20歳から今に至るまでの5年間。人様に話せるほどのものでもないけれど、それなりに人を好きになったし、それなりに考えさせられることもありました。決して明るくはない気質だからこそ、まぁいっか、で笑い飛ばせずにとことん落ち込むことも多かったし、寝つきが悪くなって、長い夜にあがくことだってありました。でも、好きになっても所詮は他人。そういう結果に、どこか不思議と落ち着いてしまうのです。私は冷めているのでしょうか。 有線から流れてくる恋愛ソングの歌詞に共感できなくても、素敵な愛を育むことができなくても、好きになるという気持ちの地軸自体には非常に共感できます。それでも、辞書を引くように少しずつ感情を言葉に落とし込みながら胸を痛めることで、ようやく「こういうものなのか」と納得させてきた節もありました。そんな風に着実に固めてきた心の地盤のようなものがあり、その変遷を逐一記せる場というのが、このmessyコ

ミドル世代のための転職サイト『ミドルの転職』上で、サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に「リカレント教育（※）」についてアンケートを行ない、2,204名から回答を得ました。以下、概要をご報告します。

●Tyler Cowen, “Books which have influenced me most”（Marginal Revolution, March 16, 2010） 本ブログの熱心な読者の一人であるChrisから、次のような質問を頂戴した。 貴殿の世界観に影響を及ぼした本のトップテンを是非ともお教え願いたいです。 「長い時間をかけて熟考した挙句に選び抜いた10冊」ではなく、「パッと頭に浮かんだ10冊」ということで許してもらいたいと思う。私の世界観に影響を及ぼした源（みなもと）の候補は本だけに限られるわけではないということも強調しておくとしよう。概（おおむ）ね読んだ順番に並んでいると思うが、リストの順序にはこれといって深い意味は無いことを断っておく。 1. プラトンの対話篇；プラトンの対話篇の数々に手を伸ばしたのは、かなり若い時分のことだ。哲学的に考えるとはどういうことか、メタ合

男はみんな、歳をとるとともに「おっさん」になっていきます。これは自然の摂理なので仕方がありません。 「おっさん」と言っても色々いるしかし、一口に「おっさん」と言っても、なんかけっこうイケてるおっさんもいれば、かなり激しくおっさん化が進んでいる人がいるのも事実です。 規格外の人々まず、超絶イケてるおっさんたちというのが存在します。福山雅治氏であるとか、イチロー選手などがあげられると思います。このクラスの人々は、それぞれ「イチロー」「福山」「キング・カズ」「トムクルーズ」などと個人名で呼ばれ、決して「おっさん」などというカテゴリに一括りにされることはありません。「ジェフ・ベゾス」とか「イーロン・マスク」とかももちろんこのクラスです。凄すぎて僕ら常人のスケールでは測れないのです。恐れ多い存在と言ってもいいでしょう。 素敵なおじさま次に「素敵なおじさま」というカテゴリが存在します。 渡辺謙、真田広

トランプ大統領の就任から始まった2017年。 振り返ってみると、衆議院の解散総選挙、日経平均株価の連騰や仮想通貨の盛り上がりとその後のトラブルなど金融周りでの出来事が多い1年だった。 マンション市場も引き続き好調な株価と超低金利政策によって販売は好調と言われていたが、2017年後半には新築マンションの価格高騰から買い控えが発生し、デベロッパー各社も供給を絞り込んで需給バランスを維持する方針に切り替えたため、新規供給が減少する代わりに販売価格が1990年代初頭のバブル期の価格を上回るなど、全国的にも過去最高となった。 中古マンション市場は、新築市場のシュリンク傾向とは無関係に堅調に推移した。もちろん流通価格が新築よりも安価であることが需要を支えた要因だが、住宅ローン減税や低金利の恩恵はほぼ新築同様に受けられること、またここ数年活況を呈しているリフォーム＆リノベーションで”新築では得られない自

財務省事務次官のセクハラ問題が発覚し、セクハラについて議論が沸騰している。また世界的に#MeToo運動が広がり、セクハラや性暴力の被害が次々と告発されるようになったことも記憶に新しい。 あまり語られないが、婚活もセクハラの問題をはらんでいる。実は今年で、安倍政権が「官製婚活」に税金を投入し始めて5年になる。全国各地で自治体や企業が巻き込まれた結果、何が起きているのか。官製婚活について取材・研究してきた富山大学非常勤講師の斉藤正美氏が、問題点と危機感を綴る。 官製婚活とセクハラ 福井県庁を1年半ほど前に訪問した際、エントランスには独身従業員の結婚を応援する「縁結び企業さん」の一覧リストが展示されていた。 これは社内に結婚のお世話をする「職場の縁結びさん」（婚活サポーター）を置くもので、「めいわくありがた縁結び」と呼ばれる。「ふくい応援企業が100社到達！」と書かれ、ハートの折り紙が飾られ、ま

夏の海開きシーズンになると「サメが海水浴場に出没した」というニュースがたびたび報じられます。サメと聞くと、人は反射的に、「わ、危険生物！」とモンスターが現れたかのように恐れおののきますが、ちょっと待って。その「サメ＝人を襲うモンスター」というのは実は大きな間違いなのです。 世界でたったひとりの「シャークジャーナリスト」の沼口麻子氏は、地球上を旅していろんなサメと出会った直接体験をもとに『ほほ命がけサメ図鑑』を著しました。沼口氏は断言します！「「人食いザメは存在しません」。サメへの誤解や偏見を解き、サメの「冤罪」を晴らします。 サメから見たら人はカメ サメは警戒心の強い生きものです。 日常で自然界に生きるサメに近づくことは難しく、万が一遭遇しても、こちらが何もしなければ、まず襲われることはありません。 スピルバーグ監督の大ヒット映画『ジョーズ』では、ホホジロザメが観光客でごった返す海水浴場に

国会審議拒否と働き方改革と 連休が終わり、やっと国会が動き出した。一部野党議員は、国会審議拒否によって18連休と、サラリーマンもうらやむほどの「休養」をとったが、皮肉にも国会では「働き方改革」の関連法案が話題になっている。 雇用といえば、筆者のような大学関係者には、今春の大卒就職率が98％と、3年連続最高になったのは喜ばしいニュースだった。 もっとも、これは想定内の話だ。アベノミクスについて評価はいろいろなされているが、筆者は肯定的である。そもそもマクロ経済政策では、1に雇用の確保、2に給与アップを達成することが重要である。実は、雇用の確保をすれば人手不足の状況が生まれるので、給料は自ずと上がってくる。この意味で、やはり一番に目指すべきは雇用増ということになる。 雇用は、失業率や就業者数等で測れるが、どちらをとっても、安倍政権の実績はいい。バブル崩壊以降では、最もいいといってもいいだろう。

●Tyler Cowen, “Philosophical journeys”（Marginal Revolution, August 17, 2006） 私の哲学遍歴のはじまりは、10代の頃に遡る。「手始めにプラトンの対話篇――もちろん『パルメニデス』も含めてだ――を残らず読破してから、現代哲学の主要作品を渉猟しよう」。そのように目標を定めたのだ（『パルメニデス』はお気に入りの作品となったが、『法律』は最後まで読み通せなかった）。デカルトに、ライプニッツ、スピノザ、ホッブズ、ロック、バークリー、ヒューム、カントといった面々との「一体化」を果たすために頼りにしたのが、ジョン・ホスパーズ（John Hospers）の年代物のテキスト [1] 訳注；おそらく、こちらの本。だ。アリストテレスの作品もいくつか読んだが、私には退屈に思えたものだ。続いて手にしたのは、カール・ポパーに、ブランド・ブランシ

[Simon Wren-Lewis, “How the media and politicians dumb down economics,” Mainly Macro, May 20, 2018] 経済学者がコミュニケーション技能を磨くのには大賛成だし、いま進行中のすぐれた改善計画もいくつかある。とはいえ、政治家とメディアがダメ経済学を世間に触れ回っていては、そんな努力も無に等しい。 なかでもとくに目につくのが、産出より雇用に注目してしまうことだ。そうするのが理にかなっている状況もある。いちばんわかりやすいのは景気後退が起きて失業率が高くなっている状況だ。この状況では、失業率を下げることに政策は傾注すべきだ。また、雇用の地理的な分布を考えるときにも、産出より雇用に注目するのは理にかなう。だが、失業率が低いときには、産出ではなく雇用に注目すると、非常に見当違いなことになってしまう。理由は単

総合バドミントンサイト｜BADMINTON SPIRIT バドミントン スピリット｜バドミントンを愛するすべての人々へ。 ５月20日に開催された「トマス杯・ユーバー杯2018」初日は、男女予選リーグが行なわれた。ここでは、オーストラリアと対戦した日本女子の、試合後のコメントを紹介しよう。 第１シングルス 山口茜（２−０で勝利） 「練習のときから100％（の状態）に戻りきれていない感覚があった。いまできることをしっかりやろうという気持ちでコートに入ったけど、どうしてもミスが多かったり、自分のリズムでラリーで進められなかった。少し厳しい試合だったなと思います」 第１ダブルス 福島由紀（右）／廣田彩花 （２−０で勝利） 福島「練習のときから体をしっかり作ってきたので、コンディションはいいです。（初のユ杯で）緊張した部分もあったり、風の影響もあったりで、２ゲーム目は少し手こずってしまいました。でも

日銀がインフレ目標達成時期を削除しましたが、これは事実上のギブアップです。しかしなぜ、一旦は上昇しかけていた物価が途中で頓挫してしまったのでしょうか。1-3月期のGDPが9期ぶりのマイナス成長となるなど、日本はますます貧乏になっています。（『マンさんの経済あらかると』斎藤満） ※本記事は、『マンさんの経済あらかると』2018年5月16日号の一部抜粋です。ご興味を持たれた方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：斎藤満（さいとうみつる） 1951年、東京生まれ。グローバル・エコノミスト。一橋大学卒業後、三和銀行に入行。資金為替部時代にニューヨークへ赴任、シニアエコノミストとしてワシントンの動き、とくにFRBの金融政策を探る。その後、三和銀行資金為替部チーフエコノミスト、三和証券調査部長、UFJつばさ証券投資調査部長・チーフエコノミスト、東海東京証

1975年生まれ。設計職として企業に就職するも、2003年、アメリカを旅して夢実現に目覚め、音楽活動を始めて設計職と兼業するように。成功を焦る気持ちから自己啓発やスピリチュアル関連のセミナーや講座に通いつめ、借金を重ね始める。2008年リーマンショックのあおりを受けて失業。借金に加えて、友人知人からの裏切り、原因不明の皮膚病、メンタル不調などの不運に次々と見舞われる。2009年、音楽活動を本格化させ、夢実現を模索するが、さらに増える借金に行き詰っていたところ、「成功するにはお金持ちの実態を知ればいい」と思いつき、2010年より外資系高級ホテルでアルバイトの客室担当スタッフとして働き始める。しかし、お金持ちたちの実態を見て、それまで信じてきた自己啓発やスピリチュアルのノウハウに疑問を持ち始めていたところ、2011年、死んだ祖父との対話が突然始まる。2013年、祖父との対話の内容をブログで開設

クックパッド株式会社プロダクトマネジメント担当本部長。クックパッドには2010年から所属し、国内の利用者の拡大に責任を持ち、WEB・モバイルアプリの戦略やレシピ検索、クックパッドニュースの立ち上げなどに関わる。現在は国内のレシピサービスおよび、毎日の料理を楽しみにするためのレシピサービスにとどまらない新規サービスの立ち上げの責任者を担う。 SPRINT 最速仕事術 Googleで開発され、GV（グーグル・ベンチャーズ）で洗練された究極のスピード術「SPRINT」。GoogleとＧＶが成功を生んできたその秘密のノウハウを、開発者自身が手取り足取り公開する。仕事に最速で最大のブレイクスルーを起こす、その画期的な方法とは？　世界23ヶ国で刊行の世界的ベストセラーの驚愕のメソッドが、いま明らかに！ バックナンバー一覧 料理レシピ投稿・検索サービスとして圧倒的な利用者数を誇るクックパッド。同社ではど

『週刊ダイヤモンド』５月２６日号の第１特集は「物流クライシス　送料ゼロが終わる日」です。ヤマトホールディングスが働き方改革に着手して１年。巧みな情報戦術で世間の同情を買い、改革は成功したかに見えた。だが、さらに高いノルマが課された現場は混乱に陥っています。内部資料と現場社員の証言から、その苛酷な労働実態が浮かび上がりました。 「怒鳴りますよ。絶対許しません」──。パワハラまがいの言葉で終わるメールの送り主は、ヤマトの集配拠点であるセンターを束ねるエリア支店長。宛先は管轄下にあるセンター数箇所である。 内容はこうだ。昨年に比べてセールスドライバーの時間当たりの配達個数が減っており、生産性が落ちている。生産性を上げるにはドライバーの稼働時間を制限する手段があるが、そうすると少人数で荷物を運ばなければならず、極端に業務量が増えてしまう。 それが嫌なら、もう一つの手段、外部業者に委託する荷物を減ら

株式市場透視眼鏡 株式投資家に向け、具体的な銘柄選びの方法と銘柄名、株価の動向見通しなどを分析・予測。現役トレーダーが執筆。定量的なデータを駆使し株式投資に役立つ情報満載。 バックナンバー一覧 本欄では、今年前半の株価急落はトランプ米大統領の貿易関税の発表、安倍内閣の支持率低下というイベントに反応して、海外投資家が1～3月で日本株を7.9兆円（現物＋先物）売り越したためであり、これを「正当化するのがやや難しく」（3月19日）、「リスク要因は相当織り込まれたとみて、相場の短期リバウンドを見込む」（4月16日）としてきた。 この判断の鍵は企業収益の位置と株価の位置の比較にある。2017年10月の衆議院議員総選挙は大切なポイントであろう。そこから年末にかけて海外投資家が2兆円買い越し、そして「適温相場」と相まって株価が大きく上昇した出発点となったからである。 次の図では、今年に入ってから株価は急

■要旨 日本の株式市場では、4月に低PBR株が円安などを好感して、大きく上昇しました。 低PBR株が好調だった影で、高PBR株に対する投資家の見方が変化した可能性がありそうです。 2017年度は高PBR株優位の状況が特に年度後半に続きましたが、2018年度に入って潮目が変った可能性もあるため、今後の動向には留意する必要がありそうです。 ■目次 1――4月は低PBR株優位に 2――高PBR株に対する投資家の見方が変った？ 3――さいごに

平素は株式会社ライブドアのサービスを ご利用いただきありがとうございます。 提言型ニュースサイト「BLOGOS」は、 2022年5月31日をもちまして、 サービスの提供を終了いたしました。 一部のオリジナル記事につきましては、 livedoorニュース内の 「BLOGOSの記事一覧」からご覧いただけます。 長らくご利用いただき、ありがとうございました。 サービス終了に関するお問い合わせは、 下記までお願いいたします。 お問い合わせ

■要旨 英国の中央銀行・イングランド銀行（ＢＯＥ）は５月金融政策委員会（ＭＰＣ）で利上げを見送ったが、利上げバイアスは維持した。 利上げ見送りは、1～3月期の実質ＧＤＰ、インフレ率がともに予想を下回ったことへの対応だ。ＭＰＣの政策判断の叩き台となる「インフレ報告」でも、実質ＧＤＰ、インフレ見通しを下方修正した。しかし、1.5％と推計される潜在成長率を上回る成長が続くことで、21年初には過剰需要に転じるという見通しに基づく利上げバイアスは維持した。 5月の会合後に公表された労働統計やＢＯＥの企業サーベイの内容は、スラックの縮小と賃金上昇圧力の高まりというＢＯＥのシナリオに概ね適合する内容だった。ＥＵ離脱を前にＥＵ市民の就業者が減少に転じたことも、労働力不足、賃上げ圧力となっている。 金融・ビジネスサービスでは、単一市場からの離脱に対応したＥＵ圏内への一部機能の移管に伴うヒトの流出が予想される

痴漢などの犯罪防止とテロ対策強化のために、防犯カメラを搭載したJR山手線の新車両が走り出す。プライバシー保護か防犯か、その２つを天秤にかける時代が来ている。 新潟市で起きた小２女児殺害事件の捜査で、容疑者特定につながる重要な証拠になったのが、街に設置された防犯カメラやドライブレコーダーに残された映像だった。また、おととい、東京・足立区で口論になった男性を車で1.5kmひきずるなどして若い男女の容疑者が逮捕された事件も、決め手となったのがカメラの映像だった。

アメリカンフットボールの試合で日本大学の選手が関西学院大学の選手に悪質なタックルをした問題。17日放送のAbemaTV『橋下徹の即リプ！』でも、元ラグビー選手でもある橋下氏が「これはテレビ中継されていた試合ではないので、ネット社会だから表になった」と指摘した。 「一番問題なのは、日本大学。ここでちゃんとやらないと！日大危機管理学部は何してるんだ！監督が指示したのかどうかも情報が錯綜している。大学側は否定しているが、周辺の関係者からは指示があったという話も出ている。学長、監督が出てきて事実をちゃんと説明しないと、財務省のようになってしまう。しかも監督は日大のナンバー２で、ある意味で経営陣。大学を代表する立場でもあるのに、なんで出てこないのか。なによりも加害者の学生のために、ちゃんと説明してあげないと。このままではその学生がかわいそうだ。本当に指示をしていないのであれば、きちんとペナルティを与

DT(童貞)にスポットを当てた青春バラエティ番組『DTテレビ』#28 (毎週金曜23時～)が5月18日、AbemaTV(アベマTV)にて放送。モデルやDJとして活躍する篠崎こころがゲスト出演し、DT芸人・ひろとのデート企画が実施された。MCを務めるチュートリアル・徳井義実や朝日奈央は、デートの模様を収めたVTRがリアリティー番組『テラスハウス』のようだと話し、スタジオは大いに盛り上がりを見せた。 以前の放送で、ひろのことを「気になっている」と話していた篠崎。TwitterのDMをひろに送るなど、自らアプローチをかけていた。そこで番組側は、2人にデート企画を提案。18日放送回で、初デートの模様が放送される運びとなった。

５月19日に千葉・幕張メッセイベントホールで行われたファッションと音楽のイベント「Rakuten GirlsAward 2018 SPRING/SUMMER」に欅坂46のメンバーが登場した。 この日、モデルとしてランウェイに登場したのは、今泉佑唯、小林由依、土生瑞穂、渡辺梨加、渡邉理佐。さらに、ひらがなけやきことけやき坂46から１期生の加藤史帆、２期生の小坂菜緒が出演した。ファッション雑誌「non-no」専属モデルの渡邉はセクシーな透け感素材のワンピース姿で舞台上を闊歩。夏をイメージさせる大胆な肩出しの衣装で、会場の視線を釘付けにした。

チャールズ皇太子が父親代わり［ウィンザー発］英王位継承順位6位のヘンリー王子（33）と米人気女優メーガン・マークルさん（36）の結婚式が5月19日正午（日本時間同日午後8時）から、ロンドン西郊のウィンザー城聖ジョージ礼拝堂で執り行われます。10万人がウィンザー城周辺を埋める見通しです。 沿道に泊まり込んで結婚式を待つファン（5月17日、筆者撮影）メーガンさんの父親トーマス・マークルさん（72）は体調不良のため結婚式への出席を取りやめ、チャールズ皇太子（69）が急遽、ピンチヒッターとしてメーガンさんの手を引いて礼拝堂のバージンロードを歩くことになりました。 英保守系大衆紙に「奴隷の子孫」と叩かれ、トーマスさんの「ヤラセ写真」疑惑、異母姉兄の嫌がらせ発言に苦しめられるメーガンさんをロイヤルファミリーぐるみで支える姿勢を打ち出しました。健気なメーガンさんが「負債」ではなく「資産」であるのは明らか

「人生100年時代」と呼ばれる昨今。長～いライフプランを考える上で、お金との付き合い方はますます重要になります。投資信託、保険、年金そしてNISA（少額投資非課税制度）やiDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）などなど、身の回りに様々な金融商品やそれを活用する制度があふれています。しかし、どれも仕組みが難しいと感じていませんか。 そこでファイナンシャルプランナー（FP）である高橋義憲さんが、あなたの「味方」となってお金の「見方」を丁寧に解説していきます。金融商品の販売による手数料はもらわずに、金融機関から独立した立場でアドバイスを提供する、独立系FPとして活動している高橋さん。だからこそ、中立的な立場での助言を得意としています。 みなさん、こんにちは。 今年の1月から「つみたてNISA」の制度が始まり、投資に対する関心が高まってきているように思えます。そんな中、金融機関が提供する金融商品の

企業経営のあらゆる場面で発生するのが「受発注」の業務だ。その内容は、オフィス清掃の委託や採用といった管理業務から、部品製造やアプリの開発依頼など事業に関するものまで多岐にわたる。コストを抑えつつ、優良事業者に依頼したいと考える発注側と、好条件を引き出したい受注側。だが、様々な条件の下、的確な相手企業を見つけるには手間も時間もかかる。 そうした企業の悩みを解決するのが、ユニラボ（東京・品川）のサービス「アイミツ」。文字通り、複数の事業者から見積もりを取り寄せ、比較検討する「相見積もり」からその名を取った。 アイミツのニーズの高さを証明するのが利用企業数の伸びだ。2014年のサービス開始から、4年間で発注側の企業数は累計5万社を突破。一方、注文を受けた企業も同5000社を超えた。栗山規夫社長はアイミツの特徴を「IT（情報技術）を生かした精度の高い比較サイトと、『コンシェルジュ』による手厚いサポ

今年は横山大観の生誕150年。このため、大きな展覧会やメディアでの特集が相次いでいる。大観は、明治元年に生まれ、文明開化、西洋文化の急激な流入という大きな流れの中で、師である岡倉天心、橋本雅邦や、東京美術学校の同期である菱田春草らとともに、「日本画」というジャンルを作り上げた一人だ（ちなみに、日本画とは明治以降、洋画との対比で生まれてきたジャンルである。それまでの、屏風、掛け軸等の伝統的絵画は、なんらかの実用に供される匠の技の所産であり、例えば「南蛮屏風」というジャンルはあっても、「日本」画と呼ばれるものは存在しなかった）。 近代日本画が大好きで勝手に応援団を自任しているので、こういった展覧会や記事・番組を嬉々として追いかけているが、中でも東京北の丸の国立近代美術館で5月27日まで開催されている「生誕150年　横山大観展」は見ごたえがあった（6月以降、京都国立近代美術館に巡回予定）。 大観

トヨタ自動車副社長の友山茂樹氏は新刊『トヨタ物語』を「後ろから読んでみた」。そこから見えてきたものとは。友山氏の発見と「この先」について『トヨタ物語』著者の野地秩嘉氏が聞く。その前編。 ■重版出来！『トヨタ物語』 トヨタはなぜ強いのか――その本質に迫る巨編ノンフィクション。日経ビジネス連載「トヨタ生産方式を作った男たち」に書下ろしの新章などを加えた圧巻の408ページ、ついに刊行。早くも4刷。日経BP社刊 トヨタ生産方式の「厚み」 友山：『トヨタ物語』はノウハウ本でもないし、ましてやトヨタの歴史本でもないと思う。僕が行間から読み取ったものはトヨタがいちばん大切にしている、トヨタの魂みたいなものでした。 当たり前だけれど、本は最初のページから読みますよね。でも、この本を2度目に読む時は後ろから読んでみたんです。そうしたら、まったく違う感想を持ちました。 トヨタ生産方式の指導ですけれど、（林）南

こんにちは、総合南東北病院外科の中山祐次郎です。 前回から8回にわたり、「一介の外科医、日々是絶筆・特別編」として毎週記事をお届けしています。ここでのテーマは、「私の医者としての本音を書く」というものです。私が医者として働いてきた中で、最も言いづらい部分をお伝えします。ご意見やご感想、ご質問がありましたら、ぜひお寄せください。なお、私中山のフェイスブック、ツイッターでも構いません。前回の記事でも多数のご意見を頂戴いたしまして、ありがとうございました。 「医者に病名をハッキリと言われない不安」とは何だろう。 知人から送られてきた質問を見て、私は疑問に思いました。「そんな不安があるのだろうか？」と。私はすでに医者の脳みそになっていて、患者さんのお気持ちが分からなくなって来ているのかもしれません。 皆さんが調子が悪くて病院にかかった時、「ナントカ病ですね」などとハッキリ医者に言われないことは多い

北京市北東部の幹線道路・四環路の南に位置する対外経済貿易大学。最近コーヒーやジュースの入った紙コップを持ち歩く学生をよく見かけるようになった。 その購入先は、教室の横に設置されたコーヒーと生絞りオレンジジュースの自動販売機。私がこの大学に来てから16年経つが、キャンパス内に自動販売機が置かれたのはこれが初めてだ。 北京のオフィスビルではお弁当の自動販売機も登場。大気汚染がひどくなる冬場にはPM2.5対策用マスクの自動販売機も地下鉄駅に出現した。 近年中国では、自動販売機の設置台数が急拡大しており、今後もそのすう勢が続くと見込まれる。自動販売機大手の富士電機は、「中国における自動販売機の市場出荷台数が2015年度の約4万台から18年度には約17万台、20年度には34万台まで伸長する（16年7月28日付同社ニュースリリース）」と予測する。 中国の自動販売機は歩道で見かけることがほとんどなく、バ

レース中でもカメラを向けられるとついやってしまいます。走っている間に全部で5回はコマネチしていますから、少なくとも20秒くらいはロスしています。ごめんなさい。もうしません。（Photo by 千葉智雄） みなさまごきげんよう。 フェルディナント・ヤマグチでございます。 今週も明るく楽しくヨタ話からまいりましょう。 恒例のホノルルトライアスロンに出場してまいりました。 今年もオリンピックディスタンスのレースを中心に、たくさんのレースに参加しようと考えています。どフラットなコースで、距離も微妙に短いホノルルトライアスロンは、シーズン口開けの肩慣らしに最適の大会です。

日本の企業のほとんどは中小企業であり、その大半を同族企業が占めることは広く知られている。ファミリーによるビジネスが嫌いでも、関心がなくても、ビジネスにかかわると無縁ではいられない。 それならばまずは同族企業とはどんな存在なのかを知ることが大切だが、日本経済の主役の一つであるにもかかわらず、その実態が意外なほど知られていない。この連載では最新の研究成果と経営者や後継者の生の声から、それまで知られていない同族経営の真実の姿を明らかにする。 まず知ってほしいのは、同族企業は業績面で非同族企業よりも優位だということが、これまでの研究で明らかになっている。 同族経営は古い統治形態と捉えがちで、そうした人にとっては意外かもしれない。しかし、特に2000年代に入ってから進んだS＆P500やフォーチュン500などを対象にした米国の研究、さらにドイツなど欧州各国の研究によって、その業績の優位性は海外では広く

安倍晋三政権が成長戦略の一つに掲げる観光立国の実現―。政府は2020年度に訪日外国人（インバウンド）を4000万人、旅行消費額を8兆円に引き上げる目標を掲げる。17年には消費額が初めて4兆円を超え、今後も東京五輪・パラリンピックなどを控えてインフラ投資など産業界への波及効果が期待される。ただ民泊新法やカジノ解禁など効果が不透明な施策もあり、観光立国実現への道筋は平坦ではない。 観光庁によると、17年の訪日客はアジアを結ぶ格安航空会社（LCC）路線が増えたこともあり、前年比19・3％増の2869万人と過去最高を更新。訪日客の消費額も同17・8％増の4兆4162億円と5年連続で最高を更新した。円安基調に加え、外国人への観光ビザの発給要件緩和や免税対象品の拡大など官民を挙げた政策も奏功している。 政府は4000万人目標達成へのペースは想定を上回っていると評価する。みずほ総合研究所の宮嶋貴之主任エ

ためらわずに言おう。この国は「バカ」に支配されている 【まえがき公開】適菜収『日本をダメにしたＢ層の研究』 B層とは、グローバリズム、改革、維新といったキーワードに惹きつけられる層。あらゆることに「参加」したがり、「コスパ」という言葉を愛し、社会の「幼児化」を進めている人々。近代において発生した「大衆」の最終的な姿……。 このたび刊行された『日本をダメにしたB層の研究』より、「文庫版はじめに」を特別公開！ 文庫版はじめに 参加したがる時代 もうダメです。 手遅れです。 わが国は完全に危険水域を突破し、崩壊への道を突き進んでいます。 あらゆる兆候がそれを示しています。 本書『日本をダメにしたＢ層の研究』が刊行されたのは民主党政権下の2012年。 民主党が下野したとき、「この3年間の暴政に対する根本的な反省がない限り、同じことの繰り返しになるだろう」と私は書きましたが、実際、民主党よりタチが悪

『ダメOLの私が起業して1年で3億円手に入れた方法』著者でJION代表の成井五久実さんと、『人生の勝算』著者でSHOWROOM代表の前田裕二さんによる、若手企業家特別対談、後編をお届けします（前編はコチラ）。同い年、DeNAを経て独立、と共通点が多い2人。「起業のヒントは掛け合わせにある」「体の寿命と心の寿命」「可処分精神の奪い合い」といった話題が上がりました。 365日、休んでいる感覚で仕事する 前田：誰もが好きなことを仕事にできているわけじゃないですけど、好きなことを仕事にする努力をすれば、道は開けるんじゃないかと思うんです。好きなことが仕事になれば、365日休んでいるような気もするし、働いているといえば働いている。 先日、日本一美味しいと言われている名古屋のステーキ屋さんに行ったんですよ。そこの店主と気が合って色々話を聞いていたら、驚くことにそのお父さんは365日×50年、正月も休ま

「このままでは日本の映画は本当に終わってしまう」――そう強く訴えるのは『海街diary』など数々のヒット作を世に出し、2013年には『そして父になる』で第66回カンヌ国際映画祭コンペティション部門審査員賞受賞をした是枝裕和監督だ。 今年は邦画のヒット作がいくつも生まれたにもかかわらず、日本映画界への危機感をあらわにする。その心中とは――。 ガラパゴス化する日本映画 「日本の映画業界はどんどん閉じ始めている。海外で取材を受けた時、僕はそう答えるようにしています。良くも悪くも、日本映画は国内のマーケットだけで投資を回収できる可能性がある。なので、海外に出て行こうとする意欲が作り手にも配給会社にもありません。東宝、東映、松竹、角川など日本の大手の映画会社は特にそうです。 そうなると企画が国内で受けるものに特化してくる。この状況に強い危機感を感じます。海外に出て行くことがエライわけでもスゴイわけで

免許失効――。誰もが一度は「もしかして、運転免許の更新期限、知らない間にすぎちゃったんじゃ…」と冷や汗をかいたことがあるのでは。一度失効すると、原則的にはもう一度試験を受けて、再発行をしてもらうしかない。 運転免許の失効もつらいが、これから紹介する免許も失効すると大変だ。あまり知られていない話だが、「教員免許」の更新を忘れ、失効してしまうケースが相次いでいるのだという――。 教員免許は、10年前までは更新の必要がないものだったのだが、09年4月に「教員免許更新制」が導入された結果、有効期限が定められ、10年ごとに講習を受けて免許を更新しなければならなくなった。 しかし、この制度が導入されてから、更新を忘れて免許を失効する教員が後を絶たないのだ。去る4月24日には、滋賀県の公立小学校の40代女性教諭が、手続きを忘れ免許失効となり、失職したことが発覚した。 「間抜けな話」と片付けるのは簡単であ

行政手続きから「紙」をなくす 経済産業省が、情報産業を所管する商務情報政策局情報プロジェクト室に、新たな部署を設置するという情報をキャッチした。その名も「デジタル・トランスフォーメーションオフィス（以下DXオフィス）」。 英語での表記は「Digital Transformation」だから「DT」と略されるのが普通だが、質的転換（Exchange）の意味を込めて「DX」の表記を使うそうだ。 具体的には何をするのだろうか。情報プロジェクト室の担当者に話を聞くと、「政府のデジタル・トランスフォーメーションに乗り出す」という。まずは、近い将来「紙の添付書類ゼロのオンライン行政手続き」を実現するために、 （1）デジタル認証の利用＝署名・捺印の省略 （2）オンライン・ワンストップ（ひとつのWebポータルで一貫した行政手続きが完了するようにする） （3）ワンスオンリー（氏名・住所など、固定情報の繰り返

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複々線化によって線路容量が増えるというメリットを生かした3月17日の小田急電鉄のダイヤ改正から2カ月が過ぎた。 新ダイヤでは運行本数増、混雑率緩和、スピードアップなどが図られるため、競合路線から旅客がシフトし、小田急は「鉄道収入が3年後に50億円プラスアルファ増える」と算段していた。初年度に目標の6割を達成し、2年目に9割、3年目に100％達成するというイメージだという。 この50億円プラスアルファとは人数に直すとどれくらいなのだろうか。小田急の星野晃司社長は、「乗降客数が4～5％増えることになる」と語っていた。大ざっぱに見て1日の利用者が4万～5万人増えるということだ。 では、小田急はもくろみどおりのスタートダッシュを切れたのだろうか。 定期外では目標達成？ 4月27日、小田急は3月末時点における前年同月比の鉄道利用状況を開示した。路線全体の輸送人員を見ると、通勤定期利用者が1.7％増、

東日本大震災から7年以上が経過しました。震災発生当時は、非常食や飲料水を買い揃えていた人も多かったのですが、最近は防災意識が薄れつつあります。近年、日本を襲う大地震は確実に増え続けています。日本列島に住む私たちは、地震や火山噴火などの自然災害から逃れることはできません。中でも、東海から西日本の太平洋岸沖合で発生する"南海トラフ巨大地震"とともに心配されているのが、首都直下地震。4年以内に起こる確率は70%と発表されたこともあるのです。 このような地震・災害を予測し、防ぐことはできるのでしょうか。拙著『日本列島大変動』をもとに首都直下地震の可能性について分析します。 4年以内に70％？ 首都直下地震 南海トラフ地震とともに、国の根幹を揺るがしかねない災害として心配されているのが、「首都直下地震」です。 首都直下地震は「今後30年以内に70％の確率で起きる」と想定されていました。この予測は、地

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「柳瀬（唯夫元首相秘書官）さんは気の毒。安倍さんというむちゃくちゃな政治家をかばうために人間としても公務員としてもあるまじき姿を晒している」ーー。 前文科省事務次官の前川喜平さんが、ハフポストの単独インタビューに応じた。自身の告発からさらに進展があった加計学園問題をどう見ているのか。問題の焦点は「国会で繰り返される嘘」にある。

「自分史って言葉、大嫌いなんだよね」（タモリ／テレビ朝日「タモリ倶楽部」５月４日放送） ある文庫本の裏表紙にある「自分史上最高の――」などという“ウラスジ”を紹介中、タモリ（７２）が、わざわざ割り込んで漏らした言葉を今週は取り上げたい。 タモリの座右の銘が「適当」であることは有名だ。他にも「現状維持」「俺は努力ということをしない」などを挙げることもある。共通することは「頑張って向上する」ということを拒否した言葉だ。 「なんかいつも、みんな何年後かに私はこうなりたいとかいうでしょ。目標を持って努力して頑張ることが、いいことのように言うけど、いつも違和感があったんだよね」（フジテレビ「エチカの鏡」０９年２月１日） タモリは意外なことに中学の時、短距離走の選手になりたかったという。だが、いくら努力してもライバルに勝てなかった。そこで悟るのだ。世の中には努力ではどうにもならないことがあるのだと。

平均寿命が延び、長い“老後”をすごす可能性が高まっています。そうなると気になるのは老後資金。そして老後資金を準備するための投資といえば、投資信託（投信）が真っ先に挙げられます。 投信は自分のお金を資産運用の専門家に委託して、さまざまな国や種類の金融商品に分散して投資するもので、比較的少額から始められます。分散投資することで、期待する収益のブレ幅（リスク）をコントロールすることが可能になります。また、投資期間を長くすればするほどさらにリスクの低減が期待できます。 投資信託はこれまでも、個人の資産運用の中核商品でした。1990年代後半に「金融ビッグバン」と呼ばれる金融業界の大規模な規制緩和によって、個人金融資産の「貯蓄から投資へ」という国策を進める主役を担ってきたのです。 しかし、その成果は疑問符がつくものでした。個人のお金は貯蓄（預貯金）から投資（投信を中心としたリスク商品）へとは、なかなか

社会に大きな衝撃を与えた、TOKIOの山口元メンバーによる未成年者への強制わいせつ事件。検察による不起訴処分、そして山口元メンバーのTOKIO脱退で、ようやく一区切りがついた感もあります。 それにしても、今回の事件。そもそも、自身がMCをしている番組の共演者、しかも未成年者へのわいせつ行為が問題なのに、いつの間にか山口元メンバーのアルコール依存症疑惑が大きな焦点になっています。どうしても事件の論点を恣意的にずらし、アルコール問題を原因に幕引きを狙う意図を感じてしまうのですが・・・。 冷静沈着かつ客観的にアルコールの本質に迫る そもそも地位や名誉、財産など、欲しいものすべてを手に入れたであろう山口元メンバーが、なぜアルコールに溺れてしまわなければならなかったのか。何一つ手に入れることができずに、底辺に這いつくばりながらも、まだ依存症まで陥っていない（はずの？）酒飲みの私には、非常に興味深いで

昔ながらの商店街を中心に、下町風情が色濃く残る足立区。東京23区内にありつつも、どこか親しみやすさ・人情を感じさせる街です。独特の雰囲気に加え、地理的に埼玉県と隣接していることから、「ほぼ埼玉」と言われることも。れっきとした特別区の一つですが、いまひとつ都内での存在感を示しきれていない区、というイメージが長らく定着していました。 そんな23区内における控えめな街・足立区は今、11年連続で人口が増加しています。2018年4月1日時点での足立区の人口は68万6619人（足立区ホームページ「足立区の年齢別人口最新版」より）。2006年の62万4365人（東京都総務局統計部「住民基本台帳による東京都の世帯と人口」より）から、わずか11年余りで約5万5000人も増えたことになります。

それもあろうことか歴とした日本国の総理大臣が言ったのだから驚嘆したことは今でも私の耳に強烈に残っている。 「冗談じゃない！」 「この国は我々日本人の無数の祖先が有史以来命がけで綿々と守り続けてくださった麗しい国土日本だ！」 それも、先の大戦後戦勝国の占領下に置かれた以外、記録に残る限り他民族の支配を受けたことがないため、世界に類例がないほとんど純粋とも言える単一の日本民族で構成され、言語・文化を共有している人類史上の奇跡とも言える国家である。 この秋津島に我々大和民族はその中核として皇室を戴き2000数百年以上もの穏やかな国体を堅持してきた。 ここに秀麗な文化が花開き、民の多くが世界の常識を超える高い知性を持ち、礼儀正しく、勤勉な民族性を受け継いで概ね平穏に生きてきた。 そして、武士が戦闘をすることも屡々あったが、大陸国家で見られるような、戦勝した軍兵が非戦闘員を含む全住民を殺戮すると言う

顔認識システム（Face Recognition System）とは何か。 それは、監視カメラのデジタル映像から個人を自動的に識別するためのソフトウエア技術であると同時に、IoTを支えるAI基幹技術のひとつでもある。 撮影されたデジタル動画から人間の「顔」に相当する部分を切り出し、あらかじめ蓄積されている顔画像データベースと照合することで瞬時に個人を割り出す。 『IoT Today』の読者の方々ならご明察の通り、顔認識システムはセキュリティ強化や犯罪捜査には強力な武器となる。 興味深い活用方法として、日本でも、人気ミュージシャンのコンサートチケットの高額転売を防止する目的で、NECの顔認証システム「NeoFace」を導入し、チケット購入者本人が本当に来場しているかどうかのチェックを行っている事例が知られている。 「顔」という重要な個人情報が、空港や街頭の監視カメラ、警察官のサングラス型のス

物流のボトルネックを解消 ミャンマー・ヤンゴン市の北東部を流れるパズンダウン川に、1本の橋が架かっている。市の中心部と、ベッドタウンであるタケタ地区や南ダゴン地区、タンリン地区をつなぐ全長253メートルのタケタ橋だ。 複数の河川によって分断されているヤンゴン市街地は、現在、15本の橋梁によって周辺地域とつながっており、タケタ橋もその一つ。 と同時に、この橋は、日本とミャンマーが官民を挙げてヤンゴン市の南東部で開発を進めるティラワSEZと、ヤンゴン市街地やヤンゴン国際空港をつなげる結節点にも位置する交通と物流の要衝だ。 1日あたり2万9000台が行き交うにもかかわらず、片側1車線ずつしかないため、朝晩は決まって渋滞が発生し、車が数珠つなぎのまま動かなくなる。 その一方で、建設から50年以上が経過しているため、部材の腐食をはじめ老朽化が深刻だ。 荷台いっぱいに荷物を積んだトラックが橋を渡り始め

英ロンドン北部の高層住宅チャルコッツ・エステート。（2017年6月23日撮影）。(c)AFP/NIKLAS HALLE'N 〔AFPBB News〕 英国のシンクタンク、レゾリューション・ファウンデーションが後援する「世代間委員会」のリポートは、有用だという見方を前提に編まれている。リポートには価値のある提言も収められている。しかし、この前提には説得力がない。 問題は、神話めいた世代間契約が破られていることではない。経済成長、高齢化、リスクの共有、住宅、所得の再配分という5つの重要な分野で英国がお粗末な政策しか打ち出してこなかったことこそが問題なのだ。 世代間契約に注目すると、少なくとも3つの大きな問題にぶつかる。 第1に、世代の定義は恣意的なものだ。 第2に、世界大戦のように全員が経験する災難を除けば、同じ世代内における機会や結果の違いの方が、異なる世代間に見られる違いよりもはるかに大き

”マハティールの反乱”で、中国の一帯一路に物申す、マハティール新首相（マレーシア・ランカウイ島、筆者撮影） 61年ぶりに政権交代を果たしたマレーシアの新政府誕生で、中国の習近平国家主席が進める現代版シルクロード経済圏構想「一帯一路」の実現が阻まれそうだ。 「中国主導の東海岸鉄道計画（ECRL）は非常にリスクが高く、しかも、理にかなっていない。マレーシアにとって全く有益ではない」 「同計画を進めれば、新たな1MDB（ナジブ前首相設立の巨額負債を抱えた政府系投資会社）を生む結果になるだろう」 国連などの国際機関で高い評価を受けるマレーシア人の経済学者、ジョモ・スンダラム教授が、一帯一路の最重要プロジェクトの1つとされるECRLについて、このような評価を下していることが、筆者の取材で明らかになった。 同氏は、新政府に経済政策などで指針を仰ぐため、マハティール新首相が発足させた国際的に著名なマレー