リンク 日本テレビ DASH島 ~反射炉、150年ぶりの稼働~ 着工から2年半、880日をかけ、約4万枚のレンガを積み上げて完成した反射炉。電気もガスも使わぬ炉で、鉄を溶かした瞬間を見た者は、現代には存在しない。世界遺産・韮山反射炉でさえ、最後に稼働したのは155年前。日本の産業革命の礎を築き上げた、製鉄の原点とも言える反…
先週の日経エレクトロニクス スペシャル・レポート 「エルピーダ倒産の本質と今後の日本のエレクトロニクス」の資料を公開します。今の日本では、原発の話が盛んですが、電機産業が危機的な状況にあることも忘れないで欲しい。 このまま手をこまねいていて、フリーフォールが続いたら、日本からエレクトロニクスが消えてしまいかねない。 最近、金融業界などの方から、日本の電機産業に相談を受けますが、問題点をいかに共有できていないか、驚くことばかり。 復活の処方箋を描くことは難しくても、まずは、様々な業界の人の間で、電機産業の問題点を共有することから始めないと。 私の意見も適切ではない点も多々あると思いますが、まずはこういった資料が、議論のたたき台になり、議論が始まることを期待しています。 車産業だって、電気自動車になったらパソコンや携帯電話のように、コモディティー化しかねず、電機産業の二の舞の可能性もある。 も
11月に、ある大手M新聞社が出版している経済週刊誌から、「日本のテレビ産業壊滅」についての記事執筆を依頼された。筆者は、まず2004年および2007年にすでに壊滅の兆候があったことを指摘した。そして、その兆候から窺える根源的な問題が今日に至って何も解決されていないから、壊滅したのだと結論した。 しかし、編集委員からは「話が古すぎる」と苦言を呈され、すったもんだのやり取りがあった。筆者としては、テレビ産業界に巣食う根源的な病理をえぐったわけで、それにいちゃもんをつけられるとは思わなかった。 話が新しいか古いかなんて、全く本質的な問題ではない。というより、2004年にすでに壊滅の兆候があったことは、今、考えると大きな発見であり、それこそ記事に取り上げるべき大問題であるように思う。 しかし、編集委員は頑なに書き直しを要求した。結局、筆者は、全てを書き直す時間も気力も体力も喪失したため、こちらから
inside Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?ダイヤモンド編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 これでは、まるで“ガラパゴスメーター”だ──。全国の家庭やビルに取り付けられている約7000万台の機械式の電気メーターが、3.11以降、デジタル式の「スマートメーター」(次世代電力計)に急速に置き換えられようとしている。しかしその内実では、旧来の電力会社の独占体制を引きずった、電気メーターをめぐる課題が露呈している。 スマートメーターとは、いつ、誰が、どのくらいの電気を使っているかリアルタイムに把握できる新しい電気メーターだ。これまで検針員が各家庭を回ってチェックしていた月々の電気使用量も、データ通信のみですむ。なにより時間帯ごとの使用量が測れるので、時間帯別の料金メニューが作れ、節電や電力需要のピークカットに役立つ
ソニーは7月7日、MD製品として唯一販売していた「Hi-MDウォークマン MZ-RH1」の出荷を完了すると発表した。完了時期は9月だが、需要状況に応じて、予定時期以前に終了する場合もあるとしている。 なお、Hi-MDディスク「HMD1GA」は2012年の9月で出荷を完了するが、通常のMDディスクについては販売を継続するとしている。 MZ-RH1は2006年に発売。通常のMDフォーマットによる録音再生機能に加え、リニアPCM方式の録音に対応する。また録音コンテンツをデジタルデータとしてPCに保存できるなどの機能も備えていた。 デジタルオーディオプレーヤーはHDDやフラッシュメモリなどのメモリモデルへと人気が移行しており、MDの需要が縮小していた。ソニーのMDウォークマンの展開は1992年11月1日に発売されたMZ-1(録音再生モデル)、MZ-2P(再生専用モデル)が初代で、およそ20年で幕を
トヨタ自動車の豊田章男社長は10日、記者団に対して「安定供給、安全、安心な電力供給をお願いしたい」と訴えた。円高に加えて電力不足が広がる現状に、「日本でのものづくりが、ちょっと限界を超えたと思う」と危機感を漏らした。 東日本から西日本へ生産や事業を移す動きを進めている企業も動揺している。 NTTデータは、首都圏のデータセンターにある自社のサーバー数千台を関西地域のデータセンターに移転させる計画だったが、関電の節電要請を受け、「今後、海外を含めて移転先を再検討する」としている。 東芝も岩手県内で生産していた半導体の一部を兵庫県の姫路半導体工場などで代替生産するなど西日本シフトを進めているが、「あまりに急な動きだ。対応をこれから検討する」と戸惑う。
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