新宿に謎の人骨１００体 ７３１部隊との関連なお調査：朝日新聞デジタル
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壇蜜さん「氷河期に凍死した私が」 同世代に贈る幸福論：朝日新聞デジタル
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列車２６本運休、原因はナメクジ ＪＲ九州で珍事：朝日新聞デジタル
ＪＲ鹿児島線の一部区間などで５月３０日に起きた停電の原因が、電気設備にナメクジが入ったことによるショートだったことが、ＪＲ九州への取材でわかった。停電で特急「ソニック」など計２６本が運休。約１万２千人に影響が出ていた。ナメクジが原因で停電するのは珍しいという。 ＪＲによると、停電は５月３０日午前９時４５分ごろ、北九州市のＪＲ鹿児島線門司―スペースワールド間と日豊線小倉―城野間で発生。鹿児島線と日豊線の一部区間で約１時間運転を見合わせた。 ＪＲの調査で、鹿児島線小倉―門司間の線路付近にある電気設備内でナメクジの死骸が見つかった。状況から、ナメクジが設備の中に侵入し、機器がショートしたと判断した。 ","naka5":"<!-- BFF501 PC記事下（中⑤企画）パーツ＝1541 -->","naka6":"<!-- BFF486 PC記事下（中⑥デジ編）パーツ＝8826 --><!-- /
防衛省、実地調査せずグーグルアース使う 幹部が認める：朝日新聞デジタル
陸上配備型迎撃ミサイルシステム「イージス・アショア」の秋田市への配備を巡り、防衛省が作成した調査報告書に誤りがあった問題で、同省幹部は８日、実地調査をせずに、デジタル地球儀「グーグルアース」を使用していたことを明らかにした。陸上自衛隊新屋（あらや）演習場の代替地から周囲の山までの角度を測る際にグーグルアースを使ったが、山の縮尺が縦方向に拡大されていることに気づかず、実際とは異なる角度を記載していたという。 防衛省は地元の要望を受け、新屋演習場のほかに候補地がないか代替地を調査。青森、秋田、山形３県の国有地１９カ所を調べ、そのうち９地点について、周囲の山がレーダーの障害になるという理由で「不適」と結論づけ、５月に秋田県と市に調査結果を伝えた。ところが、国有地から周囲の山を見上げた際の「仰角」が実際より過大に記載されていたことが発覚し、地元の反発を招いていた。 防衛省によると、報告書の作成者は
造血幹細胞、のりで大量培養 高価な培養液以上、専門家びっくり 東大など、マウスで成功：朝日新聞デジタル
白血病の治療で重要な細胞を大量に培養することに、東京大と米スタンフォード大などのチームがマウスで成功した。これまでは高価な培養液でもほとんど増やせなかったのが、市販の液体のりの成分で培養できたという。白血病などの画期的な治療法につながる可能性があり、専門家は「まさにコロンブスの卵だ」と驚いている…
成人式のド派手衣装代が未払い 北九州の貸衣装店が提訴：朝日新聞デジタル
ど派手な衣装の成人式で知られる北九州市に店を構え、「新成人の聖地」ともいわれるレンタル衣装店で衣装代の未払いが相次ぎ、店の運営会社が相次いで訴訟を起こしている。小倉簡裁では３月までに少なくとも３０人に計約９００万円の支払いを求めた。新成人の間ではこれまで「払わなくても平気」といううわさが流れていたという。 北九州市や周辺自治体の成人式は、色鮮やかな羽織はかまや花魁（おいらん）姿の集団が出身中学の名を書いた大きな旗を持つなど、派手な衣装で有名。その多くがレンタル衣装店「みやび」を利用しているという。 訴状によると、店側が支払いを請求したのは北九州市や周辺市町に住み、２０１７、１８年の成人式に出席した少なくとも３０人。１人あたり６万８千～１３９万円が未払いだとしている。 「先輩たちから、払ってないけど大丈夫と聞いた」。福岡県行橋市の会社員の男性（２１）は語る。毎年、成人式の時期には衣装が話題に
（１０代の君へ）続けたバレー、人生の軸に 益子直美さん：朝日新聞デジタル
「友達１００人、できるかな」という歌詞がありますね。私は全くいなかった時期があるから、一人でも分かってくれる友達がいれば大丈夫って思います。今の１０代も友達関係では悩んでいますが、無理しない方がいいよと言ってあげたい。 身長が高いことがずっとコンプレックスで、自信を持てず、友達もいなかった。でも、小６の時、背の高い女の子が話しかけてくれたんです。すごく安心して、ちょっと明るくなれた。 中学でバレー部を選んだのは漫画の「アタックＮｏ．１」にあこがれたから。でも部活では毎日、怒鳴られて、ぶたれて、耐えるのが当たり前。高校でも同じ。そういう時代だったけれど、それは本当の意味での指導ではなかったと感じます。監督やコーチの言う通り、びくびくして従うだけでした。 「監督やコーチが怒ってはいけない小学生のバレー大会、益子直美カップ」を毎年、福岡県で開いています。監督が怒ったら、子どもたちが私に伝えに来る
萩生田氏の発言、広がる波紋 消費増税延期に言及：朝日新聞デジタル
１０月に予定される消費税の１０％への引き上げをめぐり、自民党の萩生田光一幹事長代行が１８日、６月の景気指標次第では延期もあり得るとの考えを示し、衆院解散の可能性にも言及した。安倍晋三首相側近の発言だけに、与野党に波紋を広げている。 萩生田氏はＤＨＣテレビのインターネット番組に出演し、「景気が非常に回復傾向にあったが、ここへきて日銀短観を含めて、ちょっと落ちている。次の６月はよく見ないといけない」と指摘した。６月の短観は７月１日に発表される。また、「本当にこの先危ないぞというところが見えてきたら、崖に向かってみんなを連れて行くわけにはいかないので、そこは違う展開はあると思う」と述べ、景気悪化の兆しが見えた場合は増税延期もあり得るとの見方を示した。 萩生田氏は、「（消費増税を…
敗北２日後、ハローワークへ 落選候補、後処理の日々：朝日新聞デジタル
男女の候補者数をできる限り均等にするよう政党に求める候補者男女均等法の施行後、初めて行われた統一地方選の道府県議選。２人の子育てをしながら埼玉県議選南５区（さいたま市大宮区、定数１）に初挑戦した山田千良子さん（３３）は、選挙の後処理に追われていた。 敗北から２日後の９日朝。山田さんはハローワークにいた。仕事探しと失業保険の手続きのためだ。 ２月末で１０年間勤めた大手企業を退社した。「もっと早く来れば、失業保険を早く受給できたけれど、選挙準備に忙しくて」 年収数百万円を失った。「企業が、落選しても復職できる仕組みを整えたら、議員のなり手はもっと増えるのでは」 「今後、選挙に出ようと思う人のために」と、あえて現時点で整理した収支を明かしてくれた。 支出は立候補の準備に１５０…
妻のトリセツが説く脳の性差 東大准教授は「根拠薄い」：朝日新聞デジタル
夫婦間のコミュニケーションのすれ違いを「脳の性差」で説明する『妻のトリセツ』（講談社＋α新書）がベストセラーになっている。「脳科学本」はこれまでもたびたび話題を呼んでいるが、科学的根拠はどうなのか、何が人々を引きつけるのか。 『トリセツ』の編著者は人工知能研究者の黒川伊保子氏で、累計部数は約３５万部に達した。本では「女性脳は、半径３メートル以内を舐（な）めつくすように“感じ”て」「女性脳は、右脳と左脳をつなぐ神経線維の束である脳梁（のうりょう）が男性と比べて約２０％太い」など、男性と女性の脳の機能差を示すような具体的なデータを出す。そして「いきなりキレる」「突然１０年前のことを蒸し返す」など夫が理解できない妻の行動の原因を脳の性差と結びつけ「夫はこういう対処をすべし」と指南して支持を集める。 一見科学的に見える主張だが、科学者はどう読んだのか。 脳科学や心理学が専門の四本（よつもと）裕子・
墜落事故「システムが誤作動」 ボーイングＣＥＯ認める：朝日新聞デジタル
米ボーイングの最新鋭小型機「７３７ＭＡＸ」で相次いだ墜落事故は、失速防止システムの不具合が原因の一つだったと、同社が初めて認めた。事故の犠牲者に対しても謝罪ととれる声明を発表した。同社の責任が厳しく問われるとともに、経営への影響が膨らむ可能性がある。 ３月に起きたエチオピアでの墜落事故をめぐり、エチオピア当局が４日、暫定調査報告書の概要を公表。これを受けてボーイングのデニス・ミュイレンバーグ最高経営責任者（ＣＥＯ）は同日、動画メッセージを出し、犠牲者に「ｓｏｒｒｙ（申し訳ない）」との言葉を初めて使うことで一定の責任を認めた。 事故原因として疑われている失速防止システムについて、ミュイレンバーグＣＥＯは「二つの事故とも、センサーの間違った情報に基づき作動したことは明白だ」と語った。機体側に問題があったと、事故直後から指摘された見方をおおむね受け入れた。 これまでボーイングや米連邦…
原則西暦表記、外務省トーンダウン 与党などの異論受け：朝日新聞デジタル
河野太郎外相は２日の記者会見で、外務省内の文書での西暦表記について「何か大きくルール変更をするというわけではない」と述べた。外務省は原則として元号を使った和暦ではなく、西暦を使う方向で検討していたが、首相官邸や与党から異論が出てトーンダウンした。 外務省の文書は、外交交渉に西暦を使う一方、省内向けには元号を併記するなど表記が混在している。河野氏は元号からの読み替えの煩雑さを理由に西暦表記の検討を指示していた。 これに対し、菅義偉官房長官は２日の記者会見で「外務省がそのような方針を固めた事実は聞いていない」と真っ向から否定。自民党の萩生田光一幹事長代行も同日の会見で「元号も大切にする役所であってほしい」と苦言を呈した。 河野氏は会見で「外国とのやりとりは西暦での表記を徹底する」と強調した。ただ、同省関係者によると、外交上のやりとりについては内部文書に西暦のまま記すことなどで収まる見通しだとい
その人らしさ「支える医療」 人生に関わり人生が変わる：朝日新聞デジタル
超高齢社会ニッポン。中でも都市部で進む急激な高齢化は、待ったなしの課題だ。この問題に、２００人超の様々な職種のスタッフとともに立ち向かう。 高齢者への訪問診療など、２４時間態勢で行う在宅医療クリニックを、首都圏に１２カ所もつ。総患者数は約４千人。それらを束ねる法人の経営者であり、在宅医である。３２歳のときに一人で開業し、全国最大規模まで成長させた。 地域のクリニックの当直機能を代行したり、いろんな職種の人が学ぶ「在宅医療カレッジ」を運営したり。「診療満足度」「看取（みと）り率」などの数値をあえて公開するなど、発想と行動の力に富む。 運営方針はすべて自分で決め、各クリニックに指示していた時期もあった。だが「現場のことをわかっていない」と反発が強まり、離職するスタッフも出た。思い切って各クリニックに裁量権を委ねると、いい方向に歯車が回り始めた。今は年２回、全スタッフが一堂に集まる。１２クリニッ
第二の人生、フードトラックで 開業資金安く、台数倍増：朝日新聞デジタル
お昼どき、街で見かけるようになったフードトラック（キッチンカー）。若者が軽食を売る従来のイメージに反し、コンビニにも、レストランにも負けないこだわりの料理を提供しようと、「第二の人生」をかけ、この世界に飛び込む人たちがいる。 ２月半ば、茨城県つくば市の矢沢勢津子さん（６９）は朝５時半に起き、２日前から仕込んだラザニアを温め始めた。この日は矢沢さんのフードトラックのオープン初日。郊外で造園業を営む友人の店の敷地の一角を借り、セロリやタマネギ、ニンジンがたっぷり入った自慢のミートソースで作るラザニアを売る。 午前１１時の営業開始とともに、女性３人がトラックに近づいてきた。看護師の女性（３４）は夜勤明け。「このあたりは駅から離れると何もなくなる。温かいものが食べられてうれしい」 矢沢さんは自宅で開く料理教室が評判を呼び、この５年間でのべ千人以上を教えてきた。「先生の料理が食べられるお店を開いて」
妊婦は残飯あさり、富裕層は高級店へ ベネズエラの今：朝日新聞デジタル
食料や薬が手に入らず、多くの人が死の恐怖におびえる一方で、富裕層は高級レストランで食事を楽しんでいた。２月末から３月上旬にかけて、政情不安が続く南米ベネズエラに記者が入った。長年の経済失政と汚職の横行で人道危機が進み、独裁体制を固めたマドゥロ大統領と同氏退陣を求める野党勢力は対立を深めている。（岡田玄） ２日午前、南米ベネズエラ中西部ボコノイト。主婦マルリーン・ロサレスさん（３３）は自宅で生後１０カ月のアンヘルちゃんを抱いて、途方に暮れていた。腕は細く、頰はやつれ、目元はくぼんでいた。 ロサレスさんはこの２年、食事は１日一度だけだ。肉や卵は手に入らない。食べるのは、油で揚げたパンか庭になったバナナだ。５２キロあった体重は３４キロになった。母乳は出ないため、アンヘルちゃんには干したバナナを粉にして、水で溶かして飲ませている。 産油国ベネズエラはかつて南米屈指の豊かな国だった。だが、石油価格の
男女平等「議論したくない」６割 ジェンダーの真実調査：朝日新聞デジタル
先進国のなかで男女格差が最も大きい日本。格差がなかなか縮まらないわけを探ろうと、広告事業などを手がけるマッキャン・ワールドグループホールディングス（ＨＤ）が、ジェンダーの平等をテーマに意識調査をした。ジェンダーを巡っては「意識の分断」があるという。 同社は国際女性デー（３月８日）にちなみ、「働くことにおけるジェンダーの真実」と題した調査結果を今月５日に発表した。日本国内で働く２０～６０代の男女計２千人が回答した。 「仕事や職場での男女平等は重要な問題と思うか」との質問に、「重要な問題」と答えたのは５４％。「重要な問題ではないと思う」は２９％、「わからない」は１７％だった。 「重要な問題」と答えた割合は、女性は６割、男性は５割だった。役職別では、経営者・役員（６５％）が最も高く、女性一般社員（６１％）、管理職（５１％）、男性一般社員（４５％）となり、役職によって大きな差が出た。 「男女平等」
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日本近海のマイワシ大幅減か 温暖化影響で予測、絶滅も：朝日新聞デジタル
日韓の女性差別「境遇そっくり」 「キム・ジヨン」作者：朝日新聞デジタル
「副業、そんなにメリットがないのでは？」と嘆く会社員の悩みを、哲学者が解決 | 朝日新聞デジタルマガジン＆[and]
医師の働き方で過労死遺族、就労データ公開など要望：朝日新聞デジタル