監修 東京医科大学病院産科・婦人科学教室 教授 久慈 直昭 氏 現在、少子高齢化社会を背景に不妊治療に関する保険適用の拡大が議論されています。適用拡大となれば、不妊治療の受診者数がさらに増える可能性があります。今回は、基本的な不妊治療の方法とその選択について東京医科大学病院産科・婦人科学教室教授、久慈直昭氏に解説いただきました。 1年以上の不妊期間で不妊症 晩婚化とともに伸びる不妊治療件数 子どもを望む健康な男女が、1年間、避妊をせずに夫婦生活を営んでいるにもかかわらず妊娠しない場合、「不妊症」と診断されます。ただし、年齢が高い場合には1年未満であっても、より早期に検査と治療を開始した方が良いと考えられています。近年、女性の社会進出やライフスタイルの多様化等を背景に晩婚化が進行し、それに伴い不妊治療の件数が年々増加しています。日本産科婦人科学会によると、2018年には体外受精によって5万6
