視されている」 ネットで出回っている“陰謀論”の一つではあるが、テロ組織を監視する公調からこんな情報が出回り、仮に調査などが行なわれているとすれば事情は違ってくる。何が起きているのか。公調関係者が語る。 「送り主は本庁の経済安全保障特別調査室のベテラン調査官のA氏です。複数の職員に対して、そうした文面をメールやSNSなどで送っている。一斉メールではなく、内容はほぼ同じでも、相手によって微妙に言い回しを変えている。万が一、流出した場合に誰から漏洩したか特定できる

自由民主党の二階俊博・元幹事長が、12月23日に行われたTBSの番組収録の中で暴言を放った。収録後、TBSは一時、当該発言を削除して放送する方針で検討していたが、オンエアではそのまま放送した。 舞台となった番組はCSの「TBS NEWS」及びYouTube「TBS NEWS DIG Powered by JNN」チャンネルで放送される『国会トークフロントライン』。政治家をゲストとして呼び、元「時事放談」プロデューサーのTBS政治担当解説委員・石塚博久氏が政策や政局などについて聞くことで知られる政治ニュース番組だ。ちなみに二階氏は9月にも同番組に登場したことがある。 12月23日20時からオンエアされる番組は同日11時30分から事前収録が行われた。テーマは防衛増税と低迷する内閣支持率などについてだったが、そこで、11月上旬にTwitterなどで流れていた“二階氏がコロナに感染して死亡した”と

たった1人の「子供の声がうるさい」という意見で廃止になった長野市内の公園。市に対して意見を言っていたのは大学の名誉教授だったことが週刊ポストの取材で明らかになった。その1人の声で、子供の遊び場である公園を閉鎖した市の対応には疑問の声があがっている。 長野駅から車で10分ほどの住宅地に、問題の青木島遊園地はある。青木島小学校、青木島保育園、青木島児童センターに囲まれた場所にある青木島遊園地は2004年に地区住民の要望を受け、農地だった場所を公園として整備した。長野市の公園緑地課が管轄となって公園を整備し、隣接する青木島児童センターや地域ボランティアによって雑草駆除などの管理を行なってきた。青木島児童センターの責任者はこう話す。 「児童センターは青木島遊園地ができたのと同時期に設立されました。保護者が就労していて自宅に不在の小学1、2年生を下校時間から保護者の仕事が終わるまでここで預かっていま

歌手・丘みどり（38）のディナーショーが当日になって中止が発表された。名古屋観光ホテルの不手際により会場である「那古の間」を確保できていなかったためだという。ネット上では「秋篠宮家の長男・悠仁さま（16）の伊勢神宮参拝が関係しているのではないか」という噂が広がっているが、結論から言えばこれはデマである。 丘は10月2日、名古屋観光ホテルの「那古の間」にて昼夜2部制でショーを開催する予定だった。しかし、昼の部の受付開始まで1時間を切った同日午前10時52分、丘はブログを更新。名古屋観光ホテルの総支配人・中神章裕氏の署名のもと、〈名古屋観光ホテルの不手際によりまして、開催会場である3階那古の間を確保出来ておりませんでした。つきましては、ディナーショーを開催する事が不可能となりました〉とつづられた書面を公開した上で、丘は〈昨夜ホテルに到着してから発覚したことで私自身もまだ把握できていないことだら

国民の批判が鳴り止まぬ中、9月27日に安倍晋三・元首相の国葬が営まれる。この国葬の企画演出を受注したのが大手イベント会社「ムラヤマ」（本社・東京都江東区）だ。落札価格は1億7600万円。政府が概算総額16億6000万円と公表した国葬予算のうち、会場設営費（約2億5000万円）の大部分が企画演出などに使われる。 ちなみに同社は今年3月に日本テレビホールディングスに買収され、現在は日本テレビHDの100％子会社だ。このムラヤマの国葬受注については政治問題化した。 同社は安倍内閣時代に首相主催の「桜を見る会」を5年連続で落札、2017～2019年の会では、入札前に同社と内閣府の担当者が打ち合わせしていたことが発覚し、野党から「官製談合」と追及された経緯があるからだ。しかも、9月2日に行なわれた国葬の業者選定では、一般競争入札だったにもかかわらず、応募したのがムラヤマ1社だったことから、野党側は「

MeToo運動が広まり、映画界をはじめとする「性暴力問題」の告発が相次ぐなか、それを報じる新聞社が見ないふりをしている性被害があった。その現場は、高校球児の聖地・甲子園。当事者たちが実名で告発する。【前後編の前編】 ＊　＊　＊ 夏の甲子園を目前に、全国各地で高校野球の地方大会が開催されている。 今年の甲子園は3年ぶりに観客の入場制限が撤廃されて盛り上がることが予想されるが、その陰で浮上したのが、女性記者が被る性被害問題だ。 〈詳細を初めて知って衝撃。私も甲子園で担当チームの取材中に被害を受けたから。表に出ていないだけで、女性記者への性加害はこれまでもけっこう起きているのではないだろうか〉 7月4日にツイッターでそう発したのは元朝日新聞記者の柴田優呼氏だ。高校球児たちが夢見る聖地で性被害が起きているという告発には多くの反応が寄せられている。 柴田氏が改めて本誌・週刊ポストの取材に答えた。 「

「こまめに電灯を消そう」「エアコンの設定温度を28度に」――テレビのワイドショーでは、様々な節電方法が連日紹介されている。その一方で、黙殺され続けている一番効果的な節電方法がある。 それはズバリ「テレビを消すこと」だ。 興味深いデータがある。野村総合研究所が4月15日に発表した『家庭における節電対策の推進』なるレポート。注目したいのは「主な節電対策を講じた場合の1軒あたりの期待節電量」という試算だ。 これによれば、エアコン1台を止めることで期待できる節電効果（1時間あたりの消費電力）は130ワット。一方、液晶テレビを1台消すと220ワットとなる。 単純に比較しても、テレビを消す節電効果は、エアコンの約1.7倍にもなるということだ。 この夏、エアコンを使わずに熱中症で亡くなる人が続出している。にもかかわらず「テレビを消す」という選択肢を国民に知らせないテレビ局は社会の公器といえるのか。 自分

TBSラジオが目指す方向はどこか──。『4月度首都圏ラジオ個人聴取率調査』（ビデオリサーチ調べ）が発表され、TOKYO FMが0.7％で半年ぶり2度目の単独トップに輝いた。2位にはニッポン放送とJ-WAVEが0.6％で並んだ。かつての王者であるTBSラジオは0.5％で4位に転落して、業界に衝撃が走っている。ラジオ局関係者がその背景を解説する。 「この結果は、必然かもしれません。2018年に就任したTBSラジオの三村孝成社長は『聴取率調査』ではなく、パソコンやスマホで放送を聴ける『radiko』（ラジコ）のデータを重視していますからね。たしかに、そのほうが実数値を測れます。 ただ一方で、ラジオ受信機で聴いている人もたくさんいる。だから本来なら、片方だけではなく、両方に力を入れたほうがいい。しかし、『聴取率調査』に豪華ゲストを呼んだり、プレゼントを上げたりする『スペシャルウィーク』を廃止し、復

安倍政権時代に「官邸のアイヒマン」と呼ばれた大物警察官僚の北村滋氏が日本テレビホールディングス（HD）と子会社の日本テレビ放送網の監査役に天下り予定であることが波紋を広げている。日本テレビHDが役員異動として発表した。就任は6月29日になる。 北村氏といえば、警察庁でスパイや国際テロ対策などを担当する外事畑を歩き、第1次安倍内閣では首相秘書官を務めた。その後、兵庫県警本部長や外事情報部長などを歴任して民主党政権末期に内閣情報調査室トップの内閣情報官に就任し、第2次安倍内閣が発足するとそのまま留任、足かけ8年にわたり内閣情報官として内調を仕切った。 「官邸のアイヒマン」の異名は、この内閣情報官時代に内調の情報力を駆使して数々の官邸がらみのスキャンダルの“火消し”に動いた手法に対し、それを警戒するメディア側がそう呼び始めた経緯がある。 その一つが安倍政権を揺るがせた加計学園問題だ。同学園の獣医

衆議院議員総選挙（10月31日投開票）に向けた候補者選びを巡って、公示直前（10月16日）に自民党山口県連が作成した「異例の文書」を入手した。文書は安倍晋三･前首相の弟であり、防衛大臣を務める岸信夫･山口県連会長名義で、党本部の遠藤利明･選挙対策委員長に宛てたもの。自民党の比例中国ブロックの公認決定を巡り、党本部の決定に抗議し、さらには過激な発言で物議を醸してきた杉田水脈氏の掲載順位の優遇を求める内容となっている。 安倍政権下で起きた森友学園問題を厳しく追及してきたジャーナリスト・相澤冬樹氏はこの文書から、「安倍前首相が比例名簿の順位決定に今でも強い影響力を持っていることが窺える」と指摘する。公示直前に異例のドタバタ劇となった自民党の比例名簿発表の裏側で何が起きていたか、相澤氏がレポートする。 ＊　＊　＊ 今回、入手した文書を読み解くうえで、まず「山口3区」での自民党公認候補を巡る“騒動”

電撃加入した中田翔（32）ら大物選手の成績ばかりに話題が集まる巨人だが、育成出身選手の躍進を見逃してはならない。巨人では育成初となる規定打席到達と二桁本塁打がかかる松原聖弥（26）を筆頭に多くの選手が支配下契約を勝ち取り、スター軍団の中で異彩を放っている。 そんな“育成の星”がトラブルを起こしていた。2020年育成ドラフト11位で入団した外野手の保科広一（23）だ。 「高い身体能力で知られる選手で、遊学館高校（石川県）の2年生時には甲子園にも出場。大学3年生の時にはリーグ戦でベストナインとMVPに輝きました。本来、育成選手は三軍で身体作りが基本ですが、ルーキーながら二軍に帯同し、一時は打率が3割を超えるなど“育成の星”松原に続く一軍候補と期待されている選手です。阿部慎之助二軍監督も同じ左打ちの大砲候補として、マンツーマンで打撃指導を行なうなど大きな期待を寄せています」（スポーツ紙デスク）

新聞各紙は独自に自民党総裁選（9月17日告示、9月29日投開票）の世論調査を実施し、〈石破氏、党員票の優勢崩れる…若手議員「河野氏の後じんでは厳しい」〉（読売新聞オンライン9月7日配信）、「次の首相に、河野氏トップ31％　石破氏26％、岸田氏は18％」（東京新聞ウェブ版9月5日。共同通信調査）などと「河野氏のトップ」を報じている。しかし、総選挙と違って総裁選の選挙権を持つのは全国約113万人の自民党員・党友だ。一般有権者を対象にした新聞の世論調査は党員票の動向を正確に反映しているとは言えず、いわば国民の“人気投票”の域を出ない。 実は、もっと正確な調査がある。本誌・週刊ポストが入手したのは、自民党がさる9月4日、党員・党友を対象に実施した総裁選の情勢調査の結果をまとめた資料だ。A4判1枚に整理された集計表には、「2021年9月4日　総裁選調査（調査対象：自民党党員）都道府県別」の表題がつけ

一般国民とは対極にいる特権に守られた人たちのことを揶揄して使う言葉、「上級国民」。コロナ禍で医療体制が逼迫し、病院をたらい回しにされる事態も生じるなか、小泉進次郎・環境大臣（40才）は“特別扱い”を受けていた──。 平常時と違い、コロナ禍の入院生活はあらゆる制限がある。5月15日、5日間の入院を終えた小泉進次郎氏は病院を後にした。少しやせた印象はあるが、厳しい入院生活の下での苦労は感じられず、肌艶のよい晴れ晴れとした表情だった。 進次郎氏が体の“異変”を訴えたのは、5月10日朝のことだった。 「突然、胃やへその周りに痛みを感じたそうです。発熱もあったため、午前中に医療機関を受診し、PCR検査を受けたところ『陰性』の判定。それから都内の大学病院に移り、『虫垂炎』と診断され入院に至った」（全国紙政治部記者） 虫垂炎とは盲腸炎の一種で、正確に言うと盲腸の下部から出ている細い管状の突起部分（虫垂）